採用動画の効果とは?
制作のポイントから注意点まで解説します

2023.03.10

動画企画制作

採用動画の視聴ターゲットのイメージ

「採用活動を成功させたいが、どうしたらいいかわからない」「動画を活用したいが、学生に効果的な活用方法を知りたい」このようにお悩みをお持ちの採用ご担当者様はいませんか? この記事では、採用活動を成功へと導く、効果的な採用動画の作り方からその効果・メリットを解説します。

1. 採用動画ってどんな動画?

スマートフォンで動画を見る就活生

採用動画とは主に、採用サイトや採用説明会などで使用される動画を指します。採用動画と一口に言っても様々な種類・テーマがあります。代表的な例を挙げると、「採用説明会を動画化したもの」「会社の製品・サービスを紹介する動画」「先輩の声を届ける社員へのインタビュー動画」などです。採りたい学生の理想像をもとに、効果的なテーマを選択し採用に活用することで、学生と企業のマッチングをより効果的に狙えます。

2. 採用活動における動画活用のメリット

企業比較をする就活生

動画で伝えらえる情報量の多さ

動画は視聴者に対して、視覚・聴覚・言語の三領域にアプローチすることができ、文字ベースの情報量と比べると、より多くの情報を届けることができます。
言語化の難しい、社内の雰囲気や社員の活気なども伝えることができる点も動画ならではのメリットです。

Z世代にとっての動画

動画SNSの登場により、ここ数年の若者を取り巻く動画文化は大きく変化しました。若者にとって動画が生活に身近なものとなっています。ターゲットを学生とする採用活動においては、動画の活用が適していると言えるでしょう。

Z世代は動画が身近

コロナ禍で高まった動画活用メリット

動画活用をする採用担当

2020年、新型コロナウイルス感染症対策として採用における動画活用はより進みました。動画で情報を伝えるという行為は、非対面・非接触であり、感染対策に適した採用活動と言えるでしょう。

新型コロナウイルスの発生から様々な対策や工夫が検討され、徐々に措置なども緩やかになってきていますが、動画やオンラインのコミュニケーションは引き続き活用されるでしょう。
説明会のたびに現場担当の社員や人事の方をアサインするのは大変ですし、毎回同じクオリティで情報を伝えることは難しいです。各回によって、この話題を話し忘れた、このことについてあまり触れられなかった、そうした内容の偏りが起きてしまうものです。そういった説明会や会社紹介で伝えたいことを動画化することで、学生に対して安定したクオリティで採用活動を行うことができます。

3. 学生が採用動画に期待するテーマとは?

採用動画のテーマ

約9割の学生が就職活動で動画を視聴

就職活動においても動画を視聴する学生は多く、株式会社インタツアーの調べによると、22-24卒の学生の内、約9割の学生が就職活動で動画を見たことがあると回答しています。

株式会社インタツアー/22・23・24卒生対象 就活における動画の利用状況調査より
就活で動画は見ましたか? の結果
約9割の学生が就職活動で動画を視聴

学生は職場の生の声に興味関心がある

また、同調査の「興味がわいた動画はどんなものでしたか?」という質問の回答では、学生が見た動画の中で、興味を多く示した動画として「社員インタビュー」が挙げられていることにも注目です。

株式会社インタツアー/22・23・24卒生対象 就活における動画の利用状況調査より
興味がわいた動画はどんなものでしたか? の結果
学生が見た動画の中で、興味を多く示した動画として「社員インタビュー」が挙げられている

「理解が深まった動画はどんなものでしたか?」という質問でも、「説明会」に次いで「社員インタビュー」との回答が多く、職場の生の声に興味関心を示していることがわかります。

株式会社インタツアー/22・23・24卒生対象 就活における動画の利用状況調査より
理解が深まった動画はどんなものでしたか? の結果
「説明会」に次いで「社員インタビュー」との回答が多い

4. 採用動画の制作方法

採用動画の撮影イメージ

まずはテーマと予算を検討

では、採用動画はどのように制作すればよいのでしょうか。まずは、映像化したいテーマを検討しましょう。会社ごとに採りたい学生の理想像があるでしょう。採りたい学生の理想像に沿って、会社のブランド・製品・サービスを訴求したいのであれば、会社紹介を動画のテーマに。職場の働きやすさ、社員間の雰囲気をアピールしたいのであれば、社員インタビューを動画のテーマにしましょう。

