ハイブリッドワークがもたらす社内ネットワーク帯域逼迫、その解決に有効なECDNとは?

2022.01.28

Kollective SD ECDN

コロナ環境下で動画活用は大きく進みました。新型コロナウイルス感染症の発生状況はまだまだ予断を許しませんが、将来的にはハイブリッドワークの定着が予測されています。そんな状況で発生の可能性が増すのが社内ネットワーク帯域の逼迫です。今回は、社内ネットワーク帯域逼迫の発生リスクと、その解決方法として「ECDN」を紹介します。

1. コロナ環境下で大きく増えた通信トラフィック

当社の調査でも、コロナ禍を契機に多くの企業が動画活用施策を導入したとの結果が出ていますが、2020年5月の総務省の調査でも通信トラフィックの大きな伸びが報告されています。通信トラフィックの伸びは、ネットフリックスやYouTubeといった動画配信サービスの利用増もありますが、テレワークやWeb会議の普及、ビジネス用途での動画配信の活用もその要因といえるでしょう。

2020年5月総務省の調査:我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算 2021年5月のトラヒックの集計結果(総務省)
我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計結果(2021年5月分)「7.固定通信トラヒックと移動通信トラヒック」(総務省)

引用:我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算 2021年5月のトラヒックの集計結果(総務省)

2. ハイブリッドワークで高まる社内ネットワーク帯域逼迫リスク

新型コロナウイルス感染症の発生状況はまだまだ予断を許しませんが、将来的にはハイブリッドワークの定着が予測されています。
フレキシブルオフィスを展開するWeWork Japan 合同会社が2021年7月におこなった調査(「コロナ禍長期化における働き方」に関する調査)では、「週に5日仕事をする場合、何日程度オフィスで働きたいと思いますか」という質問に対し、「2人に1人はオフィス出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワークをしたいと考えている」との結果が出ています。

引用:WeWork Japan 合同会社「2021.09.09[調査リリース]2人に1人がオフィスとテレワークを組み合わせるハイブリッドワーク希望」

オフィスに人が戻る中で、発生のリスクが高まるのが社内ネットワーク帯域の逼迫です。コロナ環境下でより進んだ、オンラインコミュニケーションや動画活用は、その有効性やDX推進の必要性から今後も活用が続くでしょう。
動画は「わかりやすい」「正確に情報が伝わる」「記憶に残る」といった効果を持っていますが、テキストや静止画に比べると必要な通信速度が大きく、社内ネットワーク帯域を逼迫します。

また動画活用のなかでも

  • 同時に多くの従業員が動画を再生・視聴する
  • 多数を対象にしたライブ配信を行う

といった場合には、より大きく社内ネットワーク帯域の逼迫が起こり、動画の視聴のみならず社内ネットワークを経由して行われる他の業務に支障が出る場合もあります。

動画活用で起こるネットワーク渋滞の図

増加するトラフィックへの消極的なアプローチとしては「動画活用の抑制」や「視聴タイミングの分散・コントロール」などもありますが、それでは社内情報共有やインターナルコミュニケーション強化に最適とはいえません。テレワークやハイブリッドワークの長期化により組織内でのつながりが犠牲になる懸念があり、動画活用をしやすい環境構築は重要です。

3. 社内ネットワーク帯域逼迫の解決方法

ここからは、動画活用による社内ネットワーク帯域逼迫を解決する方法を4つ紹介します。因みに紹介する中で、最もリードタイムが短くかつ低コストなのはECDNの導入です。

【解決方法 1】 新たなインターネット回線を引き込む

新たなインターネット回線を引き込み、動画活用に十分な帯域へ増強する方法です。しかし「重要なアプリケーションもインターネット回線を使用してよいのか」というセキュリティ面での不安が生じます。この方法を実施する場合、アプリケーションごとの通信経路の設計を経て、構築や新環境での運用を開始します。新たな回線費用に加え、既存環境より運用コストの増加につながる場合があります。

