企業内での情報共有がますます重要視される中、営業・セールスの現場では、情報の“届き方”に格差が生じています。この“情報格差”は単なる情報量の違いではなく、業務効率やモチベーション、部門間の連携にまで影響を及ぼす深刻な課題です。
本記事では、当社が実施した調査結果をもとに情報格差が現場に与える影響を読み解き、改善に向けたヒントを紹介します。
全ての調査項目と結果をご覧になりたい方は、
下記より調査資料をダウンロードしてご確認ください。
《 目次 》
1. 情報共有の重要性と“情報格差”という課題
事業拡大や組織の多様化に伴い、社員や部門、拠点の数が増え、情報の行き違いが業務に影響を及ぼすリスクが高まってしまいます。こうした背景から、多くの企業が社内の情報共有体制の強化に取り組んでいます。
しかし、Jストリームが実施した調査によると、営業・セールス職の約8割が「情報格差を感じている」と回答、「情報格差」が深刻な課題となっています。
Q. あなたの所属会社での他部門・他拠点間の情報共有について、「格差がある」と感じることはありますか？
2. 調査結果から見えた悪影響
注目すべきは、情報格差が業務や気持ちに与える影響です。調査では「モチベーションやエンゲージメントの低下」17.6%、「部門間連携の悪化」16.2%、「業務効率の低下」14.3%などが上位に挙げられました。
情報が届かないことで、現場の不安や孤立感が高まり、組織全体のパフォーマンスにも影響を及ぼしていることが分かります。
Q. 社内の情報格差が業務や気持ちに与える影響について、最もあてはまると思うものをお選びください。
実際の声（自由記述からの抜粋）
実際の声として、「本社からの情報が支店に降りてこない」「他部署の進捗が見えず、二重開発が起きた」などの事例もあり、“情報がある人”と“ない人”の間に見えない壁ができている状況が浮き彫りになりました。
※「情報格差を感じる」と答えた方に具体的な体験を回答してもらった。回答の中からピックアップして紹介。
情報が届かないことで、心理的な孤立や不信感につながる
情報が届かない状況が続くと、「自分だけ知らない」「取り残されている」といった心理的な孤立感が生まれます。これが積み重なることで、組織への信頼やエンゲージメントが低下し、離職リスクにもつながりかねません。
情報格差の有無 × 在籍年数
入社後1年以上で、情報格差を感じる割合が大きく増える。
情報格差の有無 × 年齢
20歳～29歳で、情報格差を感じる割合が特に高い。
「入社後1年以上で、情報格差を感じる割合が大きく増える」「20歳～29歳で、情報格差を感じる割合が特に高い」ことから、情報格差は若手従業員の定着や活躍にも影響している可能性があります。
3. なぜ情報格差は生まれるのか？
情報格差が生まれる背景には、部門間の業務内容の違いや、情報共有のルールが不明確であること、マネージャー層の情報発信不足などが挙げられます。
Q. 社内で情報格差が生じる原因として、あてはまると思うものをお選びください。（3つまで回答）
特に拠点数が多い企業や、従業員数が多い組織では、情報の伝達経路が複雑化しやすく、すでに取り組みを進めていたとしても、格差が顕在化しやすい傾向があります。
情報格差の有無 × 従業員数
従業員数が10人未満の場合、情報格差を感じる割合は減少します。
情報格差の有無 × 拠点・店舗数（国内・海外問わず）
拠点・店舗数が1箇所の場合、情報格差を感じる割合は減少します。
逆に「従業員数が100人以上、または拠点数が6箇所を超えると、情報格差を感じない割合がより低下（A）」「従業員数が10人を超える、または複数拠点になると、情報格差を感じる割合が増加する（B）」といった、傾向が見られました。
4. 解決のヒント、情報格差をなくすためにできること
このような情報格差を解消するには、情報の出し手と受け手の両方の視点を持つことが重要です。情報の一元管理と整備、動画による情報共有など、伝達手段の工夫が求められます。
Q. 社内の情報格差を解消するために、有効だと思う対策をお選びください。
部門間で共有される資料や報告を一元管理できるようにする
情報が社内のあちこちに散在していると、必要な情報にたどり着くまでに時間がかかり、業務効率が低下します。一元管理の仕組みを導入し、誰もが同じ情報にアクセスできる環境を整えることが重要です。
社内ポータルやイントラネットの情報を見やすく整理する
せっかく一箇所に集約されていても、見やすさや探しやすさが欠けていては、目的の情報にたどり着きにくくなります。検索性やカテゴリ分類、場合によってはアクセスした人ごとに情報を出し分けるなどの工夫も必要です。
情報共有のルールやガイドラインを明確にする
ルールがないままでは、共有が進まなかったり、逆に情報が氾濫したりといった状態になりかねません。情報格差の解消には、情報共有の仕組みの導入だけではなく、正しい運用のためのルール整備や社内情報共有を推奨する文化の醸成が必要といえます。
合わせて検討したい動画活用
動画は「いつでも繰り返し確認できる」「理解しやすい・わかりやすい」「正確に情報が伝わる」などを特長に持つ、優れた情報共有の手段です。
動画を手軽に作れる環境に加え、受け手にとって好ましい長さやまとめ方など作り方のノウハウも共有しましょう。
Q. 社内での情報共有における動画の効果について、あなたの考えに近いものをお選びください。（3つまで回答）
5. 情報格差の解消は、組織の健全性と成果に直結する
情報格差は、単なる情報の有無ではなく、組織の信頼関係や業務の質に深く関わる課題です。本調査からは、情報が届かないことによる心理的な影響や業務効率の低下が明らかになりました。その解消には、仕組みと文化の両面からのアプローチが不可欠です。今こそ、自社の情報共有のあり方を見直し、誰もが安心して働ける環境づくりを進めるべき時ではないでしょうか。
全ての調査項目と結果をご覧になりたい方は、下記より調査資料をダウンロードしてご確認ください。
一元管理と動画活用で“伝わる”情報共有を
Jストリームでは、法人向け動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」（EQ）の「EQポータル」 で、情報の正確な伝達と視聴ログによる把握を可能にします。
パワポに近い操作感＆AI音声読み上げで、かんたんに動画マニュアル制作ができる「EQ動画マニュアル生成オプション」 もございます。無償トライアルもできますので、お気軽にお問い合わせください。
記事監修者
本記事は、株式会社Ｊストリーム 営業本部 マーケティング部が監修をおこないました。
株式会社Ｊストリームは動画配信の先端企業として、提供したい情報にあわせたコンテンツの企画制作やウェブサイト構築･運用、あらゆる端末に対応した高品質で安定した配信サービスまでをワンストップで提供しています。詳しくは企業情報をご覧ください。
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