オンラインとリモートの違いとは？　業務に動画を活用する方法やメリットについても解説

リモートワークや従業員教育などインターネット回線とパソコンを使用した働き方や教育・研修が広がりを見せる中で、企業が抱えている課題も明らかになってきました。今回はオンラインとリモートの言葉の意味をはじめ、遠隔業務や従業員教育、情報共有などに役立つ動画の活用方法について解説します。

1. オンラインとリモートの違いとは

オンライン会議やリモートワークと聞くと、漠然とインターネット回線を使用した働き方であるとはわかっても、明確な違いは説明できないという方もいらっしゃるかもしれません。2つの言葉はとてもよく似ていますが、厳密には意味が異なります。それぞれの意味について解説します。

オンライン｜繋がっている

「オンライン」とはパソコンなどの端末がインターネット回線に繋がっている状態を指す言葉です。反対にインターネット回線に繋がっていない状態は「オフライン」と呼びます。

オンライン会議やオンライン研修というように、「オンライン＋○○」といった言葉はすべてインターネット回線に接続した状態で行うものです。「ライン（線）」とついていますが、LANケーブルに限らずWi-Fiで接続している状態も「オンライン」に含まれます。

リモート｜離れている・遠隔

「リモート」とは「離れている・遠隔」という意味があり、業務上用いる場合はある場所（原則の就業場所や利用すべきシステムが置かれている場所など）から離れた場所で構築された作業環境を指しています。「リモート○○」といった使い方があり、最近広がりを見せているリモートワークとは、インターネット回線や電話回線を通して離れた場所にある端末やシステムを利用して業務を行う働き方のことです。

他にもリモート飲み会やリモート帰省など、さまざまな「リモート＋○○」といった使い方があります。反対にネットワークを介さず直接操作できる環境は「ローカル」と呼びます。

リモートワークとテレワークは同じ？

テレワークは「Tele（離れた）」と「Work（働く）」を組み合わせて作られた言葉です。厚生労働省では「ICT（情報通信技術）を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」（※1）を定義として掲げており、雇用型と自営型の2タイプがあります。

※1 出典：「雇用型テレワークについて」（厚生労働省）
※1 出典：「自営型テレワークについて」（厚生労働省）

雇用型は企業に雇用されている立場のため就業規則がありますが、自営型は個人事業主になるため働く時間や場所の制約がなく自由度が高いのが特徴です。どちらもオフィスから離れた場所で業務を行う働き方で、実現形態としてはリモートワークと大きな違いはありません。

2. オンライン会議の情報共有方法は？

オンライン会議とは、リモートワークなどで離れた場所にいる相手と映像と音声を使って行う会議です。代表的なオンライン会議システムにZoomやMicrosoft Teams、Google Meetがあります。オンライン会議システムの活用方法と情報共有に役立つ動画の配信方法について解説します。

オンライン会議システムは従業員教育にも活用可能

テレワークに欠かせないオンライン会議システムは、環境をそのまま従業員教育に活用できるメリットがあります。少人数のディスカッションを行うことで、従業員同士の信頼関係の構築も可能です。画面共有やファイル共有、チャットなどの機能を活用して、従業員や新人向けの研修に役立てている企業もあります。

しかし、こうしたオンライン研修はリアルタイムで行うため、講師側と受講者側で予め時間を示し合わせなければならない、長時間の教育が難しいなどの運用上の制約があります。それを改善するための取り組みとして「オンデマンド配信」の活用があります。

情報共有に役立つ動画の配信方法

研修内容を動画で配信することで、従業員がすき間時間を活用して学習できます。動画の配信方法には「ライブ配信」と「オンデマンド配信（録画配信型）」があり、どちらもインターネット回線と動画を視聴できる端末があれば視聴が可能です。

特にオンデマンド配信は配信日時や視聴速度の指定など制約がなく、受講者の自由度が高いのが特徴です。

• 【関連事例】「動画eラーニング」を社員の自己研鑽・情報共有に活用。オンデマンド配信型が社員・講師共に好評（株式会社ファーマシィ 様）

• 【関連記事】動画を使った社内教育・研修を成功させるポイントとは（セミナーレポート）

3. DXが推進される中で動画活用が求められている

DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略称で、デジタル技術を活用して生活をより良いものに変えていこうという概念を指す言葉です。日本は国全体のDX化を推進しているものの、世界から見るとデジタル化は思うように進んではいません。スイスのIMD（国際経営開発研究所）が毎年発表している「デジタル競争ランキング」（※2）の2022年版では64カ国中日本は34位という結果になりました。

