佐川急便の純粋持ち株会社であるＳＧホールディングス様は、グループ共通のWeb社内報の立ち上げをきっかけに、Ｊストリームの法人向け動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia（EQ）」を活用されるようになりました。
グループ全体の士気を高めるような経営メッセージ動画のほか、各事業部の活動報告や教育・啓蒙関連の動画など、さまざまな用途で活用されており、「経営層との距離を感じる」「グループのほかの事業会社がどのようなことをやっているのかわからない」といった巨大企業ならではの課題解消、従業員エンゲージメントの向上に寄与しています。
実施成果・導入効果
- 動画を活用した、グループ全体での情報共有の場を実現
- 現場で活躍するセールスドライバーもスマホで動画視聴が可能に
- コーポレートサイトの動画も「EQ」で配信・管理がラクに
【インタビュー対応いただいたお客様】 ＳＧホールディングス株式会社 コーポレートコミュニケーション部の皆様
社内報のWeb化がきっかけで動画を活用することに
当社（ＳＧホールディングス）では、Ｊストリームの法人向け動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia（EQ）」を、主にWeb社内報で活用しています。
きっかけは2021年初頭。当時世間的にWeb社内報が流行していたこともあり、当社でもこれまで冊子や壁新聞などを用いてグループ企業各社で運用されていた社内報をWeb化する運びになりました。
中でも「EQ」を選んだ理由は、もともと、グループの佐川急便で利用していたためで、同じサービスであれば無理なく使用できるだろうという考えから、当社でも導入しました。
とはいえWeb化開始直後は動画を活用しておらず、SNSなどを通じて社会的に動画での学びが主流になってきたこと、さらには運用担当チームの中から「今まで紙面に掲載できなかったコンテンツも制作したい」という声が挙がってきたことで、EQでの動画活用を開始しました。
ＳＧホールディングス様 Web社内報
かねてより課題だったグループを通じての「一体感」
社内報がWeb化する以前は、グループの従業員全員に情報共有できる場が少なかったことが、課題としてありました。総合物流企業である当社グループの従業員数は、全体で約90,000人。事業の幅も広く、デリバリー事業のほか、ロジスティクス事業、不動産事業などを展開しています。そのため、グループ全体のビジネスの枠組みの中で、従業員一人ひとりが自身の業務の位置付けを理解しづらい、という課題を感じていました。
そんな中、「EQ」を使用した動画による社内コミュニケーションは、グループ全体の一体感を強めることに寄与しました。例えば、当社では年始に、従業員向けのトップメッセージを配信しています。テキストだけでなく、トップの姿や声を動画で伝えることで、従業員のエンゲージメントが向上しているのではないかと思っています。
セールスドライバーはスマホからも閲覧可能
Web社内報は、当社グループの正社員を中心に全従業員が閲覧可能。従業員はいつでも、どこからでもアクセスできます。セールスドライバーをはじめとしたPCを所持していない従業員も、貸与スマホはもちろん、私用のスマホからも閲覧できるため、「EQ」は当社の働き方にマッチしていると思います。
Web社内報の作成にはCMSを利用していますが、「EQ」の動画はタグを貼るだけで連携できたり、指定したサイト上でしか動画が再生できないよう制限（ドメイン制限）をかけられたりと便利で、使い勝手の面でも満足しています。
初期は中期経営計画に関するものなど、グループの中で重要な情報の発信からスタートして、現在は各事業部からの活動報告や教育・啓発関連など、さまざまな動画を掲載しています。
管理のしやすさからコーポレートサイトの動画配信でも活用
当社では、「EQ」をコーポレートサイトでも利用しています。利用箇所は主にTOPページで、サイト訪問時に流れる自動再生の背景動画を掲載しています。
社内向け・社外向け、どちらの動画の管理も「EQ」という使い慣れているサービスで統一できることは非常に便利ですね。
効果測定を繰り返しより実践的な動画活用を
Web社内報の運用を開始してから3年以上が経過し、現在では従業員にも動画を活用することのメリットが浸透しているように思います。最近は各事業部から「〇〇関連の記事を動画付きで掲載したい」といった要望もあります。
現時点では動画掲載時の明確なKPIを定めていないので、今後は再生回数・視聴回数などの目標を立てて、より効果的な運用方法を模索していければと思います。
ご利用サービス
J-Stream Equipmedia
企業における使いやすさと充実した機能を備えた動画配信プラットフォームです。
動画マーケティングや企業プロモーション用途だけでなく、企業内の情報共有や教育・研修まで幅広く利用されており、導入実績数は国内最大級です。
