株式会社Ｊストリーム
国内オンライン動画配信システム市場シェアNo.1について
同調査によると、2014年の国内オンライン動画配信システムの市場規模は62億円（対前年比116％）で、2018年には104億円に達するなど今後も堅調に推移すると推計されています。そのような市場の中で、Ｊストリームは「J-Stream Equipmedia」と「J-Stream MediaLize」の２つの動画配信プラットフォームに加え、顧客の要望に応じてカスタマイズした動画配信システムも提供し、それらの合計で国内のオンライン動画配信システム市場においてシェアNo.1を獲得しました。
Ｊストリーム代表取締役社長 石松 俊雄は次のようにコメントしています。
日本におけるインターネット動画配信のパイオニアとして業歴を重ねてきたＪストリームが、オンライン動画配信システムとしてシェアNo.1となりましたことは非常に喜ばしく思っております。
当社はインターネット動画が広まっていく中、配信ネットワークのみならず各種ウェブ・映像関連の制作サービスの提供や、営業や制作･技術担当者によるきめ細かいお客様とのやりとりを重視して事業を進めてまいりました。
国内の動画配信市場の規模やシェアについての調査は多くないため、このたびの調査で将来に向けて市場がさらに拡大することが予想され、現時点でシェアNo.1という結果は、当社のこれまでの取組に対する大きな自信と今後への新しい活力になります。
近年ネット動画配信に求められるものは配信の安定性やコストのみならず、ネット上の様々なサービスとの連動といった機能性、また利用、操作のしやすさなど、多様化の一途にあります。今後もＪストリームは、お客様との繋がりを重視しつつ、エンタープライズでの利用に求められる高度な動画配信関連機能から、はじめて動画配信に取り組む企業に適した使いやすいツールに至るまで、幅広く信頼性のあるサービスを提供して参ります。
また、独自の配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信やこれまで積み上げてきたノウハウを活かした動画・Webサイトの企画・制作・運用など、総合的なサービスとソリューションの提供により、今後も業界のリーダーであり続けるべく努力して参ります。
Ｊストリームの動画配信システムについて
動画配信を取り巻くビジネス環境は、大手メディアの動画ビジネスへの参入やエンタープライズでの社内の教育・情報共有利用など多種多様にわたっています。Ｊストリームでは、こうした幅広いニーズに応えるため「J-Stream Equipmedia」と「J-Stream MediaLize」の2つの動画配信プラットフォームのほか、個別案件へのカスタマイズやライブ配信など多様なオンライン動画配信システムをご提供しています。
〇「J-Stream Equipmedia」とは
Equipmediaは、ビジネスシーンでの動画活用を簡単に始められる動画配信プラットフォームです。月額5万円からという価格にもかかわらず、エンタープライズ向け動画配信に求められる多様な機能を備えており、国内で600アカウント以上がすでに導入しています。
〇「J-Stream MediaLize」とは
MediaLizeはメディア企業やエンタープライズのご利用を意図したプレミアム動画配信プラットフォームで、高度な拡張性・カスタマイズ性、動画広告などのマネタイズ機能を提供します。本サービスは、世界各国で利用されている米Piksel社の製品を日本市場向けに最適化し、Ｊストリームの高品質な配信サービスやサポートと組み合わせてご提供しています。
株式会社Ｊストリームについて
| 社名（商号） | ： | 株式会社Ｊストリーム | |
| 英文社名 | ： | J-Stream Inc. | |
| 設立 | ： | 1997年5月 | |
| 資本金 | ： | 21億8,237万円（2014年12月末現在） | |
| 代表者 | ： | 代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ としお） | |
| 本社 | ： | 〒105-0014 東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階 （TEL） 03-5765-7000 |
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| 西日本営業所 | ： | 〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル5F （TEL） 06-4796-6160 |
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| ＵＲＬ | ： | https://www.stream.co.jp | |
| 事業内容 | ： | （1）インターネットを利用した動画・画像・音声データの提供サービス業 （2）インターネットを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する業務の受託 （3）テレビ番組、音声・映像ソフト等のデジタルコンテンツ、出版物の企画・制作及び販売業 （4）コンピュータに関するハードウェア・ソフトウェアの開発・販売 （5）インターネットを利用した各種情報提供サービス業 （6）インターネットに関する技術指導・コンサルテーション （7）広告代理店業 |
| ■本件に関するお問合わせ先 株式会社Ｊストリーム 管理本部 総務部 広報IR課 担当：常冨 TEL: 03-5765-7744 Ｗｅｂからのお問い合わせはこちら |
