ビジネス用途で動画を共有する10の方法と、動画共有サービスを利用する際の注意点

「スマートフォンでの撮影・編集」「Microsoft PowerPoint（パワーポイント）での動画制作」「Web会議ツールの録画機能」「パソコンに標準搭載されている編集機能」など手軽な動画制作方法が登場し、ビジネスシーンでも動画を撮影・編集する機会が増えてきました。そのとき悩ましいのが動画の共有方法です。どのようにして動画を共有すればいいか迷っている人もいるかと思います。
この記事では動画共有方法選びで迷っている人や、そもそもどのような方法があるのか知りたいという人のために、ビジネスで利用できるさまざまな動画共有方法や、動画共有サービスを利用するときの注意点などをご紹介していきます。

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1. ビジネス用途で動画を共有する10の方法

動画を共有すると言っても、用途や動画の種類などによって最適な共有方法が違います。そこで、ここではまず、ビジネス用途で動画を共有するための方法として、利用頻度が高いものを10種をご紹介していきます。

【共有方法1】オンラインストレージサービスを使って動画を共有する

完成した動画や、編集前の動画素材などをデータとして共有したいときに使えるのが、Google Driveなどのオンラインストレージサービスです。オンラインストレージサービスが管理しているサーバーに動画を保存し、共有設定することで簡単に動画を共有できます。

インターネット環境があれば場所を問わずどこからでもアクセスでき、さらに自動でバックアップも作成してくれるので、データ損失のリスクが少ないといったメリットがあります。ただし、大容量のデータを保管する場合には、有料プランに加入しなくてはいけません。

【共有方法2】ファイル転送サービスを使って動画を共有する

ファイル転送サービスは共有したい動画データをアップロードし、共有相手がその動画データをダウンロードするというスタイルで共有します。大容量のデータも転送でき、利用者登録が不要なサービスも多いため、手軽な共有方法として人気があります。

無料で利用できるファイル転送サービスもありますが、ビジネス用途で利用するのであれば、セキュリティがしっかりとした法人向けのサービスを利用するのがおすすめです。

【共有方法3】写真共有サービスを使って動画を共有する

出張先や外出先で撮影した動画を、できるだけスマートに社内に展開したい場合などに便利なのが、Google Photosなどの写真共有サービスを使った共有方法です。共有アルバムに動画をアップロードすれば、共有設定された人はすぐにその動画を確認できます。

オンラインストレージサービスに似ていますが、写真共有サービスは動画や写真を一覧で確認でき、優秀な検索機能も備えているため、ファイル管理がしやすいといったメリットもあります。

【共有方法4】ビジネス系SNSアプリを使って動画を共有する

ビジネスツールとして使われている、SlackやMicrosoft Teams、Chatworkといったビジネス系SNSアプリを使って動画を共有するという方法もあります。ビジネスに最適化されたツールですので、機密情報を含むような場合の動画の共有にも安心です。

共有方法もデータをドラッグ＆ドロップするか、選択するだけですのでメールに添付するのと同じ感覚で利用できます。最近は在宅ワークで出社しないスタイルの社員も増えてきましたが、そのような社員を含めたチャットメンバー全員に展開できるのも、ビジネス系SNSの魅力です。

【共有方法5】メールを使って動画を共有する

最もシンプルな動画共有方法なのが、メールを使った動画共有です。これはメールに動画を添付するだけで、メールアドレスがわかっている相手なら誰にでも動画を送れます。ただし、メールで大容量のデータを送るのはビジネスマナーとしてNGです。

メールサーバーの容量オーバーで受信できないケースもあるため、マナーとして2MB程度のファイルサイズに留めておくほうがよいでしょう。
このため高解像度の動画や尺の長い動画の共有には適しておらず、メール添付で動画を送るというのは避けたいところです。

また、従来ビジネスメールにおいて慣例的に行われていた、添付ファイルにパスワードをかけて後から別途パスワード文字列を送る、というだけのセキュリティ対策は、昨今のPPAP問題の影響もあり、NGという考え方が強くなっています。

このため、大容量の保存が可能で且つアクセス権限設定も可能なオンラインストレージサービスなどに保存して、その保存先URLをメールにてお知らせするという使い方がおすすめです。

【共有方法6】動画共有サービス（動画配信プラットフォーム）を使って動画を共有する

動画ファイル自体のやり取りではなく、動画を視聴してもうことが目的の場合には、YouTubeのような動画共有サービス（動画配信プラットフォーム）を使って共有するのがおすすめです。
動画共有サービスであれば、どのくらいの人に見て貰えたか、動画の長さのどの程度まで見て貰えたかなど、視聴状況の確認もできます。視聴者の反応を確認することで、今後の動画改善につなげられるといったメリットもあります。

