ライブ配信とは？ メリットやビジネス用途での活用シーンや実施のポイントを事例と共に解説
2021.06.01
J-Stream Equipmedia
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有料／無料様々な「ライブ配信サービス」や「ライブ機能付き動画配信プラットフォーム」が登場し、情報発信の手法としてますます身近になったライブ配信。当社お客様では、自社スタッフだけでライブ配信を実施される企業様が増える一方、専門スタッフを使って実施するライブ配信も引き続き多数ご相談をいただいています。
今回は、自社スタッフだけで実施するライブ配信はもちろん専門スタッフによるライブ配信も含め、ライブ配信のメリットとビジネス向け用途での活用シーン・実施のポイントを事例と共に解説します。
《 目次 》
1.ライブ配信とは
配信サーバーやインターネット回線を経由し、映像や音声をリアルタイムに視聴者に配信することを指してライブ配信といいます。人によっては「インターネット生放送」「インターネット生中継」と呼ぶこともあります。
以下は基本の構成です。会場（会議室など）で収録した映像と音声をライブエンコードし、データをインターネット回線を通じてライブ配信サーバーに転送します。ライブ配信サーバーからインターネット経由で配信される映像や音声を、視聴者はPCやスマホといった端末で視聴します。
2.ライブ配信のメリット
ライブ配信には以下のようなメリットがあります。
- 最新情報を素早く伝達できる
- 均質な情報伝達（正確な情報伝達）ができる
- 視聴者との関係性を強化できる
さらに、集合型のイベントと比較した場合は
- より多くの人が参加できる
- 会場費や準備などのコスト削減
- 会場までの移動コストや時間の削減
などのメリットがあります。
2019年ごろから「宿泊費の高騰」や「働き方改革を通じた時間の使い方への意識変革」などを背景に活用がより広がっていたライブ配信ですが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策に有効としてさらに活用が進みました。
その他の動画配信方法
動画配信は大きく3つに分けることができます。「ライブ配信」「疑似ライブ配信」「オンデマンド配信」です。
ライブ配信以外の配信方法については下記を参考になさって下さい。
特に「疑似ライブ配信」は、収録済み動画を指定時間に配信開始する方法なので「ライブ配信に比べ本番の運用負荷が下がる」「ライブ配信の安定実施が可能になる」などおすすめの配信方法です。
疑似ライブ 検討時に知っておくべき5つのポイント
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3.ライブ配信のデメリット
ライブ配信のデメリットは、集合型に比べると「コミュニケーション」「一体感」の面が劣る点です。
しかし、双方向コミュニケーションを上手く取り入れることでカバーできます。
ライブ配信における「双方向」には2種類あります。「双方向ライブ配信」と「双方向機能を活用したライブ配信」です。
例えば2名の演者が対談をするライブ配信で、演者が多忙などの理由で別々の拠点にいる場合です。まず2拠点間を双方向ライブで繋ぎ対談をおこないます。イベント参加者はそれぞれの会場に集合し対談を視聴します。
さらにその双方向ライブをライブ配信することができます。この場合のライブ配信は会場から視聴者に向かって一方向のライブ配信です。
例えば地方に本社がある企業で、新製品発表会をおこなう場合です。本社と東京支店を双方向ライブで繋ぎ、東京支店に集まった記者からの質問に本社から答えることが可能です。
さらにその双方向ライブをライブ配信することもできます。この場合のライブ配信は会場から視聴者に向かって一方向のライブ配信です。
一方向のライブ配信では、チャットやいいねなど視聴者の感情を投稿する機能、アンケートなどを活用することでコミュニケーションや一体感を強化できます。
4.ライブ配信の主な活用シーン・実施のポイント
主な活用シーン・実施のポイントをシーン別に解説していきます。
展示会や大型販促イベント・学会などのライブ配信
「大規模や開催頻度が低いもの」は、外部（専門スタッフ）に委託してオンラインイベントを開催するのが主流です。「比較的小規模かつ頻繁に開催するもの」は自社スタッフだけでオンラインイベントを開催する傾向にあります。「疑似ライブ配信」を活用することで、よりイベント本番の対応負荷を下げることが可能です。
株主総会などIRイベントのライブ配信
特定時期に開催が集中しやすい株主総会。株主総会をライブ配信することで株主はより多くのイベントに参加しやすくなります。企業も情報開示姿勢・対話姿勢があることを示すことができます。
株主総会は会場集合+ライブ配信で開催されることが多く、両者に向けて「見やすく」「聞きやすく」映像と音声を届ける必要があるため、専門スタッフとプロ機材を使ってライブ配信を開催される企業様が主流です。
ライブ配信はプライバシーに配慮して実施します。映像面では議長や役員のみ映し、株主の顔は映らないよう配慮が必要です。また音声面では事前に会場参加の株主に向けてライブ配信をおこなう旨伝え、発言時に個人名などを名乗らないよう注意を促しておきます。
