動画マニュアルを制作するメリットとは?
作成手順のポイントを紹介

2021.12.03

EQ Creative エディション

動画マニュアル

企業が制作する動画の中には、社内研修や業務手順を動画化した動画マニュアルがあります。これを活用すれば、業務の効率化やコスト削減、教育の平準化などを図ることができます。
今回は、企業が動画マニュアルを制作するメリットや、作成手順のポイントなどについてご紹介します。

1.動画マニュアルとは?

動画マニュアルとは、これまで冊子やパソコンの文書作成ソフトなどで制作していた「研修用の資料」や「業務手順」などのマニュアルを動画にしたものです。
文字や写真だけで作ったマニュアルでは、資料を作る人の技量や伝え方、読み手の読解力によって理解に差が出てしまい、マニュアルとしての平準化ができないおそれがあります。その点、動画マニュアルであれば、動きを映像で見せることで内容が伝わりやすく、教える人によって伝え方が違うといったことも起こりにくくなるでしょう。

2.企業が制作する動画マニュアルの種類

一口に動画マニュアルといっても、さまざまなバリエーションがあります。ここでは、代表的な例を見ていきましょう。

社内研修動画

社内研修動画は、社内向けの研修内容を動画にしたものです。新卒社員に対して行う、名刺交換のやり方や電話応対の仕方といったビジネスマナー研修をはじめ、全従業員を対象にしたコンプライアンス研修、プライバシーマーク取得・更新のための研修、管理職・幹部候補に対して経営論やマネジメント手法を教育するための研修動画などがあります。

業務手順の教育・指導動画

業務手順の教育・指導動画は、実務に必要な作業の手順などを動画にしたもの。店舗での接客方法や飲食店での調理手順、工場などにある設備の操作方法など、さまざまな業務手順を動画化できます。
同業種でも、業務フローや指導ポイントは会社によって異なりますので、自社に合わせた動画を作ることが多いでしょう。

営業ノウハウなどのナレッジ共有動画

営業ノウハウは、企業にとって貴重な資産のひとつ。自社スタッフが持っている知見や経験をナレッジ化し、動画にまとめることができます。一般的な営業ノウハウだけではなく、自社の製品やサービスについて、どのようなアプローチで営業活動をすべきかなどを盛り込み、社内で共有することが可能です。

製品マニュアル(取扱説明書)動画

製品マニュアル動画は、製品の使い方やトラブルの対処法などを紹介する動画です。チュートリアル動画とも呼ばれ、自社の製品やサービスのユーザーに視聴してもらうことを目的に作ります。

3. 企業が動画マニュアルを制作するメリット

企業がマニュアルを制作して周知する方法としては、紙の印刷物を配布したり、パソコンで作ったスライド資料をモニターに映して見てもらったりするといった方法があります。
これらの方法と比較して、動画マニュアルにはどのような特性やメリットがあるのか見ていきましょう。

動画は情報量が多く、内容を理解しやすい

動画には、映像をはじめ、テロップや音声など、視覚や聴覚に訴える情報を盛り込めるため、文字や写真だけのマニュアルと比べて、内容が伝わりやすいという特性があります。紙のマニュアルに比べて、必要な情報を短時間で学習できるのは大きなメリットです。
例えば、海外の工場などで現地スタッフに業務手順を覚えてもらう場合、動画マニュアルであれば目で見て理解しやすく、誤解されるリスクも低くなるでしょう。

繰り返し利用でき、教育にかかる負担軽減につながる

一度作成した動画は、繰り返し利用することができます。新しく入社・配属されたスタッフへの教育や定期的に行う研修など、内容が決まっているものであれば、動画マニュアルを視聴してもらう教育手法がとれます。
教育期間のたびに研修を開催したり、教育係のスタッフが手順を見せながら指導したりする必要がなくなり、教える側の負担を軽減する効果が期待できるでしょう。

教育・指導内容の平準化を図ることができる

教育係のスタッフが別のスタッフに作業手順などを教える場合、「教える人によってやり方や教え方が違う」といった課題が出ることがあります。
仕事の進め方や重点的に指導したいポイントを1つの動画マニュアルにして視聴してもらうことで、属人的な要素や伝達内容の偏りがなくなり、教育の平準化を図ることが可能です。

時間や場所を問わずに視聴できる

対面による研修や現場での指導の場合、講師や受講者、教育係など、関わる人の時間的な拘束が生じます。また、実施場所の手配や、参加者のスケジュール調整のほか、遠隔地から集合して実施する場合には交通費や宿泊費などのコストがかかる場合もあるでしょう。
動画マニュアルなら、インターネット回線やパソコン・スマートフォンなどの視聴環境さえ整っていれば、時間や場所を問わずに視聴できます。

カスタマーサービスの充実を図ることができる

製品の使い方やトラブルの対処法などを紹介する製品マニュアル動画をユーザーに提供することで、カスタマーサービスの充実を図ることができます。
紙のマニュアルをはじめ、コールセンターやメールのサポートだけでは説明しづらい部分を動画マニュアルでカバーすることで、顧客満足度の向上が可能です。

4.動画マニュアルの制作は、内製化できる?

