動画配信プラットフォームとは？ 図解でわかりやすく解説＋[おすすめ12選] 　

動画配信に必要な機能とワークフローを一元的に提供するシステムを「動画配信プラットフォーム」と呼びます。身近なものにYouTubeがありますが、企業が特定の対象者に向けてクローズドな動画配信を行う場合、最適な選択とはいえません。本記事では、企業向けの動画配信プラットフォームを対象に「メリット・デメリット」「主な利用シーン」「主な機能」「導入検討時に押さえておきたいポイント」「料金」などを図解付きでわかりやすく解説します。

お役立ち資料　【動画配信スターターガイド ～対象者を限定した配信向け～】

1. 動画配信プラットフォームとは？

「動画配信プラットフォーム」の「プラットフォーム（platform）」は、「plate／平らな、form／形」が語源とされています。駅の乗降口もプラットフォームと呼ばれますが、IT領域で「プラットフォーム」という場合、サービスやシステムを提供・運営するための「土台（基盤）」を意味します。

この後解説する、企業向け動画配信プラットフォームには、動画コンテンツの管理やセキュリティなどの配信設定、あらゆる端末で視聴を可能にするマルチデバイス配信対応、アナリティクス機能など様々な機能とワークフローが備わっています。

動画配信プラットフォームに備わっているもの

動画配信プラットフォームには、動画配信にまつわる様々な機能とワークフローが備わっている

「動画配信システム」と呼ばれることも

「動画配信プラットフォーム」は「動画配信システム」や「動画配信ツール」「動画配信サービス」と呼ぶ場合もあります。
ただし、「動画配信サービス」という呼称は、「Hulu」「Netflix」「Amazonプライム・ビデオ」などのVODサービス（ビデオ・オンデマンドサービス）を指すことが一般的です。

動画配信の仕組み

「動画配信プラットフォーム」について詳しく解説する前に、動画配信の仕組みについて説明します。

ストリーミング配信

かつては、ダウンロードやプログレッシブダウンロードと呼ばれる動画配信方法もよく用いられましたが、現在はストリーミング配信が一般的です。

ストリーミング配信は再生開始が早いという特長があります。また、端末にデータが残らないので、機密情報を含むようなセキュアな配信にも適しています。

• 【関連記事】ストリーミング配信とは？　メリット／デメリット、ダウンロード配信との違いをわかりやすく解説

1対ｎ・ｎ対ｎ

動画配信プラットフォームは1対ｎの配信を基本とします。映像と音声は片方向への配信です。映像と音声を使うものとして、もう一つ身近なのがWeb会議ツールです。これはストリーミング配信とは異なる技術が用いられており、1対1やｎ対ｎなどの双方向性を持っています。

1対n （1対多数）

一方向の動画配信を「1対ｎ」と呼びます。
例えばライブ配信は、出演者とそれを視聴する側（複数名）という構図を持ちます。映像と音声は出演者側から視聴者側へと届けられます。一方、視聴者側の音声や映像が参加者間で共有されることはありません。

視聴利便性の高いオンデマンド配信も1対nです。あらかじめ用意された動画を、複数の視聴者がそれぞれの見たいタイミングで視聴します。

ｎ対ｎ（双方向）

参加者それぞれから映像と音声がリアルタイムで共有される状況を「ｎ対ｎ（双方向）」と呼びます。少人数でのWeb会議をイメージするとわかりやすいでしょう。会議を仕切る司会者と参加者は状況に応じて相互に話したり資料や画面を共有し合ったりできます。

2. 動画配信プラットフォームの種類とは

動画配信プラットフォームは、大きく「SNS／メディア型」と「企業向けSaaS型」に分けられます。それぞれに特徴があり、用途に合わせて用いられます。

SNS／メディア型

SNS／メディア型では、YouTubeやニコニコ動画、TikTokなどが代表的です。1つのプラットフォームに対して不特定多数のユーザーが動画を投稿し、視聴するものであり、無料で利用できる点が大きな魅力です。

また、広告・プロモーション展開がしやすいことも特長です。SNS／メディア型のプラットフォームは、広告などの収益で運営されているため無料でサービスを提供でき、多数の利用者を獲得しています。広告などのプランを利用すれば、短期間に多くのユーザーにアプローチできます。