新たなインターネット回線を引き込みの図解

【解決方法 2】 既存のWAN回線を増幅する

既存のWAN回線を、動画活用に十分な帯域へ増強する方法です。既存のネットワーク構成の変更が必要になります。この方法を実施する場合、設計を経て構築や新環境での運用を開始します。回線増速費用に加え、既存環境より運用コストの増加につながる場合があります。

既存のWAN回線を増幅する場合の図解

【解決方法 3】 企業NW内にキャッシュ網を構築する

各拠点にキャッシュサーバーを設置し、拠点ごとに動画活用時のネットワーク逼迫を緩和する方法です。この方法を実施する場合、設計を経て構築や新環境での運用を開始します。新システムの構築や運用が発生し、高価な投資になります。

企業NW内にキャッシュ網を構築する場合の図解

【解決方法 4】 ECDN の導入

ECDNはEnterprise Content Delivery Networkの略です。社内ネットワーク内にソフトウェアによる仮想キャッシュ網を構築し、動画活用によって発生するトラフィック負荷を分散します。ECDNなら既存ネットワークの増強や改修をすることなく、動画活用の推進が可能になります。

ECDN 導入の場合の図解

既存ネットワークの変更が不要なため、他の方法に比べ安価かつスピーディーにネットワーク逼迫を解消できます。
Microsoft 365導入企業に限られますが、例えば「Microsoft Teams Live Event」「Microsoft Stream」に絞りかつブラウザベースでECDNを用いる方法なら、トライアルの実施を数日で完了することも可能です。導入の流れやポイントについて知りたい方は下記を参考になさってください。

参考記事

4. ECDNの活用シーン

先ほども述べたように、ECDNは社内ネットワーク内にソフトウェアによる仮想キャッシュ網を構築し、動画活用によって発生するトラフィック負荷を分散します。

仕組みの特性上

  • 1対nかつ視聴従業員数の多い社内向けライブ配信
  • 多くの従業員が社内で視聴するオンデマンドでの動画配信

などに役立ち、快適な動画視聴を支えます。

活用シーンとしては

  • 経営理念やビジョン・中期経営計画共有のためのライブイベント
  • 社内やグループ内の一体感醸成のためのライブイベント
  • オンデマンド配信による教育・研修・情報共有

などがあげられます。

一年間に置き換えると下記のようになります。

  • 全社向け … 年頭の社長挨拶や、期初や半期ごとのなど社員総会・キックオフイベント実施
  • 部門単位 … 期初や半期ごとなどのキックオフイベント実施
  • 教育・研修や情報共有用途 … 人事・総務・経理・広報・営業など様々な部門で活用

当社お客様の事例ですが、ECDN導入により、全社向けのライブ配信に加えて、トレーニング動画など、様々な用途に活用が広がり業務効率化を実感されています。

参考事例

以上、社内ネットワーク帯域逼迫の発生リスクと、その解決方法として「ECDN」を紹介しました。ECDNなら既存ネットワークの増強や改修をすることなく低コストで、動画活用の推進が可能になります。今後社内での動画活用を強化していきたいとお考えの場合、ECDNの導入を検討ください。

当社は、米国Kollective Technology Inc.社のECDNサービス「Kollective SD ECDN」の販売代理店です。Microsoftの認定パートナーでもありKollective SD ECDNの導入実績が多数あります。当社が提供するKollective SD ECDNは、世界で高いシェアを誇るグループウェアMicrosoft 365のMicrosoft Teams Live Event、Microsoft Streamの動画配信トラフィックを改善するためのプランです。
動画配信の先端企業として、動画を活用する際に必要な制作・配信・運用に対応しており、お客さまのニーズに応じた総合的なサービスを提供します。

Kollective SD ECDNについて問い合わせる

※契約ライセンス数は、1,000IDから導入いただけます

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