テーマの決定と並行して、動画に割くことのできる予算を算出します。予算によって、行うことのできる制作手法が変わってきます。

テーマに沿った制作方法を選択

続いて、テーマに沿った制作方法を選択します。会社紹介やインタビュー動画、説明会動画など、実写での撮影を行いたければ、撮影を行うための機材とスタッフ、出演者の人件費が必要となってきます。過去に撮影した写真や動画を利用すれば、コストは安く抑えられますが、テーマに沿った映像にならず、伝えたいことが伝わらない可能性も出てきます。
アニメーションやイラストで仕上げる場合は、イラストレーターへの発注が必要となり、その分、工数と日数が必要となるでしょう。
内製で制作することに不安を感じる場合は、映像制作を専門とする業者に依頼することも検討しましょう。

動画制作の基本を知りたいという方は、下記の記事をお読みください。

公開に向けたスケジュールを設定

制作方法が決まると、制作までにどれくらいの期間が必要なのかが見えてきます。公開時期がすでに決まっている場合は、制作方法の見直しも必要かもしれません。
また、人事部門だけではチェックが完結せず、配属先となる現場部門、経営企画部門などチェックを必要とする部署が多岐にわたることもあるでしょう。
映像制作は修正を繰り返して完成へと近づいていくものです。必ず確認期間と修正期間は確保するようにしましょう。

5. 採用動画、制作の注意点

次に、採用動画を制作するうえでの注意点をご紹介します。

テーマがぶれていないか

まず、映像のテーマがぶれていないか注意しましょう。「せっかく映像を作るのであれば、色々な機会で使用出来て、多くのことを伝えられる映像にしよう」そう考えたくなる気持ちはわかります。ですが、テーマとはその映像の軸ともいうべき大事な要素です。テーマのぶれた映像は、視聴者にとって何を伝えたい映像なのかぼやけてしまうことになり、最後まで視聴してもらえない可能性が高くなってしまいます。
視聴者の興味を引き確実に情報を伝えるためにも、テーマを明確にし、無駄のない構成にすることを心がけましょう。

利用シーンごとに最適化する

先ほどのテーマの話とも通ずるものがありますが、制作した映像の利用シーンを広く想定しすぎることは避けましょう。動画を掲載・使用する場所が、ホームページなのか、説明会での冒頭なのか。利用シーンごとに、適した映像の長さ、構成というものが存在します。それぞれに適した映像になるように制作することで、動画を活用する効果が高まります。

一方で採用動画は、取引先やユーザー、社員向けなどのブランディングを目的とした動画と似た部分を持っています。採用動画用に撮影した会社概要やTOPのメッセージはブランディング向けの動画としても流用できます。ただし採用向け動画をそのまま流用するのではなく、例えば社員インタビュー部分を削ったり、尺の最適化を行ったりといった対応が必要です。

公開して終了ではなく、効果測定を行う

動画を制作して、公開までたどり着くことができたとしましょう。皆さん、ここで満足してはいませんか? 公開した動画からは、再生数、離脱率、平均視聴時間、再生完了数、など、多くの情報を収集することができます。この情報をもとに、現時点での視聴者の傾向を把握し、理想とする採用希望者により映像を見てもらえるよう改善を行うことが重要です。

効果測定のことを動画視聴解析とも言います。動画視聴解析を行うことで、次に制作する動画の効果が高まるだけではなく、動画を掲載する採用ページ、各求人媒体をより効果的なものにアップデートすることができます。
動画視聴分析についてはこちらの記事で、さらに詳しく解説していますので、興味のある方は合わせてご覧ください。

6. 採用動画の事例紹介

当社は動画制作の専門チームを有しています。お客様の採用動画制作実績の一部をご紹介します。

また、当社自身の採用活用でも動画を使用しています。
当社の採用サイトでは

などで動画を活用しています。

他社がどんな動画をどう活用しているのかを見るのは、活用イメージを高めるのに役立ちます。ぜひ色々な企業の採用動画を参考になさってください。

以上、採用動画のメリットから制作の注意点までを紹介しました。情報を伝えることを得意とし、採用活動をより効果的なものにしてくれる動画ですが、気を付けるべき点も多く制作には注意が必要だということが理解いただけたでしょうか。

当社では、採用動画をはじめとして、様々な動画制作に対応しています。また、採用説明会の疑似ライブ配信用の動画制作やSNS向けなど、用途によっては採用動画の内製も可能です。「動画制作を自分たちで出来るようになりたい」 といった企業様に向けては、有償で動画内製に関するさまざまな支援を行っています。

私たちは、お客様のニーズにただ応えるだけではなく、根底にある潜在的なテーマや課題のコアに踏み込み、動画による解決案をご提示します。また法人向けの動画配信プラットフォームや、プロフェッショナルによるライブ配信サービスまで幅広く対応可能です。

既存の採用コンサルティング会社様とも協力体制を築くことも可能です。ぜひ一度お気軽にご相談ください。

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