SNS／メディア型では、プラットフォームごとにルールが定められており、それに則って利用する必要があります。自由度やカスタマイズ性は高くありません。

企業向けSaaS型

企業向けSaaS型は、動画配信事業者が提供する動画配信プラットフォームを企業ごとに契約して利用するものです。当然利用にはお金がかかりますが、企業用途での使用を前提として作られており、「対象者を限定したセキュアな動画配信ができる」「動画視聴の際に意図しない広告が流れない」「マーケティングツールなどと連携ができる」「個人単位など細かな解析ができる」など様々な機能を備えています。利用に際してサポートも受けられますし、カスタマイズ性も高いといえます。

当社（Ｊストリーム）も企業向けSaaS型の動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」（EQ）を提供しています。

YouTubeと企業向け動画配信プラットフォームの違い

先述したように、YouTubeも「動画配信プラットフォーム」の一種です。無料で使えますし、非常に多くのユーザーが日々利用するためマーケティングの場としても魅力的です。ただし、YouTube活用の際は、巨大な動画共有のためのプラットフォームの一部を利用しているのだということを忘れないでおきましょう。YouTubeは主に広告収益を柱としています。ユーザーからアップロードされる動画は、広告配信のための資産なのです。

もちろん、YouTubeの定めたルールに則って使用していく必要があります。望まない機能や仕様変更も受け入れるしかありません。
それに比べると、企業向け動画配信プラットフォームは、企業用途に適した機能が多く、自社のルールで運用していけます。また、カスタマイズ性も高く、自社のやりたいことを実現しやすいというメリットがあります。

• 【関連記事】YouTube利用規約、企業担当者が知っておきたい5つのポイント

以降、この記事では企業向けSaaS型の動画配信プラットフォームを「企業向け動画配信プラットフォーム」と表記します。

3. 企業向け動画配信プラットフォームを使うメリット・デメリット

ここでは、企業向け動画配信プラットフォームを用いるメリットとデメリットについて解説します。

企業向け動画配信プラットフォームを使うメリット

• 動画管理や配信が適切に行える（限定配信・コンテンツの出し分けなどが可能、また意図しない広告や関連動画が表示されることがない）
• ノーコードやローコードで手軽に動画配信ができる
• 動画を一カ所にまとめて提供できるため、活用しやすい
• 動画視聴解析ができ、成果の確認や改善の取り組みがしやすい
• 営業担当によるサポートが受けられたり、問い合わせができたりする
• マーケティングプラットフォームやCRMなど他サービスと連携できる
• 自社ビジネスに動画配信を組み込める

上記のように、企業向け動画配信プラットフォームの利用には様々なメリットがあります。

企業向け動画配信プラットフォームを使うデメリット

• 導入や利用に費用がかかる
• ツールの設定や操作方法の習得が必要
• 自社に合った運用ルールの整備などが必要

メリット・デメリットは様々あることが分かりましたが、そもそも動画活用自体にはどのような価値や効果があるのでしょうか。ここからは、調査データをもとに動画活用の有効性について確認します。

4. 調査データから見る動画活用の有効性

勤め先で2022年に動画配信の企画・運営を担当された方を対象に、動画の有効性や動画活用の課題、配信方法別の関心度、2023年の活用意向について調査しました。

「動画を活用することで、施策の実施成果は高まると思いますか？」という質問に対し、8割を超える企画・運用担当者が「動画活用で施策の実施成果は高まると思う」と答えており、動画の有効性を示す結果となりました。

次のグラフは、動画を視聴する方に向けて行った別の調査結果です。
7割以上の方が業務の中で視聴する動画コンテンツを有用だと感じており、受け手側からも求められていることが明らかになりました。

これらの調査から、動画活用は企画・運用担当者にとって施策の実施成果を高める有効な手段であり、視聴者にとっても業務の中で視聴する動画コンテンツが有用であることが示されました。この結果から、動画は発信側・受け手側の双方にとって非常に有効性の高い手段であるといえるでしょう。