※2 出典：「World Competitiveness Ranking」（IMD）

DX推進の施策はIT機器やサービス導入の支援、Webツールの利用などいくつかありますが、その中でも新たなビジネスモデルとして注目を浴びているのが動画の活用です。
動画は映像と音声に加えて、テロップや別資料の差し込みなどで多くの情報を伝えられます。従業員教育をはじめ、顧客に対する製品・サービス紹介動画など目的や用途に合わせた動画活用により、DX化を進めることが可能です。

4. オンライン商談・リモートワークにおける動画の活用方法

オンライン商談やリモートワークに使える動画の活用方法をご紹介します。

自社商品・サービス紹介動画

自社商品やサービスを紹介する動画はさまざまな場面で活用できます。例えばオンライン商談前に顧客と動画を共有することで、商品やサービスに関する事前知識を提供できます。商談時間を時短化できるため、双方にとってメリットのある方法です。

また、展示会などイベント時にブースの集客率向上の施策としても動画を活用できます。顧客が抱えている課題や悩みに対して、自社商品やサービスの利用で解決できることをアピールすることがポイントです。

ウェビナー（Webセミナー）・情報共有

ウェビナー（Webセミナー）や社内・社外への情報共有に動画の活用が可能です。ライブ配信で実施したウェビナー（Webセミナー）動画を別途、自社サイトやメディアでオンデマンド配信することで、より広い見込み客へのアプローチも可能です。

• 【参考記事】いまさら聞けないWebセミナー（ウェビナー）とは？

社内においても、一部の従業員や担当部署だけが持っているノウハウを動画で共有することで、組織全体の生産性を上げられるでしょう。また動画によるナレッジ共有には、情報の属人化を防げるメリットもあります。

予めオンデマンド配信を想定した用途の場合は、編集時により伝わりやすさの面で工夫を行うことが出来ます。ライブ配信の場合はアーカイブ配信を行うことで、リアルタイムで視聴できなかった場合のフォローや、繰り返し視聴が可能になります。

• 【参考記事】オンデマンド配信のメリットとは？　ビジネス用途での活用シーン・実施のポイントを解説

業務手順マニュアルや製品マニュアル

業務手順マニュアルや製品マニュアル（取り扱い説明書）に動画を活用することで、教育の効率化アップや業務の脱属人化を目指せたり、顧客満足度の向上へつながります。映像と音声、テロップで分かりやすく伝えられることに加え、手順を理解できるまで何度も動画を視聴することもできます。

また、オンデマンド配信の動画は視聴速度を変えられるため、注視したい箇所はスローにしたり一時停止したり、理解した箇所はスキップしたりなどの操作が容易です。

• 【参考記事】なぜ今「動画マニュアル」が増えてきているのか　～動画マニュアルの特徴／メリットなど導入増加傾向にある理由を解説します～

人材育成のための教育動画・社内研修動画

新入社員教育や社内研修にも動画を活用できます。「テキストや画像では表現しきれない情報をわかりやすく伝えられる」「テキストや画像よりも多くの情報を伝えられる」という動画の特性から、テキストや画像だけの学習よりも動画を利用する学習の方が学習効果が高く、記憶にも残りやすいと言われています。

• 【参考記事】動画を使った社内教育・研修を成功させるポイントとは 【セミナーレポート】

5. リモートワークやテレワークに動画を活用するメリット

リモートワークやテレワークなどの業務で、動画を活用するメリットについて解説します。

場所や時間を問わずどこからでも参加可能

従業員がイベントやセミナーに参加するには、移動手段やスケジュールの調整が必要です。しかし、動画ならオンライン環境があれば時間や場所を問わず参加・受講ができます。
アーカイブに対応した動画配信サービスならライブ配信後、オンデマンド配信に切り替えて配信できます。アーカイブ配信は日時の調整が難しい方でも視聴できるメリットがあります。

人数制限がなく多くの人が参加可能

オフラインでイベントやセミナーを開催する場合、開催場所に応じて人数制限を設けるところがほとんどです。さらにコロナ禍の影響を受けて、大人数を集めたイベントは開催制限が設けられた期間がありました。

しかし動画の場合は、配信方法によって同時接続数に制限が設けられているケースはあるものの、同時接続数の拡張もしやすく集合型より多くの人の参加が可能になります。

情報共有がしやすい

例えば、紙資料に動画での説明を加えれば、情報共有をよりスムーズにできます。最近では、スマートフォンでの撮影・編集、Microsoft PowerPoint（パワーポイント）での動画制作、Web会議ツールの録画機能、パソコンに標準搭載されている編集機能など、手軽な動画制作方法が登場し、ビジネスシーンでも自社で動画を撮影・編集しやすくなっています。

