若年層の約3人に1人が「取引先を調べる際」にBtoB企業情報を閲覧、
SNSは“認知”ではなく“意思決定”の起点へ
～若年層インサイトから読み解くBtoB企業SNS調査レポートを公開～

2026.06.03

プレスリリース

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株式会社Ｊストリーム

株式会社Ｊストリーム（東証グロース：4308 代表取締役社長：石松俊雄、以下Ｊストリーム）は、若年層（20代の会社員・学生）におけるBtoB企業のSNS接触と企業理解形成の関係性を分析した調査レポートを公開しました。本調査は、日常的にSNSを利用し、インターネットでBtoB企業について調べた経験を持つ若年層のインサイトに着目し、企業情報への接触から興味・関心、行動に至るプロセスを明らかにしたものです。SNS時代におけるBtoB企業の企業理解形成・関係構築に向けたコミュニケーション戦略の指針を提示しています。

※本レポートにおける「BtoB企業」とは、主に法人向けに商品・サービスを提供する企業（メーカー、IT・SaaS、人材、コンサルティング、物流、金融、不動産、インフラ関連など）を指します。

調査レポート　SNS時代におけるBtoB企業コミュニケーションの再定義 ― 若年層インサイトから読み解く企業理解形成戦略 ―

調査レポートのダウンロードはこちら　https://www.stream.co.jp/download/dl-73837/

調査実施の背景

若年層にとってSNSが日常的な「情報収集・意思決定のインフラ」として定着している一方、多くのBtoB企業の広報活動において、SNSはまだ十分に活用しきれていない未注力領域となっています。現場でも「フォローされない」「サイト流入につながらない」といった課題が聞かれます。こうした背景を踏まえ、本調査では単なるSNS利用実態ではなく、「なぜ興味を持ち、行動するのか」という若年層のインサイトに着目。BtoB企業が新たに取り組むべきSNSコミュニケーション戦略の指針を明らかにすることを目的に、調査を実施しました。

調査結果（抜粋）

SNSは「採用」だけでなく、意思決定プロセス全体に関与

BtoB企業情報を見る場面として、「取引先を調べるとき」が32.1%で最多となりました。若年層におけるBtoB企業情報への接触は、採用検討だけでなく、取引先選定や比較検討、さらには投資判断に至るまで幅広い意思決定シーンで発生していることが分かりました。　

Q.あなたがBtoB企業について情報を⾒たり調べたりするのは、どのようなときですか。

SNSは「企業理解の入口」として機能

SNS接触後に企業サイトへアクセスする行動も一定数確認されており、SNSが単なる認知媒体ではなく、「企業理解への入口」として機能している実態も見えてきています。　

Q. 広告接触後の⾏動

「SNS→Webサイト→理解形成」の導線が定着

YouTube・X・Instagram・TikTokといった各媒体において、SNS閲覧後に検索・サイト訪問・比較検討へと進む傾向が確認されました。また、媒体や促したい次行動によって、効果的なコンテンツ（発信内容）が異なることも明らかになっています。このことから、企業側には「SNSを起点とした導線設計」、すなわちSNSとWebサイトを連動させたコミュニケーション設計が求められています。　

Q. SNS接触後に⾏動を起こさせやすい内容

本レポートではその他にも、「若年層が企業SNSに求める情報」「関心・共感を生むコンテンツ傾向」「SNS未活用による機会損失リスク」「媒体ごとの役割と活用戦略」など、BtoB企業における今後のSNSコミュニケーション戦略に関する示唆をまとめています。BtoB企業におけるSNSは、単なる情報発信の場ではなく、企業理解と関係形成を促進する重要なコミュニケーション基盤へと変化しています。

下記リンクより調査レポートを配布しております。
調査レポートのダウンロードはこちら　https://www.stream.co.jp/download/dl-73837/

レポート概要

レポート名	SNS時代におけるBtoB企業コミュニケーションの再定義 ― 若年層インサイトから読み解く企業理解形成戦略 ―
調査手法	インターネット調査
調査期間	2026年3月～4月
調査対象	全国20〜29歳の男女（会社員および学生）計1,000名（男女各500名） ※直近1年以内にインターネットでBtoB企業について調べた経験を持つ、SNS週1日以上利用者
内容	1. 若年層が企業SNSに求める情報 2. SNSから行動につながる導線[認知きっかけ]、[認知後の行動] 3. 関心・共感を生むコンテンツ傾向や媒体ごとの役割と特性 4. SNS未活用による機会損失リスク 5. BtoB企業に求められるSNSコミュニケーション戦略

株式会社Ｊストリーム（東証グロース：4308)について

Jストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有･運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。

社名（商号）	株式会社Ｊストリーム（英語表記：J-Stream Inc.）
設立	1997年5月
代表者	代表取締役社長　石松　俊雄（いしまつ　としお）
ＵＲＬ	https://www.stream.co.jp/