5. 企業向け動画配信プラットフォームの主な利用シーン

企業向け動画配信プラットフォームの主な利用シーンをご紹介します。

動画配信プラットフォームの利用シーン

• 社内や取引先への情報共有
• 従業員研修や代理店教育
• 動画マニュアル／技術継承
• 社内広報／採用活動
• 株主総会／決算説明会
• ウェビナー／ビジネスカンファレンス／プレゼンテーション
• お客様サポート
• デジタルマーケティング／プロモーション／CMギャラリー
• 会員やファンなどへの限定配信
• 課金配信／マネタイズ

社内広報や社内情報共有

従業員／代理店教育（研修／トレーニング）

ウェビナー／ビジネスカンファレンス

お客様サポート

デジタルマーケティング・プロモーション

このように幅広いシーンで動画配信プラットフォームは活用されています。それは、動画配信プラットフォームが単なる動画を配信するだけの仕組みではなく、動画配信に必要な機能とワークフローを一元的に提供するものだからです。

6. 企業向け動画配信プラットフォームの主な機能

動画配信プラットフォームは、動画配信に必要な機能とワークフローを一元的に提供できます。下表では動画配信プラットフォームが持つ、それぞれの機能についてご紹介します。

動画配信・動画プレイヤー機能	オンデマンド配信、ライブ配信、疑似ライブ配信や、マルチデバイス配信に対応したプレイヤーなど
管理／運用支援機能	管理／運用に関するものから、動画配信に関するものまで
セキュリティ機能	動画に対するセキュリティ、管理画面に対するセキュリティ
ポータル機能	動画共有のためのWebサイト（ポータルサイト）構築、対象者を限定した動画配信
コンテンツ制作支援機能	字幕の自動文字起こしや自動翻訳、トリミング編集、チャプター設定など
アナリティクス機能	動画単位の視聴解析や、ユーザー単位の視聴解析など
CDN機能	国内向けや海外向けなど
API	Webサイトや外部サービスと連携

機能の有無や詳細、使い心地などはサービスごとに異なっています。導入検討時には、各サービスの情報を確認したり、実際に使ってみたりすることをおすすめします。

7. 企業向け動画配信プラットフォーム導入検討時に知っておきたいポイント

企業向け動画配信プラットフォームの導入検討時にはまず「活用予定の範囲とその運用イメージ」を明確にしておきましょう。

• 誰に対してどんな動画を配信するのか？（オンデマンド？ライブ？疑似ライブ？）
• 誰が管理画面を使い、何人で運用するのか？（部署や人数、知識レベル）
• 必要な機能はなにか？（必須、できれば欲しい機能などで整理する）
• 使用感についてどのような点を求めるか？
• どのくらい使うのか？（ストレージ容量や配信流量、またライブ配信を実施する場合は同時アクセス数や同時開催数）
• 予算

上記のような機能とスペックに関わる部分を明確にしましょう。自社に合うものがわからない場合は、導入サービスの候補先企業の担当者と相談しながら進めるとよいでしょう。
長期間にわたって利用する前提の場合は、将来必要になると見込まれる機能や拡張性、カスタマイズ性の有無などもチェックしましょう。

サービスに関するものは、提供会社のWebサイトや資料などで確認しましょう。
Ｊストリームでは、動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」（EQ）を提供しており、料金と機能の詳細資料を無料で配布しています。

• 『J-Stream Equipmedia』料金と機能の詳細資料ダウンロード

ある程度、利用目的やニーズに合致していることが確認できたら

• 使いやすさ（デモや無料トライアル）
• 導入実績
• システム等の安定性
• サポートや活用支援
• 自社セキュリティポリシーに合っているか
• 企業情報

などをチェックしましょう。

特に社内向けや特定対象者向けの動画配信では、動画内に機密情報を含む場合もあります。企業向け動画配信プラットフォームはセキュリティ面に配慮されている一方、各社のサービス間で差があるため事前にしっかりと確認することをおすすめします。

セキュリティ面

動画配信のセキュリティには「ユーザー認証」「再生ドメイン制限」「IPアドレス制限」など様々あります。どのようなものがあるのかを把握し、用途に合わせて適切に使い分けることが重要です。
下記の記事でセキュリティ面について詳しく解説していますのでご参考ください。

