企業向け調査データで見る“動画活用のメリット” 経営者、営業、宣伝、広報など職種別の傾向も紹介

2021.06.07

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新型コロナウイルスの感染拡大を受け、より活用が進んでいる動画。今回は、2021年3月に当社が行った調査結果から、企業における動画活用のメリットを紹介します。「経営者・役員」「営業・販売」「宣伝・企画・マーケ」「広報・PR・IR」「人事・採用・教育」といった職種別での動画活用メリットの傾向も紹介しています。
これから動画活用を始めようというご担当者様はもちろん、動画活用中のご担当者様の再確認としてもお役立てください。

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《目次》

1.動画活用施策とその有効性
2.動画活用のメリット
3.経営者・役員が動画活用に求めるメリット
4.その他職種での動画活用メリット

1.動画活用施策とその有効性

調査は「ご自身の業務で動画活用施策を企画・運営した」と回答した全国20代〜60代の会社経営者、役員、及び会社員1,770人に対して、その導入の詳細に関して調査したものです。

【調査資料のダウンロードはこちら】コロナ環境下における動画活用に関する調査

まず、この１年多くの企業でコロナ禍を契機に動画活用施策が導入されました。79.9%が新型コロナウイルス感染拡大をきっかけに動画活用施策を導入したと回答しています。
動画は時間や場所に関わらず、多数の人に情報を届けることができる「1対N」の発信が可能なため、コロナ環境下においてステークホルダーとのコミュニケーション・情報伝達手段としてさらに活用が進んだと考えられます。

実際に取り入れた動画活用施策が以下です。

会社説明や商品説明・デモ動画・実演販売など社外向けの取り組みも多くありましたが、それ以上に教育・研修や、業務マニュアル、トップメッセージなど社内向けの施策が取り入れられ上位を占めました。

こうした動画活用施策が社内から好評を得たと回答した人は82.6%でした。加えて88.2%の人が新型コロナ対策として少なからず有効だったと回答しており、この1年に導入された動画活用施策がコロナ環境下において一定の評価を得た結果となりました。

2.動画活用のメリット

では、動画のどういった部分をメリットとして強く感じていたのでしょうか？　調査では、下記のような設問と選択肢でアンケートを行いました。

Q. 動画活用施策の良い点はどんなところだと考えていますか？　特に大事と思うものを選んでください（複数回答可）

理解度が高まる・伝わりやすい
時間を選ばない
静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる
視聴者の動向・傾向を把握・管理できる
ターゲットの情報獲得につながりやすい
物理的制約を受けない
見た人の印象に残る
情報への興味関心の強さを把握できる
印刷等のコストを削減できる
その他
特になし

下記が回答結果です。

動画活用施策のメリットとして一番多く回答が集まったのは「理解度が高まる・伝わりやすい（47.2%）」でした。2位「時間を選ばない（44.6%）」、3位「静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる（34.3%）」となっており、情報の伝達力や利便性に関する回答が上位を占める一方、視聴者・ターゲットの情報獲得というマーケティング的な活用にも回答が集りました。

3.経営者・役員が動画活用に求めるメリット

資料では職種別の回答結果も掲載しています。
経営者・役員の動画活用施策に求めるメリットは多岐にわたりますが、特に情報伝達の利便性の他にも、「ターゲットの情報獲得につながりやすい」「興味・関心の強さを把握できる」など、動画の持つ特性から得られる情報にメリットを感じている傾向もみてとれました。

4.その他職種での動画活用メリット

ここでは、「営業・販売」「宣伝・企画・マーケ」「広報・PR・IR」「人事・採用・教育」に分けて動画活用メリットの傾向を紹介します。

営業・販売での動画活用メリット

全体と比べて若干ではありますが「理解度が高まる・伝わりやすい」「視聴者の動向・傾向を把握・管理できる」が多く、顧客に動画を見せる際の動画の特性にメリットを感じている様子がみてとれました。

宣伝・企画・マーケでの動画活用メリット

全体と比べて「静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる」が高いという結果となりました。その他「見た人の印象に残る」に加えて「ターゲットの情報獲得につながりやすい」「情報への興味関心の強さを把握できる」など業務に直結するメリットも得られているようです。

広報・PR・IRでの動画活用メリット

「視聴者の動向・傾向を把握・管理できる」に加えて「ターゲットの情報獲得につながりやすい」「情報への興味関心の強さを把握できる」といった項目で平均を上回りました。

人事・採用・教育での動画活用メリット

全体と比べて「静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる」「見た人の印象に残る」など人事部門で重要視されていると思われる項目が高い結果となりました。また、「ターゲットの情報獲得につながりやすい」など採用広報でも注視されるような項目も高い傾向でした。

以上、2021年3月に当社が行った調査結果から、企業における動画活用のメリットを紹介しました。
コロナ環境下においては、働き方に物理的・時間的な制限が生じ、社員同士や顧客などのステークホルダーとのコミュニケーション量が減ってしまうことが大きな課題となります。こういった状況下でどれだけ効果的に情報を伝達・共有できるかは、業務の生産性を向上させるためのカギとなるでしょう。本調査資料が、ご担当者様の業務に役立てば幸いです。

本調査では

動画活用施策にかけた予算
動画活用施策の課題
社内の評価（本記事ではグラフを割愛）
新型コロナウイルス感染症対策における施策の有効度（本記事ではグラフを割愛）
この1年で導入した動画活用施策の内容（職種別）

といった調査結果も掲載しています。
全ての調査項目と結果をご覧になりたい方は、下記より調査資料をダウンロードしてご確認ください。

【調査資料のダウンロードはこちら】コロナ環境下における動画活用に関する調査

■調査概要
【調査期間】2021年3月2日～3月9日
【調査対象】ご自身の業務で動画活用施策を企画・運営したと回答した、全国20代〜60代の会社経営者、役員、及び会社員
【調査方法】インターネット調査
【回答数】1,770人
※コロナ環境下のこの1年で動画活用施策を導入したと回答した方は1,586人