• 【参考記事】プレゼン動画を簡単に作るには？　パワーポイントなど身近なツールを使った動画の作成方法3つを紹介

完成した動画を社内ポータルサイトなど掲載すれば、従業員全員がスムーズに新しい情報の共有が可能です。DX推進に欠かせないペーパーレス化などにも取り組むことが可能です。

費用削減につながる

従業員数が多く、複数の支社があるなどの状況下で同種の部署に所属する全従業員向けに研修を実施する場合、研修会場を押さえるための費用や研修の参加費用の負担などがかかります。動画ならリモートで受講できるため、コスト削減につなげることが可能です。

また、一度制作した動画は定期的にアップデートを行うことで継続的に使用できるため、企業の情報資産となります。

6. オンライン商談・リモートワーク向けの動画の管理方法

動画の様々な共有方法については、下記記事でも紹介していますので参考になさってください。

• 【参考記事】ビジネス用途で動画を共有する10の方法と、動画共有サービスを利用する際の注意点

動画の本数が増えてきたら、管理方法を検討しましょう。見たい動画が探しにくい状況だと視聴数も低下し、本来の目的が薄れてしまいます。効率的な動画の管理方法について解説します。

カテゴリごとに動画をまとめる

まず、動画を用途別に分類してまとめます。Webセミナーや研修動画など、1本が長時間にわたる動画は10分程度に分割・編集しておきましょう。すき間時間を活用して視聴できるため、視聴数が伸びやすくなります。
編集した動画が何の動画かわかるように、タイトルをつけてカテゴリごとに分けておくと、管理がしやすくなります。

動画配信プラットフォームを使えばキーワード検索も可能

動画データは一カ所にまとめておくことで、管理がしやすくなります。しかし、本数が多い場合、たくさんの動画を一カ所にまとめておくためには、動画専用サーバーの用意が必要です。更にサーバー管理・運用のノウハウを持つ従業員がいない場合、外部委託などコストがかかる方法を選ばざるをえません。

手間をかけずに動画を管理するには、動画配信プラットフォームの利用がおすすめです。社内のファイルサーバーの容量を気にせず、一カ所にまとめて管理・共有できます。動画のキーワード検索や更新の自動化、分類などの機能を備えているサービスを選べば、より利便性があがります。

増えてきた動画を最適化するためには「動画ポータル」が役立ちます。「動画ポータル」に興味のある方は下記より資料をダウンロードしてご活用下さい。

7. 快適なリモートワークに必要な回線速度

「リモートワークに動画を活用したいが、インターネットの接続環境によってはスムーズに視聴できないのでは？」と心配されている方もいるでしょう。リモートワークに必要な回線速度や環境について解説します。

リモートワークに必要な回線速度・通信速度

リモートワークにおいて重要となるのは、インターネットの通信速度です。テキスト情報のやりとりを迅速に行うという程度なら2〜3Mbpsあれば充分ですが、動画視聴やオンライン会議となるとデータ容量も大きくなるため、10～30Mbps以上など、コンテンツによってさらに速度が必要になります。用途別の推奨速度は、利用するサービスのサポートページなどでご確認ください。

回線速度は「BNRスピードテスト」などチェックツールを使って計測可能です。Wi-FiよりはLANケーブルで接続しているほうが、通信が安定しやすい傾向にあります。可能であればLANケーブルで接続しましょう。Wi-Fiで接続する場合は、ルーターからの距離が遠くなりすぎないようにしてください。

尚、インターネット側の回線速度は、利用者が増加する18時以降に遅くなりやすいため、夜間の視聴では通信速度が遅くなったり、接続が切れたりする可能性があることを知っておきましょう。

8. 様々な動画配信方法をうまく活用しよう

ここまで述べてきたように、就業スタイルや動画の視聴環境は従業員によって異なります。従業員がスムーズに動画を活用・視聴できるように、管理や配信方法を検討することが大切です。

参考記事

• ライブ配信のメリットとは？　ビジネス用途での活用シーンや実施のポイントを事例と共に解説
• オンデマンド配信のメリットとは？　ビジネス用途での活用シーン・実施のポイントを解説

動画配信の最適画質については、下記記事で紹介していますので、参考になさってください。

• 動画の画質とは？　高ければいいの？　最適な動画配信のための画質の基礎知識

当社では、動画活用にまつわるお役立ち情報の提供に加え、企業における使いやすさと充実した機能を備えた動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia（イクイップメディア）」を提供しています。

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サービス詳細

• J-Stream Equipmedia（イクイップメディア）