ライブ配信時の「“配信トラブル”の発生頻度とマイナス影響調査」を実施
～視聴者の50％以上が配信トラブルにより運営側の信用・評価が下がると回答～

2022.04.26

プレスリリース

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株式会社Ｊストリーム

株式会社Ｊストリーム（グロース：4308　代表取締役社長：石松俊雄、以下Ｊストリーム）は、今後もこれまで以上に視聴する機会、または実施する機会が増えることが予想される「ライブ配信」について、「“配信トラブル”の経験・発生頻度とそのマイナス影響の調査」を実施したことをお知らせいたします。

調査資料ダウンロードはこちら：　www.stream.co.jp/download/dl-39545/

調査実施の背景

新型コロナ感染症の流行により、リアルイベントや、教育・研修、情報共有などその他にも様々なものがオンライン化する中で、インターネットを利用したライブ配信のニーズは高まっており、今後もさらに増えていくことが予想されます。
このような状況から視聴する機会、または実施する機会どちらも増加する中で、

配信トラブルはどのくらいの頻度で起こっているのか
配信トラブルは視聴者にどういったマイナス影響を与えるのか

ライブ配信のトラブル経験・発生頻度と、それによるマイナス影響を

視聴経験者（業務や情報収集・スキルアップに関連して、ライブ配信視聴をしたことがあると答えた方）
運営経験者（業務に関連して、ライブ配信イベントを運営したことがあると答えた方）

を対象に、視聴側・実施側それぞれの視点から調査しました。

調査結果（抜粋）

［ライブ配信の視聴経験者向け調査］

ライブ配信の配信トラブル経験頻度

「頻繁に経験」「たまに経験」を足し合わせると、15％前後の方が「1分以上の配信の途切れ」「配信が途中で止まり、そのまま終了になる」「当日や前日など事前の配信中止」といった比較的重度の配信トラブルを経験。

配信トラブルで受けるマイナス影響

「かなり下がる」「やや下がる」を足し合わせると、「登壇者や出演者への信用・評価」以外の項目で50％以上が「マイナスの影響を受ける」と回答。

［ライブ配信の運営経験者向け調査］

イベント運営の課題

「配信トラブルの低減や防止（33.3％）」「音質の改善（33.1％）」が最も多いが、各選択肢に回答が分散する結果に。ただ「特にない」と回答した方は2.8％に留まり、ライブ配信運営担当者はライブ配信に対してほぼ何かしらの課題を持っていることがわかった。

その他、調査資料では以下の内容もご確認いただけます。

[ライブ配信の視聴経験者向け調査]

視聴したこのとあるライブ配信
ライブ配信の視聴頻度
配信停止から再開まで待てる時間
アーカイブ配信の必要性
アーカイブ配信の視聴

[ライブ配信の運営経験者向け調査]

運営に関わったライブ配信
ライブ配信運営の経験頻度
ライブ配信の運営体制
ライブ配信の配信トラブル経験頻度
ライブ配信の配信トラブルの発生原因
疑似ライブ配信の利用経験

調査の全項目をまとめた資料も配布しております。
すべての調査結果をご覧になりたい方は、下記より調査資料をダウンロードしご確認ください。

調査資料ダウンロードはこちら：　w ww.stream.co.jp/download/dl-39545/

［調査概要］

調査手法	インターネット調査
調査対象・サンプル	20～59歳男女、会社員（経営者・役員を除く）・業務や情報収集・スキルアップに関連して、ライブ配信視聴をしたことがあると答えた方 … 441名・業務に関連して、ライブ配信イベントを運営したことがあると答えた方 … 435名
調査地域	全国
調査期間	2022年3月

株式会社Ｊストリームについて

Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有･運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。

社名（商号）	株式会社Ｊストリーム（英文：J-Stream Inc.）
証券コード	4308（東証グロース）
設立	1997年5月
資本金	21億8,237万円（2022年3月末現在）
代表者	代表取締役社長　石松　俊雄（いしまつ　としお）
事業内容	（１）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業（２）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業（３）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業（４）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業（５）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業（６）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等
ＵＲＬ	www.stream.co.jp/
本社	〒105-0014 東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階（TEL）03-5765-7000（FAX）03-5765-3520
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