国内拠点数30箇所以上の企業では、25%が社内の情報共有に動画を活用 ― Jストリーム、企業内の情報共有・教育での動画活用に関する調査を実施 ―

2014年9月3日

株式会社Jストリーム

 
株式会社Jストリーム(マザーズ:4308 代表取締役社長:石松 俊雄、以下Jストリーム)は、社内研修や社長訓示、拠点間の情報共有といった『企業内の情報共有・教育』での動画活用に関する調査を実施したことをお知らせいたします。
レポートにつきましては、以下のフォームよりお申し込みいただけます。
レポートお申し込みフォーム: http://www.jstream.jp/resource/detail/20140829/

■調査実施の背景
ここ数年、『企業内情報共有・教育』での動画活用に関する当社へのお問い合わせや実施が増加しています。
実施されているお客様からは、動画を活用するメリットについて「わかりやすい」「社内に一体感がうまれる」などのご感想を多くいただいています。今回、実際に動画を視聴している社員側の視点で、動画のメリットや今後の要望などを把握し、企業・社員双方にとってメリットがあるサービスを提供する基礎データに資するため、調査を実施いたしました。

■調査結果(抜粋)
〇国内拠点数30箇所以上の企業では、25%が情報共有に動画を活用
拠点数が増加するほど、動画の利用率が高くなっています。

〇動画利用者が感じているメリットは「わかりやすさ」
「わかりやすさ」は、コンシューマ向けの動画でも常に上位に挙がるメリットですが、企業内の情報共有でも同様でした。
 

〇その他、レポートでは以下の内容をご確認いただけます。
・現在動画が活用されているのは、どのような『企業内情報共有・教育』コンテンツ?
・動画の制作・共有・視聴はどの程度社内の設備で実施している?
・動画配信プラットフォームや動画共有サイトの利用状況は?
・今後、『企業内情報共有・教育』で動画の活用は増加する?
・スマートフォンやタブレットでの視聴はどの程度望まれている?
・ご導入いただいているお客様の事例ご紹介

レポートお申し込みフォーム: http://www.jstream.jp/resource/detail/20140829/

<調査概要>
【調査方法】 インターネット調査
【調査対象】 20~59歳男女で、従業員数2人以上の会社にお勤めの正社員(役員・経営者除く)
【調査時期】 2014年8月
【調査地域】 全国
【有効回答数】 スクリーニング調査:10,403サンプル
本調査:605サンプル(企業内情報共有で動画利用者:300サンプル、非利用者:305サンプル)
【調査機関】 株式会社インテージ

■株式会社Jストリームについて

 社名(商号)株式会社Jストリーム
 英文社名J-Stream Inc.
 設立1997年5月
 資本金21億8,237万円(2014年6月末現在)
 代表者代表取締役社長 石松 俊雄(いしまつ としお)
 本社〒105-0014
東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階
(TEL) 03-5765-7000
 西日本営業所〒530-0003
大阪府大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル5F        
(TEL)
06-4796-6160
 URLhttps://www.stream.co.jp
 事業内容(1)インターネットを利用した動画・画像・音声データの提供サービス業
(2)インターネットを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する業務の受託
(3)テレビ番組、音声・映像ソフト等のデジタルコンテンツ、出版物の企画・制作及び販売業
(4)コンピュータに関するハードウェア・ソフトウェアの開発・販売
(5)インターネットを利用した各種情報提供サービス業
(6)インターネットに関する技術指導・コンサルテーション
(7)広告代理店業
 
■本件に関するお問合わせ先
株式会社Jストリーム 管理本部 総務部 広報IR課 担当:常冨
TEL: 03-5765-7744 
 

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