動画配信プラットフォームとは？ 図解付きでわかりやすく解説　

動画配信に必要な機能とワークフローを一元的に提供するシステムを指して「動画配信プラットフォーム」と呼びます。身近なものとしてはYouTubeがありますが、企業が特定の対象者に向けてクローズドな動画配信を行う場合、最適な選択とはいえません。ここでは、企業向けの動画配信プラットフォームを対象に「メリット・デメリット」「主な利用シーン」「主な機能」「料金」「導入検討時に押さえておきたいポイント」などを図解付きでわかりやすく解説します。

お役立ち資料　【動画配信スターターガイド ～対象者を限定した配信向け～】

1. 動画配信プラットフォームとは？

「動画配信プラットフォーム」の「プラットフォーム（platform）」は、「plate／平らな、form／形」が語源とされています。駅の乗降口もプラットフォームと呼ばれますが、IT領域で「プラットフォーム」という場合、サービスやシステムを提供・運営するための「土台（基盤）」を意味します。

この後解説する、企業向け動画配信プラットフォームには、動画コンテンツの管理やセキュリティなどの配信設定、あらゆる端末で視聴を可能にするマルチデバイス配信対応、アナリティクス機能など様々な機能とワークフローが備わっています。

動画配信プラットフォームに備わっているもの

動画配信プラットフォームには、動画配信にまつわる様々な機能とワークフローが備わっている

「動画配信システム」と呼ばれることも

呼称としては「動画配信プラットフォーム」の他に、「動画配信システム」と呼ぶ場合もあります。そのほかには「動画配信ツール」「動画配信サービス」と呼ぶ場合もあります。
ただし、「動画配信サービス」という呼称は、「Hulu」「Netflix」「Amazonプライム・ビデオ」などのVODサービス（ビデオ・オンデマンドサービス）を指すことが主流です。

動画配信の仕組み：「ストリーミング配信」「1対n」とは？

やや唐突ではありますが、この後「動画配信プラットフォーム」について詳しく解説していくにあたって、動画配信の仕組みについて触れておきます。

ストリーミング配信とは

かつては、ダウンロードやプログレッシブダウンロードと呼ばれる方法もよく用いられましたが、現在動画配信の主流はストリーミング配信となっています。

ストリーミング配信は「再生開始が早い」「端末にデータが残らない」といった特徴があります。端末にデータが残らないので、機密情報を含むようなセキュアな配信にも適しています。

• 【関連記事】ストリーミング配信とは？　メリット／デメリット、ダウンロード配信との違いを分かりやすく解説

1対n・ｎ対ｎとは

動画配信プラットフォームは1対nの配信を基本とします。映像と音声は片方向への配信です。映像と音声を使うものとして、もう一つ身近なのがWeb会議ツールです。これはストリーミング配信とは異なる技術が用いられており、1対1やｎ対ｎなどの双方向性を持っています。

1対n （1対多数）

一方向の動画配信を指して「1対n」と呼びます。
例えばライブ配信では、出演者とそれを視聴する側（複数名）という構図です。映像と音声は出演者側から視聴者へと届けられます。一方、視聴者側の音声や映像が参加者間で共有されることはありません。

視聴利便性の高いオンデマンド配信も1対nです。あらかじめ用意された動画を、複数の視聴者がそれぞれの見たいタイミングで視聴します。

ｎ対ｎ（双方向）

参加者それぞれから映像と音声がリアルタイムで共有される状況を指して「ｎ対ｎ（双方向）」と呼びます。少人数でのWeb会議をイメージするとわかりやすいでしょう。会議を仕切る司会者と参加者は状況に応じて相互に話したり資料や画面を共有しあったりできます。

2. 動画配信プラットフォームの種類とは

動画配信プラットフォームは、大きく「SNS／メディア型」と「企業向けSaaS型」に分けられます。それぞれに特徴があり、用途に合わせて用いられます。

SNS／メディア型

SNS／メディア型では、YouTubeやニコニコ動画、TikTokなどが代表的です。1つのプラットフォームに対して不特定多数のユーザーが動画を投稿し、視聴するものです。無料で利用できる点は大きな魅力です。

また、広告・プロモーション展開しやすいのも特徴です。SNS／メディア型サービスが無料で利用できるのは、広告などの収益で運営されているためです。サービスを利用するユーザーに向けて、広告などのプランを利用することで、短期間に多くのユーザーにアプローチできます。

