社内報×動画、知っておくべきメリット・注意ポイント

その有用性・効果の大きさからマーケティングなどで広く活用されているもののひとつに動画コンテンツがあります。マーケティングの一環として動画を活用されている企業は多くあるかと思いますが、実は「社内報」でも、動画コンテンツが効果的に活用できることをご存知でしょうか？

本記事では、社内報を動画で展開するメリットや、注意点、動画の企画案などを徹底解説します。

自社スタッフでできる【社内向け動画制作 実践ガイド】

1. 社内報に動画を使うメリット

まずは、社内報に動画を使う、ということにはどういったメリットがあるのかを詳しく解説します。

動画の効果

• テキストに比べて、たくさんの情報が素早く伝わる
• 直接動画を見ることができるので、又聞きより正確に伝わる
• テキストに比べてより記憶に残りやすい
• 感情にうったえるのが得意
• 活字離れ対応としても有効
• 社員の視聴状況を把握できる

など

この章の最後には、関連する内容についての当社の調査もご紹介しておりますので、ぜひ合わせてご参考ください。

テキストに比べて、たくさんの情報が素早く、正確に伝わり、記憶に残りやすい

「情報量」「正確性」「記憶定着」「感情作用」など動画には特長が多数あります。

動画1分当たりの情報はページに換算すると3600ページ分ともいわれていたり、直接伝えることができるので正確に伝わったり、読んだだけ・聞いただけよりも動画の方が記憶に残りやすいとされています。

「印象」「雰囲気」「感情」など、言葉では表しきれない情報も伝えることができる

動画媒体のとても大きな特徴・メリットとしてはやはり、「言葉や文章では伝えきれないことも伝えられる」という点が挙げられるでしょう。
動きや、音といった要素はもとより、例えばメッセージの発信者が言葉とともに表した微妙なニュアンス、場面や場所などの雰囲気、印象、感情などについては動画という手段に勝る伝達手段はなかなかありません。

社内報において、例えば社長や重役からのメッセージであれば動画のほうがニュアンスや話す人物の人柄・熱意・真意なども伝わりやすく、同僚からの情報共有であっても、より実際的な情報として視聴者が直接受け取りやすい情報となるでしょう。

「活字離れ」の社員にもコーポレートビジョンや方針を浸透させやすい

文化庁が過去に行った「国語に関する世論調査」（※1）を始めとして、様々な機関が行っている調査などから、「現代人は昔と比較すると、本などの活字媒体から情報を得る機会が減っている、活字以外の方法での情報伝達に期待している」という傾向が見てとれます。
今後ビジネス社会に出ていくであろう現代の学生層などは、幼いころから文字よりも動画媒体のほうに、より慣れ親しんでいる可能性が少なからずあることも、無視できないポイントです。

※1 出典：文化庁「『国語に関する世論調査』の結果について」

もちろん、ビジネスにおいては文字での情報伝達を行う機会が多々あり、その重要性は現代でも昔と変わらずに大きいものではありますが、とは言え特に「個々が好きなタイミングで、自主的に情報に触れてもらう」類となる、社内報においては文字情報以外での伝え方も今後重要になっていくと考えられます。

紙媒体やWeb媒体での社内報で、文字として内容をしっかり読んでもらうことを期待することも大切ですが、合わせてより伝達力の高い社内報として動画を活用することは、現実的に有用な方法であるといえます。

例えば社員のなかに、「帰宅後、基本的に文章は読まない」という生活スタイルの人物がいた場合でも、動画の社内報であればスマホの画面で気軽に見始めてもらえる、といった効果が期待できます。

動画なら社員の視聴状況を把握できる

社内で情報を共有したり、会社からのメッセージを伝える場合には、各従業員のエンゲージメントの把握・管理も重要となります。
動画での社内報の場合、従業員ごとの視聴状況を確認できる動画配信ツールを用いれば、視聴済みかどうか、動画の全編を視聴してくれたかどうかなど、詳細な状況を確認・一元管理することができます。

印刷や配布に費やす時間・コストが不要となる

この点は、主に旧来からある紙媒体での社内報との比較になりますが、紙媒体での社内報を展開する場合、当然のことながらコンテンツを大量に印刷し、社内の対象者全員へ配布するという工程が発生します。必然的に作成から配布完了までにかかる時間や金銭的コストがかかることになります。

動画媒体での社内報展開であれば、制作工程としては撮影や動画編集などが生じますが、大量複製などが当然ながら不要となり、見てもらう際には社内の対象者へ動画のURLを伝えるだけで済みます。

