［BtoB］ライブ配信：サービス選定前に明確にすべきこと

集合型イベントに代わりオンライン上でのイベント実施として、インターネットを使ったライブ配信に注目が集まっています。ライブ配信には「ライブ配信機能付きの動画配信プラットフォーム」や「ライブ配信プラットフォーム」「ライブ配信サービス」「ウェビナーサービス」などを利用するのが主流ですが、昨今さまざまなサービスが登場し「どのサービスを選んだらいいのか」お困りではないでしょうか。

実は、事前に「ライブ配信にどのような機能が必要か」「ライブ配信＋αで何を実施するのか」を明確にしておくと、サービス選定はスムーズになります。そこで今回は、これからライブ配信を実施されたいBtoB企業のご担当者様に向けて「ライブ配信サービス選定前に明確にすべきこと」を解説します。

1.やりたいことをイメージする

やりたいことをイメージして必要スペックや機能を明確にしていきましょう。
下記はライブ配信実施の流れです。

ステップは、大きく「事前」「本番」「事後」に分かれます。順番に解説していきます。

事前

事前の流れは、ライブ配信の視聴対象者によって異なります。

• 従業員や代理店、会員向け

• メール配信での案内や従業員向けポータルサイトに掲載。事前に対象者に視聴URLを案内する。

• 既存顧客や見込み顧客向け

• メール配信でイベント案内を行う。申し込みフォームを用意し視聴申し込みをしてもらい、事前に視聴URLを送付する。

• 新規ターゲット向け

• 自社WebやSNS、広告などを使ってイベントを案内し申し込みを獲得する。申し込み後は事前に視聴URLを送付する。

また、有料で視聴させる場合は、チケット販売や課金の仕組みがさらに必要になります。

本番

「視聴者にどんな映像と音声を届けたいのか」「どのくらいの人数に・何時間届けたいのか」「どういった体制で届けたいのか」を明確にしましょう。

①視聴者にどんな映像と音声を届けたいのか

ライブ配信を使って、視聴者にどういった映像と音声を届けたいのかによって、それぞれ必要な機材が変わってきます。

上記はいずれも、講演会やウェビナー／Webセミナー、カンファレンスなど映像の動きが激しくないものの場合です。
スポーツやコンサートなど動きの速いものを配信するのであれば、より高い配信画質が必要になりますし、カメラなどの機材もよりプロフェッショナル仕様のものが必要になります。さらにはVRやインタラクティブコミュニケーションといった表現を実施したい場合は、より専門的な準備が必要になってきます。

②どのくらいの人数に・何時間くらい届けたいのか

どのくらいの人数に見せたいのか（同時接続数）も明確にする必要があります。
さらには「1回あたりのイベントは何時間か」「1回だけのイベントか／定期的に開催するか」なども明確にしておきましょう。

③どういった体制で届けたいのか

ライブ配信の実施費用をざっくり分けると

に分かれます。予算が少ない場合は多くの工程を自社スタッフで対応する必要が出てきます。

当社では

• プロフェッショナルスタッフ対応によるライブ配信サービス

• お客様自社スタッフだけで運用できるサービス

のいずれも提供していますが、比較的小規模であったり、頻繁に実施したりするイベントについては「お客様自社スタッフだけで運用できるサービス」をご利用いただくケースが多い傾向にあります。

「お客様自社スタッフだけで運用できるサービス」の場合

• 専門知識がないスタッフでも操作できる

• 視聴URLの取得が管理画面からできる

• 視聴ログが管理画面から閲覧できる

• 視聴状況がリアルタイムにわかる

などの点を必要機能として追加しておくといいでしょう。

また、プロフェッショナルスタッフ実施・自社スタッフ実施いずれの場合でも

• アンケート実施のための機能（例：ウェビナー用途で満足度測定や商談希望などを調査する）

• セキュアな配信ができるかどうか（必要な場合）

• ［セキュリティの例］
• ・再生できるドメインを制限する
• ・アクセスできるIPアドレスを制限する
• ・視聴前にID／パスワード認証を行う
• ・一定時間ごとに発行され一度しか使えないパスワードを用いる