SNS／メディア型では、プラットフォームごとにルールが定められており、それに則って利用する必要があります。自由度やカスタマイズ性は高くありません。

企業向けSaaS型

企業向けSaaS型は、動画配信事業者が提供する動画配信プラットフォームを企業ごとに契約して利用するものです。当然利用にはお金がかかりますが、企業用途での使用を前提として作られており、「対象者を限定したセキュアな動画配信ができる」「動画視聴の際意図しない広告が流れない」「マーケティングツールなどと連携ができる」「個人単位など細かな解析ができる」など様々な機能を備えています。利用に際してサポートも受けられますし、カスタマイズ性も高いといえます。

当社も企業向けSaaS型の動画配信プラットフォームとして「J-Stream Equipmedia（イクイップメディア）」を提供しています。

YouTubeと企業向け動画配信プラットフォームの違い

先に述べたように、YouTubeも「動画配信プラットフォーム」の一種です。無料で使えますし、非常に多くのユーザーが日々利用し、マーケティングの場としても魅力的です。ただし、YouTube活用の際は、巨大な動画共有のためのプラットフォームの一部を利用しているのだということを忘れないでおきましょう。YouTubeは主に広告収益を柱としています。ユーザーからアップロードされる動画は、広告配信のための資産なのです。

もちろん、YouTubeの定めたルールに則って使用していく必要があります。望まない機能や仕様変更も受け入れるしかありません。
それに比べると、企業向け動画配信プラットフォームは、企業用途に適した機能が多く、自社のルールで運用していけます。また、カスタマイズ性も高く、自社のやりたいことを実現しやすいといえるでしょう。

• 【関連記事】YouTube利用規約、企業担当者が知っておきたい5つのポイント

本記事では以降、企業向けSaaS型の動画配信プラットフォームを指して「企業向け動画配信プラットフォーム」と表記します。

3. 企業向け動画配信プラットフォームを使うメリット・デメリット

ここでは、企業向け動画配信プラットフォームを用いるメリットとデメリットについて解説します。

企業向け動画配信プラットフォームを使うメリット

• 動画管理や配信が適切におこなえる（限定配信、コンテンツの出し分けなど、また意図しない広告や関連動画が表示されることがない）
• ノーコードやローコードで手軽に動画配信ができる
• 動画を探しやすく一か所にまとめて提供でき活用が進む
• 動画視聴解析ができ、成果の確認や改善の取り組みがしやすい
• 営業担当が付いたり、問い合わせができたりサポートが受けられる
• マーケティングプラットフォームやCRMなど他サービスと連携できる
• 自社ビジネスに動画配信を組み込むことができる

など、企業向け動画配信プラットフォーム利用には様々なメリットがあります。

企業向け動画配信プラットフォームを使うデメリット

• 導入や利用に費用がかかる
• ツールの操作方法の習得や設定が必要
• 自社に合った運用ルールの整備などが必要

メリット・デメリットは様々あることが分かりましたが、そもそも動画活用自体にその価値や効果はあるのでしょうか？　調査データで有効性について確認しておきましょう。

4. 調査データからみる動画活用の有効性

お勤め先で2022年に動画配信の企画・運営を担当された方を対象に、動画の有効性や動画活用の課題、配信方法別の関心度、2023年の活用意向について調査しました。

　「動画を活用することで、施策の実施成果は高まると思いますか？」という質問に対し、8割を超える企画・運用担当者が「動画活用で施策の実施成果は高まると思う」と答えており、動画の有効性を示す結果となりました。

次のグラフは、動画を視聴する方に向けて行った別の調査です。
7割以上の方が業務の中で視聴する動画コンテンツを有用だと感じており、受け手側からも求められているものであることが明らかになっています。

これらの調査からもわかるように、動画配信プラットフォームにかかる費用や運用のコストを上回る効果が、動画活用によりもたらされるでしょう。

5. 企業向け動画配信プラットフォームの主な利用シーン

企業向け動画配信プラットフォームの主な利用シーンをご紹介します。

動画配信プラットフォームの利用シーン

• 社内や取引先への情報共有
• 従業員研修や代理店教育
• 動画マニュアル／技術継承
• 社内広報／採用活動
• 株主総会／決算説明会
• ウェビナー／ビジネスカンファレンス／プレゼンテーション
• お客様サポート
• デジタルマーケティング／プロモーション／CMギャラリー
• 会員やファンなどへの限定配信動画
• 課金配信／マネタイズ

社内広報や社内情報共有

従業員／代理店教育（研修／トレーニング）

ウェビナー／ビジネスカンファレンス

お客様サポート

デジタルマーケティング・プロモーション

このように幅広いシーンで動画配信プラットフォームは活用されています。それは、動画配信プラットフォームが単なる動画を配信するだけの仕組みではなく、動画配信に必要な機能とワークフローを一元的に提供するものだからです。