リモートワーク（テレワーク）などの非対面勤務にも適応しやすい

この点も、主に紙媒体での社内報との比較となり、動画以外にWeb媒体の社内報であっても得られるメリットですが、リモートワークなどで社外に点在している社員に対しても、社内報を展開しやすいというメリットがあります。

更に、Web媒体ではなく動画媒体ならではの考えられるメリットとして、「自宅内で忙しい最中にも、“ながら見”ででもまず視聴してもらいやすい」という点が挙げられます。
もちろん、社内報の種類、伝えるべき内容の種類によってはそのような視聴方法で済まされては困るという場合もあると思いますが、どのような環境にあっても見始めるきっかけが生まれやすい、というのは大きなメリットとして考えられるでしょう。

情報を集約化できる

動画媒体以外に、Web社内報であった場合でも得られるメリットですが、紙媒体の社内報ではこれまで社内に様々な形式のペーパーなどで散財していた情報を、今後はデータとして保存し情報を集約化する、といったことが実現できます。

Jストリームによる関連調査のご報告

本章でご紹介したような、社内報を動画で展開することによって期待できるメリットについて、弊社が行った調査の結果を抜粋してここに掲載させていただきます。

社内広報の動画活用に関する調査

社内広報の課題と解決策の糸口と動画活用の実態を探る目的で、利用者1,000人/社内広報担当者200人に対して行った調査です。
「動画の良いと思う点」という項目で以下の結果が得られました。

■ 動画の良いと思う点「社内利用者の視点」

社内利用者では下記のような結果でした。

• 最も多かった回答は「好きなタイミングで視聴できる」40.7％
• 次いで「印刷物を減らせる」31.7％、「繰り返し視聴できる」29.1％、「アクセス制限ができる」24.1％など、伝達側・受け取り側双方の利便性に関する意見が多く集まった
• 「情報が素早く伝わる」23.1％、「正確に伝わる」22.6％、「理解しやすい」21.1％など、動画だからこその内容の伝わりやすさも多く挙げられた

■ 動画の良いと思う点「社内広報担当者の視点」

社内広報担当者では下記のような結果でした。

• 最も多かった回答は、「視聴者を限定できる」33.3％
• 次いで「情報が素早く伝わる」31.4％、「一体感が情勢できる」「紛失する心配がない」29.4％など、セキュリティに配慮して共有できる面にも回答が集まった

『社内広報の動画活用に関する調査』のダウンロードはこちら

コロナ環境下における動画活用に関する調査

表題の調査において、経営者・役員の動画活用施策における「動画活用施策のメリット」、および広報・PR・IRにおける「動画活用施策のメリット」という項目の両項目で、以下の結果が得られました。

• 「視聴者の動向・傾向を把握・管理できる」「ターゲットの情報獲得につながりやすい」などの項目で、全体平均より高い結果となった。

『コロナ環境下における動画活用に関する調査』のダウンロードはこちら

2. 社内報動画は内製化できる

社内報を動画で展開するという施策を取り入れる場合、まず検討課題となるのが「動画を社内人員で内製するのか」「撮影や編集含め、外注するのか」といった点ではないでしょうか。
社内の状況や制作したい動画の内容・クオリティなどによっても判断が分かれるところかと思います。

プロモーション動画や会社紹介動画など感性に訴える要素の強い動画に比べると、社内報動画は内製しやすい動画といえます。もちろん、動画制作に割けるリソースの有無やスキルなど、社内報とはいえ動画の種類によっては外部委託したほうがいい場合もあります。

内製しやすいと考える理由について、以下のような点が挙げられます。

• 伝えたい「雰囲気」「印象」なども取り入れた映像コンテンツを作成するためには、社風に精通した社内の人物が直接作るほうがよい
• 社長メッセージ、職場の紹介、新製品やサービスの紹介、ノウハウ紹介など、もちろんプロの手を借りてじっくり作成することも可能だが、これらのテーマはいずれも、高いレベルや質よりも、どれだけたくさんの数を速やかに公開するかが大切となる
• 社内のノウハウや実情、今後の展望なども含めて、内製であれば社外に共有せずに済ませられる（社内報であっても内容によっては、社外にもあえて広く公開するようなケースもあります）

以下ではご参考までに、実際に社内報を内製する際の大まかな流れをご紹介します。

【制作の流れ-1】社内報の配信方法を決める

制作した社内報動画を、どのような手段で社員に共有するかを決定しておきます。
手段の例としては「既に展開しているWeb版社内報に動画を埋め込む」「従業員向けポータルサイトに掲載する」「社内メッセージングツールやメールなどで動画のURLを共有する」などが挙げられます。