• 【関連記事】YouTube「非公開」で動画を共有する方法

ただし、冒頭でも述べたように、ビジネス用途で利用するときにはセキュリティ面が重要になるシーンが多くあります。動画の内容や視聴対象者に照らし合わせて、YouTubeを使うのがいいのか、企業向けの動画配信プラットフォームを使うのがいいのかなど、検討が必要です。これについては後ほど詳しく解説していきます。

【共有方法7】iPhoneやMacなどのAirdrop機能を使って動画を共有する

社内でiPhoneやMacなどのApple製品を使用しているのであれば、Airdrop機能を使うことで手軽に動画を共有できます。端末同士で動画を送り合えるので、社外のサーバーにデータを保管することもなく、しかもスピーディに動画を送れます。ただし、その場にある端末同士でしか共有できないといったデメリットもあります。

【共有方法8】社内ネットワークシステムを利用して動画を共有する

社内向けの共有であれば、社内のネットワークシステムを利用し動画を共有するのも一般的です。「共有フォルダ」に動画を格納し、格納場所へ社内LAN経由でアクセスし動画ファイルを取得できます。

【共有方法9】NASを使って動画を共有する

オンラインストレージサービスなどに保存する場合、社外のサーバーに保存するためセキュリティ面での不安がありますし、数GBといった大容量の動画を共有する場合には、データサイズの問題でアップロードできないこともあります。
そのような大容量データの動画を共有する方法のひとつが、NAS（Network Attached Storage）を使ったファイル共有です。ネットワークの設定や環境構築・メンテナンスが必要となるため、現時点で自社内にNASが無い場合、手軽に利用できるものではありません。

【共有方法10】USBメモリなど外部ストレージを使って動画を共有する

ここまでご紹介した共有方法の多くが、インターネット環境がないと共有できません。このためインターネット回線にトラブルが発生したときや、出張先で圏外だった場合などに、すぐに動画共有できないといった問題があります。

そのような状況に備えて、USBメモリやSDカード、外付けのHDDやSSDなどの外部ストレージを用意しておくという場合もあります。ただし企業によっては外部ストレージを端末に接続できないように設定していることもあり、共有相手が動画ファイルを開けない可能性もあります。また、外部ストレージを利用する場合は、紛失防止対策や万が一への備えも必要です。

2. 用途に合わせた動画共有方法の選び方

動画を共有する10の方法をご紹介してきましたが、どの共有方法にもメリットやデメリットがあり、「この方法を使っておけば、どのような用途でもOK」というものはありません。そこで、ここでは用途に合わせた共有方法の選び方について解説していきます。

動画ファイルをデータとして共有したい場合

まずは動画ファイルを、これから編集する素材として共有したり、他社が管理する動画共有サービス（動画配信プラットフォーム）で公開するために共有したりといった場合の、方法の選び方について説明します。この場合には、元データのまま共有できることと、ファイル管理をしやすいことが求められます。

それらの条件を満たす共有方法をリストアップしてみましょう。下記は社外の方と動画を共有する場合です。

動画ファイルをデータとして共有するのに適した方法

• オンラインストレージサービス
• ファイル転送サービス
• ビジネス系SNS

写真共有サービスが含まれていないのは、サービスによってデータが圧縮される可能性もあるためです。また、Airdropも元データのまま共有できますが、Apple製品同士でしかファイルのやり取りができないため、基本的には上記のいずれかの方法を選ぶことになります。

社内の方との共有であれば「社内ネットワークシステム」や「オンラインストレージサービス」「ビジネス系SNS」などが選択肢になります。

動画視聴を目的とするなら動画共有サービス（動画配信プラットフォーム）がおすすめ

動画を視聴してもらうのが目的で、動画ファイルそのものは渡す必要がないという場合には、動画共有サービス（動画配信プラットフォーム）の利用がおすすめです。動画共有サービスでのストリーミング配信 を用いた動画視聴なら、動画ファイルが視聴端末に残りません。

• 【関連記事】ストリーミング配信とは？　メリット／デメリット、ダウンロード配信との違いを分かりやすく解説

共有を受ける側にもメリットがあり、動画ファイル自体を共有する方法と違って、視聴URLをクリックし再生ボタンを押すだけで動画を視聴できるといった手軽さがあります。

動画共有サービスと相性のいい用途

• 会社紹介動画
• 商品やサービスの紹介動画
• 動画マニュアルの共有
• 教育・研修動画
• 情報共有

これらの用途は動画共有サービスとの相性がよく、実際に多くの企業がすでに導入しています。社外への発信だけでなく、社内用途にも活用できるため、社長などトップメッセージを共有するといった使い方にも有効です。