6. 企業向け動画配信プラットフォームの主な機能

動画配信プラットフォームは、動画配信に必要な機能とワークフローを一元的に提供します。下記はその一部です。

動画配信・動画プレイヤー機能	オンデマンド配信、ライブ配信、疑似ライブ配信や、マルチデバイス配信に対応したプレイヤーなど
管理／運用支援機能	管理／運用ユーザーに関するものから、動画配信に関するものまで
セキュリティ機能	動画に対するセキュリティ、管理画面に対するセキュリティ
ポータル機能	動画共有のためのWebサイト（ポータルサイト）を作る機能、対象者を限定した動画配信
コンテンツ制作支援機能	字幕の自動文字起こしや自動翻訳、トリミング編集、チャプター設定など
アナリティクス機能	動画単位の視聴解析や、ユーザー単位の視聴解析など
CDN機能	国内向けや海外向けなど
API	Webサイトや外部サービスと連携

機能の有無や詳細、使い心地などはサービスごとに異なっています。導入検討時には、各サービスの情報を確認したり、実際に使ってみたりすることをお勧めします。

7. 企業向け動画配信プラットフォーム導入検討時に知っておきたいポイント

企業向け動画配信プラットフォームの導入検討時にはまず「活用予定の範囲とその運用イメージ 」 を明確にしておきましょう。

• 誰に対してどんな動画を配信するのか？（オンデマンド？ライブ？疑似ライブ？）
• 誰が管理画面を使い、何人で運用するのか？（部署や人数、知識レベル）
• 必要な機能はなにか？（必須、できれば欲しい機能などで整理する）
• こだわるべき使い勝手としては、どの辺りなのか？
• どのくらい使うのか（ストレージ容量、配信流量、ライブ配信を実施する場合は同時アクセスや同時開催数）
• 予算

といった機能とスペックに関わってくる部分を明確にしましょう。自社に合うものが分からない場合は、導入サービスの候補先企業にヒアリングしてもらうなど、相談しながら進めるとよいでしょう。
長期間にわたって利用する前提の場合は、将来必要になってくる機能や拡張性、カスタマイズ性の有無などもチェックしておきましょう。

サービスに関するものは、提供会社のWebサイトや資料などで確認しましょう。
当社でも、動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」を提供しており、機能と料金の詳細資料を無料で配布しています。

• 『J-Stream Equipmedia』料金と機能の詳細資料ダウンロード

ある程度、目的や必要条件に合致していることが確認できたら

• 使いやすさ（デモや無料トライアル）
• 導入実績
• システム等の安定性
• サポートや活用支援
• 自社セキュリティポリシーに合っているか
• 企業情報

などを確認していきましょう。

特に社内向けや特定対象者向けなどでの動画配信では、動画内に機密情報を含む場合もあります。セキュリティ面での配慮がされているのが企業向けの動画配信プラットフォームですが、当然各社で差がありますので、しっかりと確認することをお勧めします。

セキュリティ面

動画配信のセキュリティには「ユーザー認証」「再生ドメイン制限」「IPアドレス制限」など様々なものがあります。どういったものがあるのかを把握し、用途に合わせて適切に使い分けることが重要です。
下記の記事で詳しく解説していますので参考になさってください。

• 【関連記事】動画配信のセキュリティ、企業担当者が知っておくべき3つのこと 　「3.主な動画配信のセキュリティを把握する」

また、動画配信プラットフォームがどういったサーバーやシステムで構成されているのかといったサービス仕様や、設備・運用体制などもチェックしましょう。
加えて、動画配信プラットフォームを提供する企業自体や該当事業のセキュリティへの取り組みもチェックしておきたいところです。プライバシーマークの有無に加え、ISMS認証（情報セキュリティマネジメントシステム）の取得有無や取得種類も確認するとよいでしょう。

容量・流量・視聴者数などのスペック

動画配信には、動画を格納しておくためのサーバー容量や、配信するための流量などが発生します。これらは後述する料金とも密接に関わってきます。

• 【関連記事】動画配信のストレージ容量、動画流量（データ転送量）とは？　計算方法も紹介

また、ライブ配信であれば同時に何人くらいに視聴させたいかによって必要なスペックが変わってきます。先々のことも見通しながら、どの程度に耐えうるプラットフォームなのか確認しておきましょう。

動画配信・動画プレイヤー機能

動画配信プラットフォームは、「オンデマンド配信」「ライブ配信」「疑似ライブ配信」などいろいろな配信方式に対応しています。それぞれの配信方式の特徴は事前に理解しておきましょう。