• 【関連記事】動画配信のセキュリティ、企業担当者が知っておくべき3つのこと 　「3.主な動画配信のセキュリティを把握する」

また、動画配信プラットフォームがどのようなサーバーやシステムで構成されているのかといったサービス仕様や、設備・運用体制などもチェックしましょう。
加えて、動画配信プラットフォームを提供する企業自体や該当事業のセキュリティへの取り組みもチェックしておきたいところです。プライバシーマークの有無に加え、ISMS認証（情報セキュリティマネジメントシステム）の取得有無や取得種類も確認するとよいでしょう。

容量・流量・視聴者数などのスペック

動画配信には、動画を格納しておくためのサーバー容量や、配信するための流量などが発生します。これらは後述する料金とも密接に関わります。

• 【関連記事】動画配信のストレージ容量、動画流量（データ転送量）とは？　計算方法も紹介

また、ライブ配信であれば想定する同時視聴者数によって必要なスペックが異なります。将来的な自社ニーズも踏まえてサービスを検討しましょう。

動画配信・動画プレイヤー機能

動画配信プラットフォームは、「オンデマンド配信」「ライブ配信」「疑似ライブ配信」など多様な配信方式に対応しています。それぞれの配信方式の特徴を事前に理解しましょう。

関連記事

• オンデマンド配信とは？ ライブとの違い・メリット/デメリット・実施方法 まるごと解説
• ライブ配信とは？ メリット・ビジネス用途での活用シーン、実施のポイント解説
• 疑似ライブ配信とは？ 他配信方法との違いやメリット・動画作成方法などを紹介

また、視聴者は様々な端末で視聴することが前提となるため、マルチデバイスに対応したプレイヤーが求められます。

管理／運用支援機能

動画配信プラットフォームを使用する体制によっては、アップロード後の動画を部署単位でフォルダ分けできる機能や、更新権限を設定できる機能が必要です。そのような管理面の機能も動画配信プラットフォームは備えています。細かい設定ができれば、運用の一部を外部に委託する場合にも役立ちます。
導入後の管理・運用体制を明確にし、必要な機能を整理しておきましょう。

UI

機能が優れていても、管理画面の操作がしにくいとスムーズな運用を阻害してしまいます。デザインの印象だけで判断するのではなく、デモや無料トライアルを通じて実際の運用担当者目線で操作性を確認することが重要です。また、視聴者目線でのUIのチェックも忘れずにしましょう。

サポート面

動画配信プラットフォームは非常に多機能です。UIが優れており操作しやすい場合でも、効果的に使うためにはサポートが必要になることも想定できます。問い合わせ方法やサポートの適用範囲、サポート体制などを事前に確認しましょう。

8. 企業向け動画配信プラットフォームの料金

動画配信プラットフォームの導入や利用にかかる費用は、大きく分けると「初期導入費用（導入に際して一時的にかかる費用）」と「月額利用料（利用に伴って毎月生じる費用）」があります。

初期導入費用

初期導入費用は導入時のみにかかる費用であり、5～15万円程度が相場です。動画配信プラットフォームの導入時には、アカウントを準備したり導入支援を受けたりするために一定の費用がかかります。
中には、サービスの比較検討で優位性を出すためなどの理由で、初期費用無料としている動画配信プラットフォームもあります。

月額利用料

月額利用料は数万～数十万円と価格帯が幅広く、動画配信プラットフォームのスペックや機能によって料金が変わります。以下では、月額利用料に関わる主な項目を解説します。

• ストレージ容量
  動画配信サーバーに格納している動画などのデータの総量のことです。動画の本数で料金が決まるプラットフォームもあります。

• 配信流量（データ転送量）　
  動画を視聴する端末に向けて動画配信サーバーから送られるデータ量のことです。

• 同時接続数
  ライブ配信時に同時に視聴できる人数の上限が決まっている場合や、同時に実施できるライブ配信数が決まっている場合があります。

• 動画配信に関連する機能　
  例えば、特定のユーザーのみがアクセスできる動画サイトを制作できる機能や、動画編集や文字起こしなどの動画配信に付随する機能の有無も料金に影響します。

• 【関連記事】動画配信のストレージ容量、動画流量（データ転送量）とは？　計算方法も紹介

それぞれの動画配信プラットフォームで、スペックや機能の有無でいくつかのエディションやプランが用意されている場合が多いですが、自社に合うものがわかりにくい場合は、サービス提供会社の担当者と相談しながら進めるとよいでしょう。

