Webinar Streamをプラスしたウェビナーの運用改善、
作業工数削減と属人化解消を実現

大建工業株式会社様

製造

ご利用サービス：

J-Stream Equipmedia / Webinar Stream

ご利用ケース：

ウェビナー / 配信サービス・運用の見直し

TOP / 導入事例 / 大建工業株式会社様

建築資材の総合企業である大建工業様では、建築・設計関係者様の業務に役立つオンラインセミナー（ウェビナー）を実施されています。オンライン化が進みウェビナー開催の要望が増える中、「企画・集客・開催・フォローのフローが煩雑であること」「作業の属人化」などが課題となっていました。また、外部機関の継続教育制度の認定を受けたウェビナーにおいては「個人別視聴ログの提出」も必要となり、さらに作業工数が増加しリソースを圧迫していました。

そこで課題解消のため、Ｊストリームのオンラインイベント管理システム「Webinar Stream」を加えたウェビナー運用に変更。開催前の申し込みから、視聴状況、アンケート回答まで一連での管理が可能に。作業工数の削減につながりました。また、使いやすい管理画面も特長の「Webinar Stream」により作業の属人化も解消、「施策設計への集中」「ウェビナー開催後のコミュニケーション設計改善への取り組み」が可能になっているそうです。

実施成果・導入効果

データ連携により煩雑なフローが解消、作業工数の削減を実現
効率化により施策設計への集中が可能に
ウェビナー運営の属人化が解消

【インタビュー対応いただいたお客様】

大建工業株式会社
マーケティング部　CRM課
桑山明希様

年間約6回のウェビナーを開催、
視聴ログ管理など作業工数がリソースを圧迫

当社（大建工業株式会社）では、建築・設計関係者様向けのウェビナーを開催しています。新型コロナ感染症の流行もきっかけとなり、社内外でウェビナー開催要望が増加。場所を問わず気軽に参加できることからお客様の評価も高い一方で、限られた人員での企画～開催～フォロー業務を継続するのは、負荷の高い状態となっていました。

また一部のセミナーにおいては、外部機関の継続教育制度の認定を受けるため受講履歴の管理も必要となり、顧客データ管理がさらに複雑となっていることも課題となっていました。

ウェビナーの配信は、初期はWeb会議系のツールで配信していましたが、その後はＪストリームの法人向け動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia（EQ）」へ変更しました。
顧客データ管理は当社で元々導入していたCRMと連携したMAツールで実施。受講後のデータ管理は、アンケートはアンケートツール、視聴ログは、EQの「ユーザー別視聴解析」※1を用いていました。

※1：ユーザー情報を動画の視聴ログに追加することで、ユーザー単位の視聴ログ計測を実現できる。

Webinar Streamが視聴ログ管理の作業工数大幅削減＋αの課題を解消

先ほど述べたウェビナー開催全体にかかる作業工数や属人化といった課題に対し、ＪストリームからWebinar Streamを導入することによって、それらの課題が解消できるという提案をもらいました。

Webinar Streamはカスタマイズ性も備えた柔軟なオンラインイベント管理システムです。Webinar Streamにより「申込受付～開催（本番）」「データ活用に関するフロー」が改善され、全体の効率化にもつながることが分かり導入を決めました。

私自身はそれまでツール連携などの実務経験がなく、Webinar Streamの導入を決めた当時、挑戦したい気持ちの反面、不安も感じていました。しかし、Ｊストリーム担当者が、提案から納品後まで丁寧に説明してくれたり、また細やかかつしっかり進行してくれ、今回の作業工数削減と属人化解消が実現できました。

ウェビナー開催全体イメージ、Webinar Streamをプラスすることで作業工数削減と属人化解消を実現

ウェビナー視聴者ログイン画面

１設問１画面のステップ型の
アンケート機能

メールテンプレート編集画面

効率化により施策設計への集中が可能に

視聴ログ管理だけでなく、申込受付～データ活用の範囲で効率化が実現できたため、施策設計やウェビナー以外の業務への集中が可能になりました。さらにその後、ウェビナー担当人員も1名増え、計2名体制になったため、よりウェビナー企画やウェビナー開催後のコミュニケーション設計の改善にも向き合いやすくなっています。

ウェビナー運営の属人化が解消

Webinar Streamは管理画面が非常に使いやすいと感じています。新しく増えたメンバーも、スムーズに設定や作業を実行できるようになりました。今後はWebinar Streamのまだ使っていない機能を活用したり、現在のウェビナー担当以外にも様々なウェビナー開催を検討してもらったりと、さらなる活用の推進にも取り組む予定です。