• 【関連サービス】対象者を限定した動画配信に、動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia（イクイップメディア）」

【制作の流れ-2】動画の企画案を絵コンテで視覚化する

絵コンテは動画のイメージを具体化するためにコマ割りの絵で表したものです。社内報のコンテンツごとに、動画の内容や、展開のイメージ・順番などをシーンで区分けし、シーンごとの意図や見せ方などを、文字と簡単なイメージ画で視覚化しておきます。
絵コンテを用意しておくことにより、実際に動画を撮影する際に制作意図通りの撮影を行いやすくなります。

絵コンテの制作のイメージ

1. 動画の内容や、ストーリーの流れをシーンごとに区分け
2. 区分けしたシーンごとに、内容や意図を細かく記しておく
3. シーンごとの見せ方（どのように撮影するか）を文字およびイメージ画で記しておく
4. シーンごとに、挿入したいナレーションや、インタビューで得たいコメントの概略を記しておく
5. シーンごとの撮影方法や、撮影の日程、段取りを決定し記しておく
6. シーンごとの細かな編集計画、挿入するテロップの概要を記しておく
7. 動画全体における、シーンごとの時間配分を記しておく
8. その他の補足事項・留意点などを記しておく
9. 各シーンに必要に応じて挿入するBGMの種類やタイミングも検討し記しておく

【制作の流れ-3】撮影に必要な機材を準備する

撮影に必要となる機材を洗い出し、社内に無いものは購入やレンタルで準備しておきます。
必要となる機材には、主に以下のようなものがあります。

• 動画撮影用のカメラ（まずはスマホカメラから始めるのでも充分）
• 三脚
• 単一指向性マイク　※インタビュー系動画などで、音声を明確に録音しやすい
• 動画撮影用LEDライト

など

尚、社内報の動画撮影においては、担当社員の都合などでロケハンや入念なリハーサルをしておくことが現実的に難しい場合も多いでしょう。撮影に費やせる時間も限られることがあります。
そのため、撮影機材はできる限り少なくし、手際よく撮影を行えることが理想的です。
撮影を担当する社員は、それぞれの機材を正しく使えるように予めトレーニングしておくことも大切です。
あまり多機能で高価な機材を用意するよりは、使い方が分かりやすく、すぐに扱える機材から始めてみることをおすすめします。

【制作の流れ-4】動画を撮影する

撮影のための絵コンテや機材が準備できたら、いよいよ動画の撮影となります。
担当者は、絵コンテの計画に沿ってシーンごとの撮影を行います。

【制作の流れ-5】撮影した動画を編集する

撮影して集まった動画素材をもとに、動画編集工程に入ります。
動画編集では、以下のようなことが行われます。

• 余剰部分のカット
• シーンごとを繋ぐ
• 強調したい部分、伝わりづらい部分、聴き取りづらいインタビュー音声などに適宜テロップを入れる
• シーンに応じて、必要な視覚的資料、文字資料などを挿入する
• BGMを挿入する
• BGMにあわせたテンポなどを考慮した場面切替をほどこす

尚、社内報動画において、忘れられがちあるいは軽視されがちな点として、「サムネイルの用意」があります。マーケティング用途の動画であれば、自然と「目を引くサムネイルを」と意識が向くのですが、社内報動画であっても同様に、サムネイルは重要となります。社員の興味を引きつけるサムネイルを制作しましょう。

【制作の流れ-6】編集した動画を書き出す

最後に出来上がった動画を書き出します。
「書き出し」とは、ファイル形式を変えてひと塊になった動画として保存することを指します。ファイルを一般的な扱いやすい形式に書き出すことで、他のPCでも動画を見たり、動画配信プラットフォームに動画をアップロードしたりといったことができるようになります。
この際、音ズレや、画質低下などが起きていないかもしっかりチェックしておきましょう。

社内報を内製する際の大まかな流れを解説しました。動画制作の流れについてもう少し詳しく知りたい方は、下記の記事を参考になさってください。

• 【関連記事】動画の作り方を解説！　準備・撮影・編集・公開で意識するポイントとは？

内製化の色々なパターン

社内報動画は内製可能とは言いましたが、もちろん動画制作の知識の習得や制作のための時間は必要です。「内製＝すべて自分たちだけで」と解釈してしまうと「体制構築から先に進まない」「何本か作ってはみたけれど内容が伝わりにくい」「動画制作が続かない」といったことになりかねません。