9. おすすめの動画配信プラットフォーム12選

ここでは、総合的な動画配信から、社内向けなどの限定配信、動画マニュアル作成、コンテンツ販売まで、さまざま様々な用途ごとにおすすめの動画配信プラットフォームをご紹介します。

《9-1》 動画配信用途に総合的に対応

J-Stream Equipmedia（EQ）／ジェイストリーム イクイップメディア（イーキュー）

「J-Stream Equipmedia（EQ）」は、株式会社Ｊストリームが提供する多目的な動画配信システムです。これまでに4,000アカウント以上の導入実績があり、法人向け動画共有・配信プラットフォームとして国内最大級の導入実績を誇ります。

特別な知識がなくても自社専用の動画共有ポータルを作成でき、権限分けやコンテンツの出し分けも可能です。個人単位の詳細な視聴ログを取得して効果検証ができ、企業が運用しやすい機能を備えています。教育や研修、社内広報、情報共有、マニュアル、技術伝承、マーケティング、ウェビナー、プロモーションなど、自社の課題解決に合わせた使い方ができる点が魅力です。

利用用途や規模に応じて、「Startup」「Business」「Expert」「Enterprise」「Unlimited Live」の5つの料金プランから選択できます。

ULIZA／ウリザ

「ULIZA」は、ビジネス動画向けの配信プラットフォームです。豊富な機能と専任のチーム体制による、ワンストップのサポートを掲げています。オンデマンド配信とライブ配信の両方に対応し、オプションでプレイヤー機能の拡張も可能です。

提供元の株式会社PLAYは、HuluやTVerといった大手配信サービスにも技術面で協力しており、配信の安定性に強みがあります。セキュリティ機能や配信サイト作成機能、視聴分析機能などを備えるほか、経験豊富なスタッフのサポートも受けられます。

millvi／ミルビィ

「millvi」は株式会社エビリーが提供する、API連携が可能なクラウド型動画配信システムです。社内研修の実施ポータルサイトや会員限定の動画共有、自社販売システムとの連携など、さまざま様々な動画配信用途に対応します。利用規模に合わせて4つのプランが選択でき、どのプランでも初期費用は無料です。14日間無料でお試しができる「無料トライアル」も用意されています。

Vimeo／ヴィメオ

「Vimeo」は、米国Vimeo社が提供する、総合的な用途にも対応可能な動画配信システムです。小規模であれば、低コストで多機能な動画配信をすぐに始められます。ただし、シート（アクティブな作業メンバーに割り当てるライセンス）の追加には別途料金がかかります。最大で4KのUltra HDのストリーミング配信が可能ですが、ライブ配信を行いたい場合は、AdvancedプランかEnterpriseプランへの加入が必要です。

《9-2》 社内向けなど対象者を限定した配信（動画ポータル）

EQポータル

「EQポータル」は先述したJ-Stream Equipmedia（EQ）のポータル機能です。認証型のポータルサイトを作成・公開することで、配信動画やドキュメント（PDF/PPT）、画像といった各種コンテンツを集約できます。「EQポータル」を利用するには、EQのBusinessエディション以上の契約が必要です。

「EQポータル」には以下の特徴があります。

• ポータルサイトをノーコードで簡単に作成できる
• UIがシンプルで使いやすい
• 多様なコンテンツ形式に対応できる
• ユーザーグループ単位で設定が行える
• 個別ユーザーからポータル全体まで詳細に分析できる
• シングルサインオンや多言語対応機能を備えている

「EQポータル」は社内向け配信のほか、代理店やお客様向けなどの限定的な動画配信にも活用可能です。簡易編集機能も備わっており、動画内容の微調整も容易にできます。パスワードポリシーの詳細設定や二要素認証、IPアドレスの制限といったセキュリティ対策も万全です。

Panopto／パノプト

米国Panopto社が提供する「Panopto」は、海外の組織や教育機関に広く採用されている動画配信サービスです。講義をそのまま録画することはもちろん、ファイルやテキストから動画を作成したり、講義の内容を編集して教材化したりできます。また、小テストやアンケートなどを動画に埋め込むことも可能です。エンゲージメント分析やAI活用のキーワード検索、ASR字幕といった便利な機能も利用できます。