ただし、動画共有サービスをビジネス用途で利用するうえで、気をつけなくてはいけないポイントがいくつかあります。次章ではどのような点に注意して利用すればいいのかを解説していきます。

3. 動画共有サービス（動画配信プラットフォーム）を利用するときの注意点

不特定多数の人に動画を視聴してもらいたい場合には、YouTubeの利用やSNSサービス内での動画配信が適している場合もあります。

ただしビジネスで利用する場合には、気をつけなくてはいけないポイントがいくつかあります。ここではどのような点に注意して利用すればいいのか、わかりやすく解説していきます。

【注意点1】ビジネス用途で動画共有する場合にはセキュリティを意識する

共有したい動画の内容に機密情報などが含まれており、限られた人のみ視聴できるようにしたいというケースではセキュリティが重要になります。

• 【関連記事】動画配信のセキュリティ、企業担当者が知っておくべき3つのこと

たとえばYouTubeには「公開」「限定公開」「非公開」の3つの公開方法がありますが、機密情報が含まれている動画を「公開」もしくは「限定公開」にしてアップロードした場合には、不特定多数に動画を見られてしまう可能性があります。

「公開」はそうだけど「限定公開」なら大丈夫では？　と思うかもしれません。しかし、限定公開はURLを知っている人なら誰でも見られるため、URLが拡散された場合には不特定多数が動画を視聴できてしまいます。
「非公開」の場合は、特定の人に絞った動画共有が可能になります。

• 【関連記事】YouTube「非公開」で動画を共有する方法企業

ただし、動画視聴を許可するためには、視聴させたい相手がGoogleアカウントを持っている必要があり、企業用途では適さない場合もあるでしょう。ツールの機能をしっかり理解したうえで、何を利用するかを決めていきましょう。

【注意点2】YouTubeでは意図しない広告が表示される場合も

無料で利用できるだけでなく、集客メディアとなりうるなど魅力的なYouTubeですが、2021年6月1日以降、意図しない広告の表示の発生するようになりました。

• 【関連記事】YouTube利用規約、企業担当者が知っておきたい5つのポイント「3.公開停止した動画のファイルが削除されず、保持されうる可能性がある」

YouTubeパートナープログラムに登録すれば広告を非表示にできますが、登録するための条件が厳しいため、広告表示を回避できないケースもあります。
意図しない広告が出てしまうことはユーザビリティを損ねますしブランドイメージの観点でも良くありません。こういった場合はYouTubeに変わる、動画配信プラットフォームを検討する必要があります。

【注意点3】動画配信時のサポートを重視するかどうか検討する

YouTubeのような無料の動画共有サービスは、十分なサポートを受けられず、手探り状態で配信をスタートすることになることもあります。
運用を外部に委託するという選択肢もありますが、それなりの費用が発生します。自社内で運用したいが、ノウハウがなく不安だという場合は、サポートがしっかりとしている、企業向けの動画配信プラットフォームの利用を検討しましょう。

4. 動画共有サービス（動画配信プラットフォーム）は用途に合わせて使い分けよう

ここまで解説してきたように、動画を共有する方法はいくつもあるのですが、ビジネス用途かつ目的に合わせた共有となると、ある程度選択肢が限られてきます。「無料だから」「手軽だから」といって安易に利用すると思わぬトラブルにつながりかねません。どのような方法で動画を共有するにしても、所属する企業のルールを守り、会社で許可されたサービスやツールの利用を心がけてください。

• 【関連記事】YouTube利用規約、企業担当者が知っておきたい5つのポイント

動画共有サービス（動画配信プラットフォーム）を利用する場合は、不特定多数に視聴してもらいたい動画はYouTubeなど無料のプラットフォームでも構わない場合もありますが、対象者を限定した動画の配信には、企業向けの動画配信プラットフォームをご検討ください。

企業向けの動画配信プラットフォームを使えば、「社内や代理店向け」「会員向け」など、対象者を限定した動画による情報共有やコミュニケーションが可能になります。また、動画の視聴状況など活用状況の把握も可能になります。

当社では、動画活用にまつわるお役立ち情報の提供に加え、企業における使いやすさと充実した機能を備えた動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia（イクイップメディア）」を提供しています。

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