
京都府と滋賀県を中心に新聞事業を行う京都新聞社様は、業界の中でも早い段階であった2002年からWebサイト上でニュースや特集コンテンツなどの動画を配信されています。Jストリームの動画配信サービスは2015年よりご利用いただき、弊社提供のADサーバーのネットワーク広告をプリロール形式で動画へ挿入することで、収益化にも積極的に取り組まれています。
「ユーザーの視聴欲求を満たすこと」と「安定収益を確保すること」を両立するため、動画配信サービスに標準搭載されている動画視聴解析機能を用いて、アップロードした各動画の視聴状況を分析し、日々改善策を実施しています。
その積み重ねの結果、同月(取材時の6月)で各年を比較すると動画再生回数が5年前の約30倍という伸びを実現し、目指すところの広告収益最適化に向けてさらに邁進されています。
事例のポイント
- 動画の掲載本数、視聴数、動画広告からの収益すべて順調に増加
- 動画撮影担当者のみならず記者も取材時に動画撮影してくるという体制を確立
- Jストリームの「安定した動画配信」「最適化に向けて一緒に動ける」点を評価
【インタビュー対応いただいたお客様】 メディア局 デジタルビジネスセンター 吉岡 亮 様
動画配信の状況について
動画掲載本数が増え、視聴数も順調に増加
ストリーミング配信の実験を始めた2002年当初から現在に至るまでWebサイト上で動画配信を実施しているのですが、動画の掲載本数は順調に増え、動画視聴数も同月(6月)で比較すると5年前(2015年)に比べ、現在は約30倍に増加しています。2年前(2017年)と比較で約13倍、1年前(2018年)と比較で約4倍と着実に増えてきていることを実感しています。
また、それに伴い、動画広告からの収益も順調に伸びている状況です。
「視聴者が見たい動画は何か」ということを考えたときに、ニーズや視聴傾向が時 代の変遷とともに次から次へと変わってきているので、それを果てしなく追求していく感じがしています。
動画の作成方法は?
記者が取材時に動画も撮影してくるという体制を確立
Web用の動画素材については編集部門に撮影担当者がおり、取材時に記者に同行して撮影したり、Web専用に撮影に行ったりしてコンテンツを制作しています。ですが、最近は業務用ビデオカメラでなくとも一眼レフカメラやスマートフォンでも十分クオリティの高い映像が手軽に撮れますので、特に若い記者たちが取材の際に「映像の方が伝わりやすい」と感じれば自主的に動画撮影をしてくることが増えました。
動画の撮り方(ノウハウ)や利用箇所などを社内勉強会で共有する、Web上で反響の大きかった記事や動画を取材・編集した社員を表彰する制度をつくるなど、こつこつと動画コンテンツの作成に力を入れてきたことが、社内で動画の認知を上げることにつながり、現在の体制をつくることができたのだと思います。
Jストリームのサービスについて
「安定した動画配信」「最適化に向けて一緒に動ける」
以前のシステムから乗り換えた際に、1つのファイルから複数フォーマットを自動的に作成する「トランスコード」に感動したり、アクセスが急増してもダウンすることがない「CDN」が標準装備されていたり、動画を管理画面へアップロードするだけでページを自動更新できる「API連携」によって運用が楽になったりといろいろありますが、何よりも動画配信に関して大きな問題なく継続できており、また、動画広告の運用担当者がいて定期的に相談できたり、動画・広告運用の最適化へ向けて一緒に動ける点を最も評価しています。
今後の展開
動画広告からの収益最適化を目指していきたい
動画広告による収益をまずは一定の目標値まで伸ばしたいと考えています。
ニュース報道や話題提供を幅広く展開していくには、ユーザーの視聴欲求を満たしつつ安定収益を得るという両立が不可欠です。
そのために
- 自社ニュースサイトを見直し、回遊率を上げる
- 引き続き動画視聴ログを解析し、ユーザーの視聴傾向をつかむ
- SNSなどからのユーザー流入数を増やす
などの施策によって動画の視聴数を伸ばし、
- 動画広告枠運用のチューニング
を行うことで今後さらに広告収益の最適化を図っていければと考えています。