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社内向け動画コンテンツ企画のヒント

2017.02.23

動画企画制作

社内動画配信

調査レポート

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今回は、社内コミュニケーション(インターナルコミュニケーション)でなぜ動画が活用されているのか、視聴者である社員はどのような動画コンテンツを求めているのか、そしてコンテンツの企画・制作時に気を付けるべき事は何かについて、当社が実施した調査結果を基に解説します。自社の社内コミュニケーションに関わっている方は是非お役立てください。

国内拠点数50箇所以上では実施率が45.7％

当社が実施した調査の結果、動画による社内コミュニケーションの実施率は全体で18.8％でした。これを勤務先の国内拠点数別で見ると拠点が多いほど実施率が高くなっており、拠点数50箇所以上では45.7％が実施しています。

全体で見ると、動画の活用はまだこれからとも捉えられますが、拠点数が50箇所以上の企業では半数弱が活用しており、動画が一般的なコミュニケーションツールになりつつあることが伺えます。それではなぜ拠点が多い企業の方が動画の活用が進んでいるのでしょうか。

動画は、情報をわかりやすく、正確に、記憶に残す

動画視聴者が実感している『動画ならではの効果』について、「わかりやすい」「正確に情報が伝わる」「記憶に残る」が上位に挙がっています。

拠点が１箇所であれば、情報発信者に直に接する機会も多いため、動画を使わなくても「わかりやすさ」や「正確に情報を伝えること」が課題になることはあまり多くありません。しかし、拠点が多くなればなるほど全社に均一に情報を伝え、共通の知識・理解の下で行動することは困難になっていきます。情報は人から人へと伝わる度に正確さが低下し、伝える人の力量次第で最終的に受け取る社員の理解度にもバラつきが出るからです。文章や画像でも全社に同じ内容を伝えることはできますが、動画には「わかりやすい」「記憶に残る」という大きな効果もあります。
このように、人伝えよりも正確に情報を伝えられ、文章や画像よりもわかりやすく記憶に残るという動画の効果を実感しやすいことが、拠点数の多い企業で動画によるコミュニケーションの実施率が高い要因になっています。

企画・実施の課題は「プリプロダクション」

視聴者にとっては多くの「動画ならではの効果」がある一方で、企画・実施担当者にとっては超えなければならない課題があることも明らかになりました。調査の結果、「動画内容の企画」や「動画の構成・ストーリー」といった制作のプリプロダクション部分(撮影の前段階)が課題として多く挙がっています。動画の効果は理解しているものの、これらの課題が要因となり活用に踏み切れない、もしくは始めてみたものの続かないというご担当者も多いのではないでしょうか。

動画コンテンツ企画時のヒント

ここからは、企画・実施担当者の課題解決のヒントになる情報を、動画による社内コミュニケーションを[これから始める方]と、既に実施しているものの[改善を検討している方]に分けてご覧いただきます。

[これから始める方]
動画による社内コミュニケーションをこれから始めるのであれば、まずは「トップメッセージ」や「会社の方針や決算説明」の動画から始めることをお勧めします。この二つのコンテンツは、動画の企画・実施者に聞いた「再生回数や反響が大きかった動画」でも、動画視聴者に聞いた「今後(も)視聴したい動画」でも1位・2位となっており、社員にとって関心が高いコンテンツです。

視聴者が今後(も)視聴したい理由/視聴したくない理由を自由記述で聴取した結果、「経営層の思いや方針が全社員に同時に伝わる」「本部に集まるためのコスト削減に繋がる」といったポジティブな意見がある一方で、「業務に役立たない」「無駄な時間だと感じる」といったネガティブな意見も挙がっていました。
「トップメッセージ」や「会社の方針・決算」を動画にしても、手元の資料やカンニングペーパーをただ読み上げているような動画では紙資料を配布したのと大差ありませんし、時間の無駄だと捉えられてしまいます。動画は話し手の人柄・熱意・言葉の強弱などをそのまま視聴者に届けることができますので、制作時には出演者ができるだけ自分の言葉で語るようにするなど、動画ならではの効果を活かしたコンテンツ作りを心がけてみてください。

[改善を検討している方]
社内向けコミュニケーション動画の視聴満足度について、全体では満足計(満足している＋やや満足している)が40.3％でした。不満層(満足していない＋あまり満足していない)が多いわけではありませんが、満足度が高いとも言えない結果です。

以降では、満足度を高めるために有効だと思われる３つの改善ポイントをご紹介します。

<改善ポイント１>適切な動画尺に収める
視聴者が最も改善して欲しい点は「動画の尺を短く」でした。半数弱が改善点として挙げており、適切な動画尺に収めることは満足度向上のための重要なポイントです。