• プレイヤーに関する機能（マルチデバイス対応は必須。視聴時のアプリインストール有無は、なしの方がユーザーには好ましい。）

などの項目も必要かどうか明確にしましょう。

事後

本番終了後は必要に応じて視聴対象者のフォローを行うことになります。
ウェビナー／Webセミナーや社内情報共有などのライブ配信では、視聴申し込み者に対してアーカイブ動画を配信するのがおすすめです。アーカイブ動画はライブ配信時に自動で作成する機能があると便利です。
アーカイブ動画は資産です。見逃した視聴者へのフォローはもちろん、見直しをしたい視聴者にとっても便利ですし、新たな視聴者に向けて活用することもできます。

ライブ配信は、直前に配信が開始できないなどのトラブルを回避するために本番時間の少し前から配信を始めることが基本です。また、本番時間終了後もしばらく配信自体は続けています。そのため、ライブ配信のアーカイブ動画は本番の前後に不要な部分が収録されてしまうことになります。そこで、不要箇所の前後カットなど編集機能がサービス自体に備わっていると便利です。
そういった機能が備わっていないサービスを選ぶ場合は、動画編集ソフトやツールを用意し、編集してアーカイブを配信（オンデマンド配信）することになります。

オンデマンド配信については単に「配信するだけ」でいいのか

• 視聴者の利便性向上のためのチャプター機能

• 視聴のログが確認できる機能（動画視聴解析をする場合）

などが必要ではないかについても検討しましょう。

ひとつのサービスに求めるべき機能

ライブ配信を実施する場合、事前～事後までの全機能をひとつのサービスで導入する場合もあるかもしれません。もしすでに、メール配信や申し込みフォーム、顧客管理といった仕組みをお持ちの場合は、不足部分のみのサービスを導入する方が無駄はありません。やりたいことから導きだされる必要機能に加え、すでに自社にある機能も確認しておきましょう。
特に、視聴対象者への集客や連絡などは、単なる「メール配信の機能」としてではなく、企業全体での顧客情報（個人情報）管理と捉えセキュリティレベルが充分なものを使いたいところです。

• 複数サービスを組み合わせて実施する場合の例（マーケティングツール＋動画配信プラットフォーム）
  

2.双方向コミュニケーション

ライブ配信では、情報発信に加え視聴者とのコミュニケーションも目的となります。ライブ配信における双方向コミュニケーションには「映像と音声を使ったもの」「テキストを使ったもの」の2種類があります。

映像と音声を使った双方向コミュニケーション

映像と音声を使ったコミュニケーションを双方向で行えるのが、急速に浸透したZoomやMicrosoft Teams、Google Meetといったサービスです。
テレワークでの会議実施（Web会議／オンライン会議）にも欠かせないツールとしても普及しています。利用シーンはWeb会議以外にも、遠隔診療、オンライン接客・販売・営業、オンラインユーザーサポート、オンライン授業など多岐にわたります。

双方向配信は、Webカメラ付きのPCを用いてライブ配信を行うことが主流です。「個人」対「個人」で繋がるライブ配信コミュニケーションを主目的とする場合におすすめです。

テキストを使った双方向コミュニケーション

一方、YouTubeやTwitch、SHOWROOMなどに代表的されるサービスは映像と音声は片方向配信です。
当社でも片方向配信のビジネス向けプラットフォームとして「J-Stream Equipmedia（イクイップメディア）」を提供しています。ただし、片方向配信といってもチャット機能があり、テキストを使った双方向コミュニケーションが実現できます。

利用シーンとしては、コンサートやカンファレンスなど大規模イベント、セミナー、授業、記者会見、株主総会などがあります。映像と音声を使った双方向コミュニケーションでのライブ配信に比べて、視聴者数が多い大規模イベントで使用されることが多くあります。また、比較的安定して配信ができるメリットがあり、小～中規模イベントにもおすすめです。