動画マニュアルの制作を外注する場合と内製化する場合のメリット・デメリットには、どのようなものがあるのでしょうか。動画マニュアルの制作は外注と内製、どちらが向いているのか考えてみましょう。

外注するメリット・デメリット

まず、注意動画マニュアルの制作を外注したときのメリットは、動画制作のプロが、構成から撮影・編集まですべてを請け負ってくれることで、高いクオリティの動画に仕上がる点です。
例デメリットは、制作会社へ支払う制作コストが発生することと、制作会社の提示するスケジュールに依存してしまうため、依頼してから完成までにある程度の時間がかかることでしょう。

内製化するメリット・デメリット

動画マニュアルの制作を内製化するメリットは、制作決定から完成までをすべて自社内で完結できるため、スピーディーに制作を進められることです。
デメリットとしては、プロに外注するよりも動画のクオリティが低くなってしまうこと。また、撮影や照明機材、編集ソフトなどをそろえる必要がありますし、動画制作を担当するスタッフの育成や採用なども考えなければなりません。

動画マニュアルなら内製化でも対応可能

動画制作を外注する場合と内製化する場合の大きな違いは、でき上がる動画のクオリティです。その点、社内限定で使う動画マニュアルであれば、それほど高いクオリティを目指す必要はありません。
また、作業手順の動画を複数用意したいときや内容を頻繁にアップデートしたい場合、外注するとコストがかさんで時間もかかってしまいますが、社内リソースを活用できればスピーディーな動画の更新ができます。

5.動画マニュアルの作成手順とポイント

社内向けの動画マニュアルでも、動画を見てもらうための工夫は不可欠です。続いては、動画マニュアルの作成手順と気をつけたいポイントについて見ていきましょう。

(1)動画の構成を考え、台本や絵コンテを作る

動画を撮影する前に、まずは動画の構成を考えて台本や絵コンテを作ります。ポイントは、これから制作する動画マニュアルの中で、見る人に何を理解してほしいのか、ゴールを明確にして構成を考えることです。
た構成ができた後は、撮影の流れに沿って台本を作ります。自社の従業員が出演する場合には、話す内容などを決めておかないと上手に説明できない可能性があるため、台本をもとに打ち合わせをしておくといいでしょう。
動画マニュアルの場合、絵コンテまではいらないかもしれませんが、どのようなカットがあると良いかを事前にリストアップしておくと、素材の撮りこぼしがなくなります。

(2)動画を撮影する

台本や絵コンテができたら、実際に動画を撮影します。出演者が自社の従業員の場合には、表情が硬くなったり、話し方がぎこちなかったりしないように、リラックスした状態で撮影できるようにしましょう。できれば、時間はかかっても同じシーンを何回か撮っておき、良い素材を編集でつなげられるようにしておくのがおすすめです。
また、撮影場所の明るさや構図を工夫したり、市販されている機材を活用したりすることで、きれいな映像を撮ることができます。屋内では自然光を上手に取り入れることや、手ぶれを抑えるための三脚の活用など、基本的な撮影テクニックを調べておいてください。

(3)動画を編集する

撮影後は、動画の編集を行います。まずは撮影した素材を構成順に並べて、撮影のし忘れや音声に問題がないかを確認しましょう。
カットごとに素材をつなぎ終えたら、必要に応じてテロップや効果音などを加えていきます。動画マニュアルの場合、「ボタンを押してください」といったテロップや矢印のイラストなどがあると、視覚的に理解しやすいです。

(4)視聴用のデータをチェックする

編集が完了したら、動画を書き出して視聴用のデータにします。このとき、複数人で動画をチェックして、編集に問題がないかを確認するようにしましょう。問題がなければ、動画マニュアルの完成です。
なお、動画マニュアルの作り方については、以下の記事で詳しく解説しています。

【関連記事】

6.動画マニュアルを導入して、社内業務の改善や効率化を

社内のさまざまなシーンで活用できる動画マニュアル。社内研修や業務手順などを動画にすることで、教えるスタッフの負担を軽減したり、教育の平準化を図ることができたりするのが大きなメリットです。コスト面も、社内向けであればクオリティを高くする必要はなく、内製化する選択肢もあります。

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