動画の活用は社員もメリットを感じている
企業内の情報共有・教育での動画の活用は、それによってメリットが大きい（情報共有に手間やコスト、時間がかかる）企業ほど導入が進んでいます。当社が行なったアンケートでも、「拠点数が多い」「海外に拠点がある」企業の社員は動画の利用率が高いという結果でした。動画を活用しているコンテンツは、「社内研修」「社長訓示や年頭挨拶」「社内コミュニケーション」が上位3コンテンツになっています。
| <企業内の情報共有・教育での動画利用率> |
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| <動画利用コンテンツ> |
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では、実際に動画を利用している社員はどのように捉えているのでしょうか。 アンケートの結果、動画に満足している人は4割強、逆に不満を持っている人は1割程度にとどまり、社員側もメリットを感じている人が多いことがわかります。
| <動画の満足度> |
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<参考>満足している理由の自由記述抜粋
「文章で説明されるだけよりもわかりやすい」(社内研修)
「研修施設などに集合する必要がない」(社内研修)
「分かりやすい。会社全体で集まるより移動時間が短縮され、効率的」(社長訓示や年頭挨拶)
「トップの方針がすばやく伝わる」(社長訓示や年頭挨拶)
「映像で見る事ができるのは、 百聞は一見にしかずなので」(社内知識共有)
「ポイントが的確にまとめられている」(社内知識共有)
※()カッコ内は主な視聴コンテンツ
社員にとって何がメリットになっているかというと、「わかりやすい」「手軽」「視聴した全員が共通認識を持てる」といった意見が多く挙がっています。「わかりやすい」「手軽」は、企業内の情報共有に限らず、プロモーション目的の動画でも常に上位に挙がるメリットです。また 、「視聴した全員が共通認識を持てる」は、企業側の意図とも一致している企業内情報共有ならではのメリットになっています。
加えて、約半数の社員が「今後動画の活用が増加すると思う」と答えるなど、全般的に見れば動画の活用は企業側にも社員側にもメリットがある取り組みになっていると考えられます。
<動画のメリット>
| <今後の動画活用の増減> |
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今後スマートフォン・タブレットでの視聴を3割以上が望んでいる
その一方で、社員側の要望に企業側が応えられていない点もあります。今回のアンケートで、動画の制作・配信・視聴は主に社内の設備・リソースで行なっていることがわかりました。具体的には、「社員が動画を制作」「社内サーバーで共有」「各自の会社PCもしくは会議室に集合して視聴」とったケースが多いという結果でした。既存のインフラや社員を使うことは、企業側にとってコストメリットがあります。しかし、視聴する社員側からは自社インフラの活用に対する不満の声も挙がっていました。
<参考>動画に不満足な理由の抜粋
「内容が乏しい <サーバー容量の都合上>」(社内コミュニケーション)
「適切に再生できない場合あり」(社長訓示や年頭挨拶)
「画質、音声が劣ることがある」(社内研修)
「画面サイズが小さく、画面内の文字等が見づらい」(社内研修)
※()カッコ内は主な視聴コンテンツ
特に、動画ファイルは容量が大きいため、一般的に企業で利用されているファイルサーバーでは、容量圧迫により「多数の動画をアップロードできない」「長時間の動画をアップロードできない」「配信時にサーバーに負荷がかかる」といった弊害が生じやすくなっています。
また、マルチデバイス対応も企業側と社員側のギャップが明らかになっています。マルチデバイス対応は、社員側から見れば視聴できる機会が増えると共に繰り返し視聴も容易になるため、特にノウハウの共有などで必要とされるケースが多くなっています。しかし、動画の視聴にスマートフォンやタブレットを利用している割合は共に5％未満なのに対し、今後の要望としてスマートフォン・タブレットでの視聴を3割強、マルチデバイス対応も2割強が望んでいるという結果でした。つまり、社員側はスマートフォン・タブレットでも視聴したいが、多くの企業はそれに対応していない状況です。
| <動画の視聴方法> |
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| <今後の要望> |
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改善の成果を高める2つの視点
今回のアンケートで、企業内の情報共有での動画活用は社員側にとってもメリットがある一方で、いくつかの課題があることも明らかになりました。最初から完全な仕組みを構築する必要はありませんが、情報共有の成果を高めるためには、視聴している社員の意見を参考に運用面の改善を続けていくことが必要になります。
その際、企業側と社員側のギャップを最小限にするために重要なことは、
・魅力的なコンテンツになっているか
・快適な視聴環境になっているか
という視点を持つことです。
また、改善すべき箇所は「企画の内容」「動画制作の方法」「配信・運用の方法」など多岐にわたります。本連載では、各フローでのポイントをご紹介してきましたが、時にはプロにご相談いただくことが改善の近道になることもあります。例えば、当社の動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」を導入していただくことで、サーバーの容量の問題やマルチデバイス対応についての課題を解決することが出来ます。また、動画コンテンツについて豊富な知見を持ったスタッフが企画からご相談に乗り、より魅力的なコンテンツにするための改善策をご提案することも出来ます。
効果検証を繰り返しながら、情報共有の目的や社員の要望に合わせた仕組みになるように、改善策を検討してみてください。
■調査概要■
【調査方法】 インターネット調査
【調査対象】 20～59歳男女で、従業員数2人以上の会社にお勤めの正社員(役員・経営者除く)
【調査時期】 2014年8月
【調査地域】 全国
【有効回答数】 スクリーニング調査：10,403サンプル
本調査：605サンプル
（企業内情報共有で動画利用者：300サンプル、非利用者：305サンプル）
【調査機関】 株式会社インテージ