最近では、経済産業省主導で「ハイブリッド型バーチャル株主総会」への取り組みが始まっています。単に株主認証付きで株主総会をライブ配信するだけではなく、株主による視聴を法律上の「出席」として扱ったり、「議決権行使」をしたりといったことまで見据えたルールづくりが進められています。
社内イベントライブのライブ配信
- 周年記念行事のライブ配信
- 年頭などのトップ挨拶のライブ配信
- 四半期ごとのキックオフイベントのライブ配信
- 社内表彰式
など各種社内向けイベントもライブ配信に向いています。すべてをライブ配信に切り替える場合もありますし、会場集合とライブ配信を併用する場合もあります。
これらは「開催頻度が少ない」「特に重要なイベント」といった場合、専門スタッフを手配してライブ配信を実施されるのが主流です。担当者様としては「絶対に失敗できない」「手慣れたスタッフに任せたい」「イベントそのものの運営に注力したい」といった思いがあるのではないでしょうか。
もちろん自社スタッフだけでライブ配信をおこなうことも可能です。
お祝い事としての意味合いが強いイベントであれば参加者同士の一体感が重要です。一方的にライブ配信を視聴させるだけでなく、視聴者の感情を共有するような仕掛けや、参加者の顔写真を使ったイベント映像演出など趣向を凝らすのがおすすめです。
- 新卒採用の内定式イベントのライブ配信
未来の社員に向けてのイベントもライブ配信向きです。下記は、当社のライブ配信スタッフが現場対応を担当した事例です。
講演会・セミナーのライブ配信
講演会・セミナーは「Web講演会」「Webセミナー」や「ウェビナー（ウェブ+セミナー）」「オンラインセミナー」「ライブセミナー」といった呼び方をされます。自社スタッフだけで実施しやすいライブ配信の一つです。
見込み顧客やサービスご利用者向けなど販売促進・顧客サポートをはじめ、採用シーンでも活用できます。
BtoC商品を扱う企業でかつ不特定多数に向けたライブ配信であれば、自社商品と相性のよいSNSを使ってライブ配信をおこなうのが良いでしょう。
BtoB企業などで視聴者を限定した配信（BtoC企業でも会員向けのライブ配信など）をする場合は、セキュリティに配慮したライブ配信をする必要があります。必要な機能が備わったライブ配信プラットフォーム（ライブ配信対応の動画配信プラットフォーム）を使いライブ配信をおこないます。
限定配信に用いるセキュリティにはいくつかの種類があります。
- 再生できるドメインを制限する
- アクセスできるIPアドレスを制限する
- 視聴前にID／パスワード認証をおこなう
- 一定時間ごとに発行され一度しか使えないパスワードを用いる
必要なセキュリティレベルに合わせて設定し使用します。
BtoB向けセミナーの王道は、資料スライドと講師で構成されるスタイルです。音声の聞きやすさと資料の見やすさの点に注意しライブ配信をおこないます。
マイクとカメラの位置が非常に近い場合など一部例外はありますが、聞き取りやすい音声の為にはマイクの利用をおすすめします。
資料スライドをより見やすく配信するためには、資料スライドを映したディスプレイやスクリーンを撮影するのではなく、PCなどに表示したスライド資料映像をエンコード（インターネット伝送に適した形式やビットレートに変換）し配信するのがよいでしょう。
サービス紹介で恐縮ですが、当社J-Stream EquipmediaではビデオカメラやPCを使ったライブ配信に加え、iPhone/iPadで撮影した映像をそのままライブ配信することのできるiOSアプリも提供しています。こちらのアプリもスライド資料を事前に端末に読み込ませておくことで、資料を見やすく配信ができます。
演者1名で資料を中心にセミナーをおこなうのは王道のスタイルですが、より視聴者の関心を維持し飽きさせない工夫をするのであれば「対談形式」「複数人演者」などの構成や、チャットを使って質問を募集しライブ配信中に演者が質問に答えるといった演出があります。
社内情報共有、勉強会（教育）のライブ配信
自社スタッフだけでも実施しやすいライブ配信のもう一つが「社内情報共有、勉強会（教育）」目的でのライブ配信です。本稿では便宜的に、従業員だけでなく代理店・販売店などを含め「社内」と表記させていただきますが、1年を通じて色々な活用シーンがあります。
例えば
- 部門会議などの情報共有
- 定期的な社内広報に関する情報発信
- サービス・商品説明やその販売に関わる知識の勉強会
- 社内システムの使い方や会社制度の説明会
など様々です。
従来は担当者が各部署や支店を回って集合型で開催していたような内容もライブ配信にすることで
- 情報共有が素早くおこなえる
- 1度の実施で済む
- 出張時の交通費や宿泊費・時間が削減できる
- 欠席者にはライブ配信のアーカイブ視聴を案内できフォローが簡単
といったメリットがあります。
社外に向けてのライブ配信に比べると比較的気軽に挑めるので、これから自社スタッフでのライブ配信にチャレンジされたい企業様にはおすすめの活用シーンです。
以上、ライブ配信のメリットとビジネス向け用途での活用シーン・実施のポイントを事例と共に解説しました。
当社では、ライブ配信や関連サービスの提供をはじめ、ライブ配信にまつわるお役立ち情報として、自社スタッフでのライブ配信をご検討中の企業様に向けて『ライブ配信実践ガイド』を配布中です。ぜひダウンロードして活用ください。
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