- フィットネスインストラクターの養成をメイン事業とされているJAPAN WELLNESS INNOVATION（以下JWI）様は、AFAA（ATHLETICS and FITNESS ASSOCIATION of AMERICA）など世界標準のフィットネスライセンスの発行を行っています。ライセンスはJWI様の検定試験に合格することで発行されます。ただ、インストラクターを職業としていくためにはライセンスを取得することが第1歩目で、その後「動きのバリエーションを増やす」ことや、「指導方法を学ぶ」ことなど、学習を継続する必要があります。
これまでライセンスを取得したての新人インストラクターの学習フォローとしては、全国各地で講習会を開催していましたが、そこには
・地方は人が集まらず都市部での開催が多くなる
（地方のインストラクターをフォローできない）
・会場費がかかる
・講師の派遣のために交通費や宿泊費がかかる
といった課題がありました。
この課題解決のためにJWI様ではインストラクターの学習ツールとして動画を活用されています。また、引き続き講習会も定期的に開催していますが、動画と併用することで、動画で事前に予習してから講習会に参加するという流れができ、講習会の現場では「技術の確認」「疑問点の解消」などFace to Faceゆえにできる部分に集中することができるため利用者からは好評を得ています。
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ー 動画の利用を考えたきっかけは？
講習会を「高め合う場所」として変えていきたかった
動画を利用し始めたきっかけとして、会場費や講師の交通費、宿泊費などのコストを削減したかったのはもちろんありますが、もう1点、講習会を「高め合う場所」として進化させたいという考えも大きかったです。
動画を利用する前は、限られた講習会の時間の一部を講習内容の説明などに費やす必要があったのですが、講習会という場は講師と顔を合わせて、話しができる貴重な機会なので、細かい動きの確認や、疑問点の解消のような実際に会わなければできないことに力を入れたいと常々考えていました。
そこで、講習会を受ける前の予習ツールという位置づけでも動画は使えると考え、動画の利用を進めました。 -
情報システム部
チーフ
古橋 正浩 様
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ー 動画利用の反響は？
利用者からは「動画ゆえに動きのイメージがつきやすい」など好評価
動画の利用者からは、
「動画ゆえに動きのイメージがつきやすい」
「講習会前に動画をみてやることは理解しているため
『はい、始めます』で、メインの講習内容に入れるのが非常にスムーズ」
「ライセンスを取得しても急に教えらないので、指導方法のお手本として動画で学習できる点が良い」
というポジティブな声を多くもらっています。 実際の動きを見ることができる動画は、フィットネスと親和性が高いですね。 -
JWI様サイト
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ー 今後の展開
・AR／VRの利用
・検定試験のオンライン化に伴って動画の拡張
・一般の方への動画コンテンツ販売
インストラクターの学習用として動画を提供し始めて3年ほど経過しましたが、利用者から好評な点からも動画の効果を感じています。なので、今後も利用を促進していきたいと考えおり、そのひとつとして現在考えているのがAR／VRの利用です。360°様々な角度からお手本となる先生をみることができるので、さらにメリットを感じてもらえるのではないか、という考えです。
また、弊社が扱うライセンスの提供元であるアメリカでは検定試験自体のオンライン化が進んでおり、日本でも同様にオンライン化を進めることが求められています。試験をオンラインで行うのであれば、試験までに受けなければならないセミナーも動画で提供し、すべてがオンラインで済むようにできないか、を検討しています。これが実現すれば動画の利用をこれまでよりもさらに拡げることになります。
あとは、対象を一般の方にも拡げて、健康維持のためのフィットネス動画を作成し、販売も始めたいと企画しています。
動画とフィットネスは非常に相性が良いと思うので、今後さらにチャレンジの幅を拡げていきたいです。
動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia（イクイップメディア）」
J-Stream Equipmedia（イクイップメディア）は、ビジネスシーンでの動画活用を簡単に始められる動画配信プラットフォームです。月額5万円からという価格にもかかわらず、エンタープライズ向け動画配信に求められる多様な機能を備えており、導入数は2,700アカウントを超えています。
JAPAN WELLNESS INNOVATION様には、インストラクターが自身の学習のために見る動画の配信ツールとしてご利用いただいています。
事例のポイント
インストラクターの学習ツールとして動画配信を実施
利用者からは「動画ゆえにイメージがつきやすい」など好評価
講演会だけではフォローしにくい地方利用者のフォローなどの課題も解決