「まずは外部委託、合わせて動画制作のプロに導入支援を受け社内スタッフがスキルを習得、最終的に全行程を内製する」という方法を採られる企業様もいらっしゃいます。
「内製するか」「外部委託するか」「どこまで内製するか」など、ぜひ自社にあったパターンを選び、社内報動画制作にチャレンジしてみてください。

当社は動画活用のお役立ち情報の提供に加え、動画制作のプロフェッショナルによる「動画企画制作」「動画内製化支援」も提供しています。ご関心をお持ちでしたらお気軽にお問い合わせください。

お役立ち資料

3. 社内報動画の企画案

既存の紙媒体コンテンツで展開していた社内報をそのまま動画に置き換えるだけでなく、アイデア次第では様々な観点での「新しい社内報」も生み出すことができるでしょう。

ここではアイデアの一例として、いくつかのパターンをご紹介します。
ぜひ、ここで挙げた例に拘りすぎず、柔軟なアイデアで制作してみてください。

【企画案-1】トップメッセージ

こちらは、社内報といえば、とまず思いつくような定番の内容ではありますが、企業にとってとても重要な内容であり、且つ動画としてあらためて伝えることにも意義があるテーマとなります。

社長や経営幹部から社員へのメッセージを、本人からの直接の言葉として撮影し、動画で展開します。
メッセージを伝える人物の表情、雰囲気や、言葉と言葉の間のとり方なども伴って伝えられる動画の社内報では、従来の社内報よりも熱量を持って、直接的に社員の心に届けられる可能性が高まります。

【企画案-2】部署ごと、店舗ごと、チームごとなどの活動の様子を撮影して届けるコンテンツ

こちらはトップメッセージとはうって変わって、少し気軽な気持ちで社員が視聴できるコンテンツです。
他部署や多店舗のリアルな様子を伺え、楽しく見ることができるコンテンツとなり、社内報動画を視聴するのが楽しみになるなどの効果が期待できるでしょう。組織が大きくなると部署間の連携が希薄になりがちです。部署ごと、店舗ごと、チームごとなどの活動の様子を発信できれば、そうした課題の解消に貢献できるでしょう。

【企画案-3】新入社員、注目社員などにフォーカスした動画

こちらは新入社員や、注目の社員の顔や名前、稼働の様子などを知ってもらうコンテンツです。
場合によっては、当該社員にプライベートの様子、おすすめの息抜き方法やおすすめの趣味なども含めたラフな動画を提供してもらい、コンテンツの一部としてもよいでしょう。
このようなコンテンツがあることによって、社員同士の心のつながり、コミュニケーションの広がりが期待できます。

【企画案-4】ニュース番組風の社内報動画

例えば人事総務部が企画・制作し、会社のトレンドや動きをインタビューなども用いてニュース番組風に伝える動画です。

【企画案-5】社内表彰式などイベントのアーカイブ配信

紙やWeb媒体での社内報でも取り上げられやすい情報となりますが、動画コンテンツであれば、臨場感を持って当日の様子をそのまま伝えることが可能です。
また、表彰者への個別インタビューで、成果の秘訣などを動画化すれば、業績アップやモチベーションアップにつながるコンテンツになるでしょう。

【企画案-6】研修用・教育用動画を社内報として共有

社内での新人教育研修、コンプライアンス教育、実務トレーニングの様子などを動画で撮影し、必要に応じて関連資料やポイントのテロップも挿入したものを社内報として展開します。

【企画案-7】芸能人やスポーツ選手など、著名人からのメッセージ動画

自社CMに起用された芸能人や、スポンサードしているスポーツ選手に依頼し、社員に向けたメッセージや、CM撮影時の裏話なども含めた動画を撮影し社内報にするという方法も、社内のエンゲージメント向上が期待できるよいアイデアです。

【企画案-8】社内プロダクトの企画から完成までをストーリー形式で伝える動画

社内で進行中のプロダクトなどにフォーカスし、担当している社員の声やプロダクトの進行状況、現在の課題などを動画コンテンツにします。
視聴する社員にとっては、他部署の具体的な活動を知るきっかけともなり、また次回の顛末が楽しみになり社内報動画に興味を持ってもらえることも期待できるでしょう。