UIshare／ユーアイシェア

「UIshare」は、株式会社ユイコモンズが提供するクラウド型動画配信プラットフォームです。どのプランでも初期費用無料で始められ、定額プランはユーザー数無制限、さらにマーケットプレイス定額プランならデータ転送量も無制限で利用できます。少人数向けの動画共有サイトや動画販売サイトをノーコードで簡単に構築できるほか、テスト機能やアンケート機能、カード決済機能なども備わっており、各種講座やeラーニングに有用です。

クラストリーム

株式会社アイ・ピー・エルが提供する「クラストリーム」は、高機能な会員制動画配信システムです。1,500社以上の利用実績があり、社内向けや会員向けなど視聴者を限定した配信に多く用いられています。クラウド版、ハイブリッド版、オンプレミス版が用意されており、用途や規模に応じてライトプラン、スタンダードプラン、エンタープライズプランの3つの料金プランから選択可能です。SSL対応や暗号化、ウォーターマーク表示などのセキュリティ機能も備えています。

《9-3》 動画マニュアル（業務マニュアル）

VideoStep／ビデオステップ

「VideoStep」は、株式会社VideoStepが提供する動画マニュアルを活用した人材育成システムです。熟練従業員のスキルを動画化して共有することで、組織全体のレベルアップを図れます。マニュアル作成に特化した機能性・操作性により、簡単かつ短時間で動画を編集可能です。

外国人労働者を多く採用している企業や、海外拠点・工場を持っている企業にとっては、多言語対応のAI翻訳・AI音声読み上げ機能が便利です。権限管理やバージョン管理、承認フローの設定も可能なため、組織的な動画運用にも安心して使用できます。

tebiki／テビキ

Tebiki株式会社が提供する「tebiki」は、動画マニュアルの制作やコンテンツの体系的な管理・運用ができる教育システムです。製造や物流、食品、小売、飲食といった業種における、現場ノウハウと人材スキルを 一元管理し、OJTの効率化や技術継承、品質向上を目指せます。レポート機能により、進捗状況や習熟度の可視化・分析もできます。個別のスキルに応じた評価条件を設定して、スキルマップを作成できる点も「tebiki」の特徴です。

《9-4》 コンテンツ販売

ソーシャルキャスト

「ソーシャルキャスト」は株式会社ストランダーが提供する、動画コンテンツの販売に適した動画配信サービス構築システムです。あらゆる動画ビジネスに対応する機能を搭載し、動画販売や限定配信、オンラインスクール・講座といった多様な動画配信サービスを展開できます。eラーニングやオンラインレッスン、エンターテインメント、スポーツなど、様々な動画コンテンツ・ライブ配信の販売が可能です。

OneStream／ワンストリーム

株式会社ルートチームが提供する「OneStream」は、誰でも簡単に会員動画サイトを作れる、法人向け動画配信プラットフォームです。ユーザー数と転送量が無制限で、eラーニングやセミナー、イベント、マニュアル、営業など、ビジネスに幅広く活用できます。必要な機能がオールインワンになった動画サイトを、開発スキル不要で構築可能です。カスタマイズ性も高く、多くの上場企業やベンチャー企業、行政機関、教育機関での採用実績があります。

10. 動画配信プラットフォームで動画活用の最適化を

ここまで企業向けの動画配信プラットフォームを対象に「メリット・デメリット」「主な利用シーン」「主な機能」「導入検討時に押さえておきたいポイント」「料金」などを図解付きでわかりやすく解説しました。ぜひ自社に合った動画配信プラットフォームを選び、動画活用の最適化を行ってください。

企業向け動画配信プラットフォームには、海外製品や国内製品など多数あります。導入企業のポリシーや目的・用途、運用体制によって最適な動画配信プラットフォームは変わります。

Ｊストリームは動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」（EQ）を提供しています。
EQは、オンデマンド配信はもちろん、ライブ配信・疑似ライブ配信にも対応しています。使いやすさと充実の機能を備えており、動画マーケティングや企業プロモーション用途だけでなく、企業内の情報共有や教育・研修まで幅広く利用されており、導入実績数は国内最大級です。
30日間無料でお試しいただけますのでご興味のある方はお問い合わせください。

サービス詳細

• 動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia（EQ）」

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