認知度の向上に悩むBtoB企業を20代が認知する経路と、
採用応募・投資などの行動につながる情報収集手段についての調査を実施
2025.08.18
プレスリリース
株式会社Ｊストリーム
株式会社Ｊストリーム（東証グロース：4308 代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、2025年7月に、20代におけるBtoB企業の認知に関する調査を実施しました。現時点での認知度の低さ、20代の企業情報の収集経路、認知度を向上させるための施策についての知見が得られましたのでお知らせいたします。
調査資料ダウンロードはこちら
https://www.stream.co.jp/download/dl-69781/
調査実施の背景
BtoB企業の広報活動は、BtoC企業に比べて難易度が高いとされています。BtoB企業は顧客が企業や組織であり、一般消費者向けのメディアに露出する機会は少なくなりがちです。BtoBに特化した専門メディアや業界紙での露出を図っても、リーチできる層は自然と限定されてしまいます。
そこで、特に企業の未来への影響が大きい20代を対象に、BtoB企業の認知に関する調査を実施しました。ブランド戦略や採用戦略を展開したいBtoB企業において、どのようなアプローチをとることが、この世代からの認知を獲得し、それを拡大していくことにつながるかという観点を得るための調査です。
今回の調査では、20代におけるBtoB業界やBtoB企業についての認知の低さ、日常用いているメディアや情報源とBtoB企業について情報を集める際の情報源との違いが明らかになりました。
本調査資料には、「印象に残りやすいメディアや情報発信手法」等、BtoB企業が各々課題に取り組む際に優先すべきメディア展開のヒントとなる調査結果も掲載しています。
スクリーニング調査
| 調査手法 | インターネットアンケート |
| 調査対象 | 20～29歳の男女 |
| 有効回答数 | 10,000件 |
| 調査期間 | 2025年7月 |
本調査
| 調査手法 | インターネットアンケート |
| 調査対象 | スクリーニング調査でBtoB業界の具体的な社名を想起できると回答した者 |
| 有効回答数 | 373件 |
調査結果（抜粋）
スクリーニング調査：BtoB業界の基本認知について
BtoB業界を認識しているか
BtoB業界を「よく/ある程度理解している」と回答した20代は41.3%に留まり、過半数（58.7%）は「ほとんど/全く理解していない」と回答した。
BtoB企業との接点について
特定のBtoB企業名を思い浮かべられた層の多くは、企業に対して能動的行動をとった経験があった。
特に「就職・転職・インターン先として検討／応募したことがある」層が35.1％と最も高くなった。
特定のBtoB企業名を想起できず、BtoB業界についてあいまいな理解である層は、企業に関わる行動を起こした経験がほとんどなかった。
本調査：BtoB業界の認知がある層の情報収集について
20代が普段情報を得ている媒体について
20代が普段利用している媒体はYouTube（75.3％）やX（59.5％）、Instagram（58.7％）などのSNSが中心。
より能動的には検索サイト（50.9%やネットニュース等Webメディア（47.2%）も半数が利用しており情報源は多様であった。
BtoB企業について情報を得ている媒体について
BtoB業界について情報を得ている媒体は検索サイト（24.9％）とネットニュース等Webメディア（22.8％）が上位。能動的な検索行動を伴うものが主流となっている。YouTube（21.7％）やテレビCM（20.1％）などの動画系チャネルも、比率は下がるが活用されていた。能動性があったり、テキストや動画等、情報量のある情報源が利用されていることが伺える。
調査資料では以下の内容をご確認いただけます。
| 調査結果詳細１ BtoB業界の基本認知について | ・BtoB業界の理解度 ・BtoB企業の認識有無とその企業への行動内容 |
| 調査結果詳細２ BtoB業界の認知がある層の 情報収集について | ・日常で情報を得るために利用している媒体 ・BtoB企業との最初の接点となった媒体 ・BtoB業界の情報収集に利用する媒体 ・動画やテキストなど、どのような情報の伝え方が印象に残り、 関心を持ちやすいと感じたか ・BtoB企業について情報収集後に抱いたイメージ ・BtoB業界として想起した企業への行動意向 ・就職や投資についての意向が高かった回答者の、 BtoB企業についての情報収集媒体 |
調査の全項目をまとめた資料を配布しております。
すべての調査結果をご覧になりたい方は、下記より調査資料をダウンロードしご確認ください。
調査資料ダウンロードはこちら
https://www.stream.co.jp/download/dl-69781/
株式会社Ｊストリームについて
Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有･運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。
| 社名（商号） | 株式会社Ｊストリーム（英語表記：J-Stream Inc.） |
| 証券コード | 4308（東証グロース） |
| 設立 | 1997年5月 |
| 資本金 | 21億8,237万円（2025年6月末現在） |
| 代表者 | 代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ としお） |
| 事業内容 | （１）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業 （２）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に 関する受託業 （３）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業 （４）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービス の企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業 （５）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業 （６）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等 |
| ＵＲＬ | https://www.stream.co.jp/ |
| 本社 | 〒105-0014 東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階 |
| 西日本オフィス | 〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島2-4-27 JRWD堂島タワー5階 |
| ■本件に関するお問合わせ先 株式会社Ｊストリーム 管理本部 法務・広報部 担当：常冨 TEL: 03-5765-7744 Ｗｅｂからのお問い合わせはこちら |
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