• 【関連記事】オンデマンド配信とは？ メリット・活用シーン・やり方 まるごと解説
• 【関連記事】ライブ配信とは？　メリットやビジネス用途での活用シーンや実施のポイントを事例と共に解説
• 【関連記事】疑似ライブ配信とは？　他配信方法との違いやメリット・動画作成方法などを紹介

また、視聴者は様々な端末で視聴することが前提となりますので、マルチデバイスに対応したプレイヤーが求められます。

管理／運用支援機能

動画配信プラットフォームをどういった体制で使うのかによっては、アップロードした動画を部署単位でフォルダ分けできたり、更新できる領域を権限設定したりといったことが必要になります。そういった管理面の機能も動画配信プラットフォームは備えています。細かい設定ができることで、運用の一部を外部に委託するような場合にも役立つでしょう。
導入前に、導入後の管理・運用体制を明確にしておくことで、必要機能が明確になるでしょう。

UI

機能が優れていても、管理画面が使いにくくては意味がありません。デザインがきれい、スタイリッシュであるといった印象だけで判断するのではなく、実際の業務運用者目線で使いやすいことが重要です。また、動画配信を視聴するユーザー目線でのUIの確認も大切です。

管理画面の使いやすさについては、導入後の運用担当者が誰になるのかを明確にし、デモや無料のトライアルを利用し通じて、実際に利用してみましょう。

サポート面

動画配信プラットフォームは非常に多機能です。UIが優れていても、効果的に使っていくためにはサポートが必要なシーンは出てくるでしょう。どういった方法で問い合わせをするのか、どのような範囲のサポートを受けられるか、返答のスピードはどうか、どういったサポート体制なのかなどを確認しましょう。

8. 企業向け動画配信プラットフォームの料金

動画配信プラットフォームの導入や利用にかかる費用は、大きく分けると「初期導入費用（導入に際して一時的にかかる費用）」と「月額利用料（利用に伴って毎月生じる費用）」に分かれます。

初期導入費用

初期導入費用は5万円～15万円などかかるものがあります。導入時のみにかかる金額です。動画配信プラットフォームの導入に際しては、アカウントの準備や導入支援などで提供側での稼働が発生するため、一定の金額が必要になります。
サービスの比較検討で優位性を出すためなどの理由で、初期費用無料としている動画配信プラットフォームもあります。

月額利用料

「月額利用料」は数万円～数十万円など様々です。いくつかの条件やスペックで成り立つことが基本です。主な項目を解説します。

• ストレージ容量
  動画配信サーバーに格納している動画などのデータの総量のことです。動画の本数で料金が決まるプラットフォームもあります。

• 配信流量（データ転送量）　
  動画を視聴する端末に向けて動画配信サーバーから送られるデータ量のことです。

• 同時接続数
  ライブ配信では1つのライブ配信に対して、同時に視聴できる人数の上限が決まっている場合があります。また、同時に実施できるライブ配信数が決まっている場合もあります。

• 動画配信に関連する機能　
  例えば、特定の人だけがアクセスできる動画サイトを作れる機能や、動画編集や文字起こしといった、動画配信に不随する機能の有無も料金に影響する要素です。

• 【関連記事】動画配信のストレージ容量、動画流量（データ転送量）とは？　計算方法も紹介

それぞれの動画配信プラットフォームで、スペックや機能の有無でいくつかのエディションやプランが用意されていることが多いですが、自社に合うものが分かりにくい場合は、必要スペックをヒアリングしてもらうなど、相談しながら進めるとよいでしょう。

9. 動画配信プラットフォームで動画活用の最適化を

ここまで「動画配信プラットフォームは動画配信に必要な機能とワークフローを一元的に提供するシステムであること」「幅広い用途に活用でき、費用や運用のコストを上回る効果が、動画配信プラットフォーム活用によりもたらされること」を解説してきました。ぜひ自社に合った動画配信プラットフォームを選び、動画活用の最適化を行ってください。

企業向け動画配信プラットフォームには、海外製品や国内製品など多数あります。導入企業のポリシーや目的・用途、運用体制によって最適な動画配信プラットフォームは変わります。

当社は「J-Stream Equipmedia」（イクイップメディア）という動画配信プラットフォームを提供しています。
Equipmediaは、オンデマンド配信はもちろん、ライブ配信・疑似ライブ配信にも対応しています。使いやすさと充実の機能を備えており、動画マーケティングや企業プロモーション用途だけでなく、企業内の情報共有や教育・研修まで幅広く利用されており、導入実績数は国内最大級です。
30日間無料でお試しいただけますのでご興味のある方はお問い合わせください。

サービス詳細

• 動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia（EQ）」