それでは、どのくらいの動画尺が適切なのかを「ちょうど良い尺」と「長すぎる尺」の２つの質問から明らかにします。

「ちょうど良い尺」では3分で累積が過半数に達するため、3分を超えると「ちょうど良くない≒長い」と感じる人の方が多くなります。ただし、3分で「長すぎる尺」と感じている人は19％と少数です。「長すぎる尺」は10分で累積が過半数に到達するため、動画尺は3分以内がベスト、長くても10分未満が適切と考えられます。

上記のように、視聴者全体で見ると動画尺は長くても10分未満が適切ですが、10分以上でも許容される場合もあります。
「長すぎる尺」を視聴方法別で比較すると、パソコンやスマホ・タブレットでの視聴者は10分で累積が過半数となっていますが、会議室などでの集合視聴者やテレビ/DVD視聴者では20分で過半数に達しています。従って、視聴者がどのような方法で視聴するかによって適切な動画尺が異なり、企画・実施担当者はそれを考慮した上で動画尺を決める必要があります。

<改善ポイント２>業務に役立つ内容にする
社内向けコミュニケーション動画の不満層では、改善点の1位が「業務に役立つ内容」でした。そのため企画・実施担当者が動画を制作する際に、まずは業務に役立つ内容になっているかどうかを意識することが不満解消に効果的です。

<改善ポイント３>動画の視聴機会を増やす
動画満足度を視聴頻度別に見ると、視聴頻度が高いほど満足度が高くなっています。

動画の高頻度視聴者でも、「動画ならではの効果」の上位3つは「わかりやすい」「正確に情報が伝わる」「記憶に残る」ですが、全体に比べて「正確に情報が伝わる」や「時間を短縮できる」といった効果を感じている人が多くなっています。

この結果の捉え方は３つあります。1つ目は、視聴者が多くの動画を視聴することで情報の正確さや時間短縮といった動画の効果をより一層実感できるようになり、それが高い満足度に繋がっている可能性です。2つ目は、多くの動画を制作することによって制作者の熟練度が上がり、正確に・端的に情報を伝えることができるようになった結果という可能性です。3つ目は、動画コンテンツが1箇所にまとまっている/動画への導線がわかりやすいなど動画への接触機会を増やすための環境作りが功を奏し、求めている情報に辿りつく(正確な情報を得る)ことができ、時間短縮にもなり、高い満足度に繋がっている可能性です。
いずれにしても、動画の本数を増やす・視聴しやすい環境を作るなど、動画への接触機会を増やすことは、最終的に視聴者の満足度を高めることに貢献する可能性が高いと考えられます。

おわりに

近年、高性能の撮影機材が安価で入手可能になり、またスマホカメラの高画質化や編集アプリの普及などもあり、専門的な動画制作の知識がなくても、誰でも手軽に動画を作れるようになりました。その影響もあり、社内コミュニケーションでの動画活用も普及が進み、特に拠点数の多い企業では一般的な情報共有ツールになってきています。

動画は情報をわかりやすく・正確に・記憶に残るように伝えられる有効な手段ですが、企画・実施にはプリプロダクション段階が大きな課題になっています。しかし、視聴者が求めていることを理解し、それに沿った動画を作ることができれば社内コミュニケーションの強化に貢献することができます。

最初から多くの動画コンテンツを制作するのは負荷が高いため、まずは「トップメッセージ」や「会社の方針・決算」といったコンテンツから動画の活用を始めてみてください。

本Ｂｌｏｇの内容に、調査回答者の自由記述や社内向け動画コンテンツ一覧などを追記したホワイトペーパーを無料でダウンロードしていただけます。是非ご覧ください。
※データラベル付きのグラフでご覧いただけます。
[自由記述内容]
・動画の効果を実感した具体的なエピソード
・各コンテンツの視聴したい理由/視聴したくない理由
・人気コンテンツとその要因
・今後視聴したい/自分で作ってみたい動画案
・業界/企業特有だと感じる動画内容
・企画・実施で気を付けていること
ホワイトペーパーお申し込みフォーム：https://www.stream.co.jp/download/dl-19387/

調査概要

【調査方法】	インターネット調査
【調査対象】	20～59歳男女、会社員（経営者含む）本調査対象者条件：月1回以上社内コミュニケーション動画視聴者
【調査時期】	2017年1月19日～25日
【調査地域】	全国
【有効回答数】	スクリーニング調査：26,684サンプル本調査：1,504サンプル（うち、494サンプルは動画の企画・実施も担当）
【調査機関】	株式会社クロス・マーケティング

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