2026.08.07

「動画なら伝わりやすいと思ったのに、ほとんど見られていない」「研修動画を作ったが、更新されなくなってしまった」「最初は活用されたが、いつの間にか使われなくなった」
企業の情報共有に動画を活用する取り組みは広がっています。しかし、動画を活用しただけで情報共有の課題が解決するとは限りません。Jストリームの調査でも、動画は理解促進や説明効率化に効果があると評価される一方で、運用負荷や更新負担が課題となるケースがあることが分かっています。
本記事では、動画活用が定着しない理由を整理しながら、継続的な情報共有のために必要な考え方について解説します。
《 目次 》
テキスト資料だけでは伝わりにくい情報を補完する手段として、企業の動画活用は年々広がっています。特に新人研修や商品説明、営業教育、社内制度の案内、業務マニュアルなどの分野では、動画が活用される機会が増えています。
調査では、52.5%が「資料よりもナレーション付き動画の方が理解しやすい」、42.8%が「資料を読み返すより動画を見る方が心理的ハードルが低い」と回答しています。


動画は文字だけでは伝わりにくい内容を補足し、説明をより分かりやすく届ける手段として期待されているのです。
一方で、動画を活用した企業がすべて活用に成功しているわけではありません。実際には、動画を作成したものの更新が止まってしまったり、新しい情報が反映されないまま運用されたりするケースもあります。その結果、徐々に視聴されなくなってしまうことも少なくありません。
動画活用を始める際、多くの企業は制作そのものに注目します。しかし実際には、動画を公開した後も、内容確認や修正対応、バージョン管理、情報更新といった業務が発生します。動画は一度作れば終わりではなく、継続的な運用や更新が求められるコンテンツなのです。
例えば、商品仕様や業務フロー、社内制度などは日常的に変更されます。情報共有用の動画も、それに合わせて更新していく必要があります。
しかし動画の更新に手間がかかる場合、「とりあえず今回は口頭で補足しよう」という対応が増えていきます。更新が追い付かなくなると、動画が古いまま残り、視聴されなくなってしまいます。その結果、再び個別説明や口頭補足が必要になるケースがあります。
動画の更新が滞り、一度でも現場から「この動画、情報が古いかも」と信頼を失ってしまうと、二度と視聴されなくなります。結果として再び個別の口頭補足や問い合わせ対応が発生し、「動画を作ったのに現場の負担が減らない」という悪循環に陥るのです。
もちろん、すべての企業で動画活用が失敗するわけではありません。ただし調査結果や現場での活用事例を見ると、更新しやすい運用体制を作れているかどうかが定着の一つのポイントになっていると考えられます。
これは調査結果から直接証明される事実ではなく、運用状況を踏まえた考察です。しかし実際には、多くの情報共有施策で同様の課題が見られます。
興味深いのは、生成AI活用の状況です。調査では多くの方が何らかの生成AIを活用していると回答しています。

活用内容は、文章作成(60.1%)やスライド作成(48.1%)が中心となっています。一方で動画活用はまだ限定的です。同じ調査では、動画に関する用途は、AIナレーション(23.5%)、AI解説動画生成(18.7%)にとどまっています。
この結果からは、情報を整理する工程へのAI活用は進んでいる一方、情報を分かりやすく伝える工程への活用はまだ発展途上であることが分かります。
ここまで見てきたように、動画活用が定着しない背景には、運用負担といった課題があります。一方で、動画そのものに問題があるわけではありません。重要なのは、継続的に更新・活用できる仕組みを作れるかどうかです。では、動画活用を無理なく続けるためにはどのような環境が求められるのでしょうか。
一般的な動画運用では、スライドや説明内容の修正が発生するたびに、ナレーションの再収録や動画の再編集、再アップロードなどの作業が必要になる場合があります。また、社内Wikiやマニュアルサイトに掲載した動画の管理や差し替えも運用負荷になりがちです。
こうした説明業務の効率化や標準化を支援する手段の一つが、EQ Presentation Cloudです。EQ Presentation Cloudでは、パワーポイント資料とノート欄の内容をもとにAIナレーション付き動画を生成できます。ノート欄が未入力の場合にはAIが原稿作成を支援するため、動画制作の負担軽減にもつながります。
また、EQ Presentation Cloudでは、パワーポイント資料に更新があった際に、動画も簡単に更新できる点も特徴です。共有URLはそのままで運用できるため、動画更新に伴う管理負荷の軽減にもつながります。
動画は、情報共有の理解度向上や説明品質の標準化に役立つ可能性があります。しかし、更新されないコンテンツは次第に活用されなくなり、やがて利用者からの信頼も失われてしまいます。そうなれば、本来期待していた効果を十分に得ることは難しくなります。だからこそ重要なのは、動画を作ることではなく、運用し続けられることです。情報共有の改善を考える際は、制作のしやすさだけでなく、継続的に更新・活用できる仕組みまで含めて検討することが重要だといえるでしょう。
「「動画マニュアルの更新が追いつかない」せっかく作った動画が形骸化している」とお悩みの方へ。ぜひ「EQ Presentation Cloud」をお試しください。30日間の無料トライアルがあります。

※「パワーポイント」「PowerPoint」は米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です
※「QRコード」は株式会社デンソーウェーブの登録商標です
| 調査主体 | 株式会社Jストリーム |
| 調査 | AX時代における情報伝達・説明業務の実態 ~資料・説明・動画活用の現状を探る~ |
| 調査対象 | 資料を用いた説明業務を週数回以上行うビジネスパーソン646名 |
| 調査時期 | 2026年3月 |
| 調査主体 | 株式会社Jストリーム |
| 調査 | 「送り手」と「受け手」の情報共有ギャップ ~最適な情報伝達フォーマットの考察~ |
| 調査対象 | 情報発信側645名、情報受領側638名 |
| 調査時期 | 2026年3月 |
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