比較的安定して配信ができるのには以下のような理由があります。

• ストリーミングと呼ばれる配信方法であり、データを先読み（バッファリング）しながら配信をしている

• 瞬間的に視聴者側のネットワーク速度が落ちた場合も、先読みしたデータがあるため映像が乱れにくい

こうした点も考慮に入れながら、チャットによる双方向コミュニケーションで充分かどうか、映像と音声による双方向コミュニケーションが必要かを検討しましょう。

3.予算に合っているか

予算は、売上予測や施策によって得られる効果からすでにある程度決まっているかもしれません。
ライブ配信サービスの費用は「1回だけの実施」か「定期的に実施するか」「どのくらい開催するか」によっても異なります。年間契約のサービスが主流になっており、スポットの利用の場合一回あたりの費用が割高になる傾向にあります。
その他は流用や容量、同時接続数（視聴者数）やアカウント数などで段階的に料金が設けられています。費用の確認は必要機能や想定視聴者数を満たしていそうなサービスに絞って確認していくことになります。

無料サービスの利用

「ライブ配信」「無料」と聞いて、まず思い浮かべるのがYouTubeではないでしょうか。
どのようなサービスであっても

• 必要な機能や想定視聴者数などを満たしているか確認

• 企業での利用に適しているか利用規約を確認 ※商用利用の可否や動画の権利がどこに帰属するかなど

• 自社が求めるセキュリティレベルに達しているか確認

は必要となります。
もちろん、有償サービスを利用する場合も導入前の規約確認は重要です。

4.使いやすさ・サポートはどうか

使いやすさの確認は、サービスのデモンストレーションを見たり、実際にトライアルで使用してみたりするのがおすすめです。

いざ利用が始まって「使い方を問い合わせたが返答が遅い」「説明が不親切」では困ります。サポート体制を確認したり、検討段階でいろいろ質問したりしてサポートがしっかりしているか確認しましょう。すでに導入済みの企業事例や実績などからもクオリティの推測ができるでしょう。

5.より安心してライブ配信を実施したい場合に

これからライブ配信に取り組む場合で、特に自社スタッフだけで実施をする場合、さまざまな不安があるのではないでしょうか。そういった場合におすすめしたいのが「疑似ライブ配信」という配信方法です。

擬似ライブとは、あらかじめ制作しておいた動画を使ってライブ配信を行う方法です。 「動画ファイル」を使ったライブ配信なので「File to Live」と呼ぶ場合もあります。

疑似ライブ配信機能を利用することで、ライブ配信に対する不安感を払拭できるだけでなく

• 言い間違えなど失敗を避けられる（収録時に撮り直せる）

• 社内チェックを行った内容でライブ配信が実施できる

• 過去に実施したライブ配信映像を、ライブ形式で再配信ができる

• より少人数でライブ配信が実施できる

などのメリットもあります。
サービス選定の際には、疑似ライブ配信機能があるかどうかも気にしながら選定されるのもよいでしょう。

疑似ライブ配信をご検討中の企業様に向けて、検討時に知っておくべきポイント5つと当社お客様の成功事例をまとめた資料を配布中です。ぜひダウンロードして活用ください。

以上、これからライブ配信を実施されたいBtoB企業のご担当者様に向けて、ライブ配信サービス選定前に明確にすべきことを解説しました。
サービス選定にはスピード感も大切ですが、自社とって最適なサービスを選ぶことも重要です。解説したポイントを踏まえながら、まずは自社のライブ配信運営のイメージをしっかり持つことをおすすめします。

当社では、動画活用にまつわるお役立ち情報の提供に加え、「コストを抑えて自社スタッフだけで実施できる手軽なライブ配信用サービス」から「まるごと任せて安心のプロフェッショナルスタッフ対応によるライブ配信サービス」まで幅広く提供しています。ご興味がありましたらお気軽にご相談ください。