住友生命グループで培った保険金融の専門スキルを基盤に、幅広い分野でITサービス事業を展開されているスミセイ情報システム様。コロナ禍を背景に社内向け用途でJストリームの法人向け動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」(EQ)を導入され、社内環境に負荷を与えないセキュアな動画共有を実現されています。
現在イベントや研修の一部はリアル開催に戻されつつ、引き続きトップメッセージや社内情報共有・研修など、様々な用途で動画活用が続いています。さらに東京本社ではオフィスリニューアルをきっかけに収録機材などを導入し会議室の一室をスタジオ化。環境整備を通じ、より一層の社内動画活用の拡大に取り組まれています。
実施成果・導入効果
- EQ導入により社内での動画コンテンツの共有が一気に進む
- ポストコロナも続く動画活用、視聴状況をEQの視聴解析機能から確認
- 社内動画活用の拡大を目指し機材を導入、会議室をスタジオ化

【インタビュー対応いただいたお客様】
スミセイ情報システム株式会社
企画部(大阪)
主席マネージャ 横溝 隆 様
コロナ禍を背景にクラウド型の動画配信システムを導入
当社(スミセイ情報システム)が、Jストリームの法人向け動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」(EQ)を導入したのは、新型コロナ感染症の流行がきっかけです。
新型コロナ感染症の流行以前は、社内フォルダに動画を格納して共有をおこなっていました。当時はほとんど動画活用がなかったので、そういった方法でも問題はなかったのですが、コロナ禍を背景に状況が変わりました。
全社会議をオンライン開催しかつオンデマンド配信する必要性に迫られ、従来の方法では社内ネットワークの逼迫や錯綜につながってしまうため、クラウド型の動画配信システムが必要になりました。
EQ導入により社内での動画コンテンツの共有が一気に進む
導入に際してはいくつかのサービスを比較しました。日本国内での利用実績、ネットワーク負荷の軽さ、導入や維持コストなどを踏まえてEQに決定しました。
EQ導入以前は、社内システムを活用した情報共有や研修の生産性・効率は、必ずしも高いものではなかったと思います。コロナ禍を背景にではありますが、EQ導入により社内での動画コンテンツの共有が一気に進みました。
ポストコロナも続く動画活用、視聴状況をEQの視聴解析機能から確認
新型コロナウイルス感染症の蔓延状況を踏まえながら、徐々にイベントや研修ではリアル開催も復活させてきました。しかし、ポストコロナの現在でも、視聴者の利便性の高さから動画活用は続いています。
「社長就任時のあいさつや年始などトップメッセージ」「本部単位の会議」「契約実務やコンプライアンス研修」「新入社員向けの各部署紹介」 「経営会議やイベントのアーカイブ配信」など活用範囲は様々です。
視聴状況はEQの視聴解析機能から確認し、関係部署への報告に活用しています。
EQは動画登録や視聴時の操作性、分かりやすさも優れている
様々な用途で活用しているEQですが、動画を共有したい部署から依頼を受けて、我々の部署でEQに動画をアップロードするという運用にしています。 「EQの管理画面は直感的に使える」と、動画アップロードの担当者も評価しています。
社内向けの動画はEQに集約し一元管理しています。当社はMicrosoft 365を導入しており、社内ポータルサイトをSharePointで作成しています。EQの動画タグをSharePointで作成したページに埋め込ん動画を共有していますが、視聴者はEQの存在を意識せずスムーズに動画を視聴しています。
より一層の社内での動画活用拡大を目指し機材を導入、
会議室をスタジオ化
当社は昨年、東京本社のオフィスリニューアルを行いました。その当時社内にはいくつかの収録機材がありましたが、その都度設置して使っており、手間取ることもありました。そこで、オフィスリニューアルのタイミングで、収録機材や環境の充実を図ることにしました。
スタジオ構築を検討しているとJストリームに相談したところ、六本木スタジオの見学を提案されました。六本木スタジオは本格的なスタジオです。当社の目指すスタジオはもっと簡易的なものを想定していましたが、初めてスタジオを構築するという中で大いに参考になりました。
EQの導入実績もあり、収録機材導入も行っているJストリームに支援をお願いしました。すでに持っている機材や目指したい姿を踏まえて、Jストリームから提案を受けました。さらに平行して、同業他社等のスタジオを見学に行ったりと情報収集もしながら、準備を進めていきました。
スタジオとして機材を設置したのは、会議室のあるフロアの10名程度が入れる会議室です。コンパクトでありながら使いやすい機材一式を常設することができました。

新たに導入した機材については、導入時にレクチャーや当社専用のマニュアルを作成してもらったりと、手厚いサポートを受けました。

スタジオを利用して、トップメッセージや対談動画を収録
収録環境が整い、自分たちだけで非常にきれいな動画コンテンツが手軽に制作できるようになりました。年始のトップメッセージや、人事部が福利厚生の活用促進のために対談動画を作成したりと、新たな可能性を感じています。また、これまではオンデマンド配信用の動画収録のみでスタジオを使用していましたが、今後はライブ配信でも使用を予定しています。
利用ユーザの拡大に向け周知と整備に取り組む
動画制作やスタジオ利用の前提知識や経験のない層へと、活用の裾野の広がりはまだ充分ではないと感じています。簡便に利用できる作業手順の整備などを通じて、より一層の社内での活用拡大に取り組んでいきます。