【企画案-9】ラジオのように、音声主体のコンテンツで「何かをしながらでも聴いて理解できる」社内報

本記事では動画による社内報の利点をご紹介していますが、こちらのアイデアは、思い切って視覚情報を割愛し、主に「音声」のみでコンテンツを届ける社内報です。
社内報のなかの一部のコンテンツなどで、音声だけで届けることができるコンテンツがあれば、視聴する社員は例えば何かの作業をしながらでも、イヤホンやヘッドホンで音を聴いて内容を確認することができます。

コンテンツとしては動画として作成しつつも、映像は関連するスクリーンショット1枚だけをずっと流し続ける、という方法でもよいでしょう。
内容例としては、ここまでにご紹介したような部署ごとの現場の声、新入社員からの挨拶や意気込み、ストーリー性のある社内プロダクトの近況報告などが挙げられます。

4. 社内報で動画活用時の注意点（陥りやすい課題と回避方法）

ここまでご紹介したように、社内報として動画を活用することには多くの利点があります。
しかしこれまでに動画で社内報を展開したことがないという場合には、注意しておきたい点もいくつかあります。ここでは、注意点をまとめました。

課題：効果が分からない

動画を作成し、「動画を社内イントラ環境に格納して共有」「URLを社員へ伝えてそれで終わり」では動画によって得られる利点を最大限活かしているとはいえないでしょう。

動画で社内報を展開したあとには、効果検証を行うことが重要となります。
視聴状況などを確認できる機能を持った動画配信ツール（動画配信プラットフォームなど）を用いることによって効果検証が可能となりますので、効果検証を行うことを前提に、事前設計をしておきましょう。

課題：思ったほど視聴されない

社内報動画を社内で展開する手段の例として、既に展開しているWeb版社内報に動画を埋め込んだり、社内向け動画チャンネルへの掲載、そのほかメッセージングツールやメールでの動画URL共有といった方法がありますが、いずれの場合でも、視聴導線を設計しておくことが重要です。

Web版社内報への埋め込みであれば「トップページや必ず最初に目にいくような箇所に目立つかたちで動画への導線を作っておく」、メッセージングツールでの周知であれば「必ず見て欲しい重要なメッセージとして分かるようしておき、メッセージ内でのなるべく早い段階で動画のURLを掲載しておく」といった工夫を検討しましょう。

動画本数が増えてきたら、一か所にまとめて視聴しやすくするのも有効です。「動画ポータル」「動画サイト」「チャンネルサイト」「TVサイト」などと呼ばれますが、動画の視聴に特化し、最適化されたサイトのことを言います。

• 【関連サービス】動画ポータル制作

課題：動画制作に工数がかかりすぎる

社内報動画を内製する場合、特に最初のうちはスムーズにいかないこともあり、動画の撮影・編集などの工程に時間がかかりすぎてしまう場合もあるでしょう。

撮影に使う機材を最小限、かつ操作がシンプルなものにしておく、編集工程として求められる作業も極力少ない量に設定しておく、制作する動画の内容自体をシンプルにしておくなど、まずはスモールスタートすることをおすすめします。

お役立ち資料

「インターナルコミュニケーション」「ナレッジマネジメント」「社内情報共有」といった社内向け用途の動画制作について、インハウス／外部委託のメリット・デメリット、企画の進め方や撮影等の基本的な内容をまとめた資料です。

5. 配信には動画配信プラットフォームを使おう

社内報を動画として制作し配信する際には、継続してコンテンツを届けられる制作体制や企画アイデアに加え、動画配信時に安定した配信を行えること、配信後の効果検証を行えることが必要です。

動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia（Jストリーム イクイップメディア）」であれば、対象者を限定したセキュアな動画配信や、動画視聴解析などが可能です。すでにWeb社内報サイトや従業員向けポータルサイトをお持ちの場合は、Equipmediaで取得した動画配信のタグを埋め込むだけで、動画掲載が可能になります。

• 【サービス詳細】動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia（Jストリーム イクイップメディア）」

動画配信に適した場所がないという場合には、Equipmediaのポータル機能（EQポータル）がおすすめです。EQポータルを使えば、ユーザー単位で分析可能な、認証型のポータルサイトを簡単に作成・公開できます。

• 【機能詳細】J-Stream Equipmedia 「EQポータル」

6. 社内報に動画を活用すると多くのメリットを得られる

本記事では、社内報を従来の紙媒体やWebサイトではなく「動画」で展開することについて、期待できる効果や注意点、動画制作に必要な機材や動画制作の手順などをまとめて解説しました。

動画という媒体は、マーケティングのみならず、社内での広報においても動画ならではのメリットをもたらします。今回ご紹介した内容を参考に、ぜひ社内報の動画化をご検討ください。